ナスダック連動投資信託・ETFのメリット・デメリットは?具体的な銘柄や注意点も

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投資信託やETF(上場投資信託)は、分散投資でリスク軽減が期待できる投資方法です。さまざまな指数に連動する金融商品があり、中でもナスダックに連動しているものを購入したいと考えている方もいるでしょう。ナスダックとは米国の証券市場の名で、約3,000社が上場している規模の大きな市場です。

今回は、ナスダックに連動する投資信託とETFのメリットや注意点を見ていきます。

※記事中の情報はすべて2020年9月18日時点のものです。最新情報はご自身にてご確認をお願い致します。
※本記事は投資家への情報提供を目的としており、特定商品・ファンドへの投資を勧誘するものではございません。投資に関する決定は、利用者ご自身のご判断において行われますようお願い致します。

目次

  1. ナスダックの特徴
  2. ナスダック連動の投資信託・ETFの特徴や注意点
    2-1.ナスダック連動の投資信託のメリット
    2-2.ナスダック連動の投資信託のデメリット・注意点
    2-3.ナスダック連動のETFのメリット
    2-4.ナスダック連動のETFの注意点
  3. ナスダック連動の投資信託・ETFの銘柄3選
    3-1.NEXT FUNDS NASDAQ-100® 連動型上場投信
    3-2.上場インデックスファンド米国株式(NASDAQ100)為替ヘッジなし
    3-3.インデックスファンドNASDAQ100
  4. まとめ

1.ナスダック(NASDAQ)の特徴

ナスダック(NASDAQ)とは、1971年に米国で開設された証券市場の名称です。マイクロソフトなどの世界的企業からベンチャー企業まで、約3,000社が上場しています。米国内に留まらず、日本を含め世界中の企業が名を連ねている市場です。

指数には、「ナスダック総合指数」と「ナスダック100指数」の2種類があります。それぞれの特徴を以下でみていきましょう。

  • ナスダック総合指数……ナスダック上場の全銘柄約3,000から算出
  • ナスダック100指数……ナスダック上場企業のうち、代表的な100銘柄の指数(金融業を除く)

投資信託やETFを購入する前に、どちらの指数に連動しているか確認しましょう。

2.ナスダック連動の投資信託・ETFの特徴や注意点

投資信託やETFの購入を検討する際、それぞれの違いをよく把握する必要があります。2つの違いについて、以下の比較表をみていきましょう。

項目 投資信託 ETF
上場 非上場 上場
購入できる金融機関 証券会社・銀行・郵便局 証券会社
取引価格 基準価額 成行・指値注文
信用取引 不可
取引機会 1日1回 証券市場の取引時間内
購入時の費用 購入代金の0~3% 売買手数料
売却時の費用 信託財産留保額 売買手数料
保有期間の費用 信託報酬

投資信託とETFには、取引価格や市場に上場しているかなどの違いがあります。また、購入できる場所も異なるため、特徴を理解したうえで投資を検討することが大切です。

2-1.ナスダック連動の投資信託のメリット

投資信託とは、投資家から募った資金をファンドとしてまとめ、ファンドマネージャーが運用し、得られた利益を分配する金融商品です。ナスダックに連動した投資信託の特徴やメリットをみていきましょう。

  • 少額から積立ができる
  • 投資の初心者でも購入しやすい
  • 市場規模が大きい

投資信託の特徴として、少額から積み立てられる点がメリットだといえます。例えば株式を購入する場合、銘柄によっては多額の資金(数十万~数百万円)が必要になります。これは、証券会社で株式を購入する場合、原則として最低購入数が決まっているためです。

一方、投資信託では1万円程度から投資が可能で、毎月など定期的に積立購入できる制度も整っているため、少額から将来に向けた資産形成をしやすいのがメリットです。

また、ナスダックには約3,000の企業が名を連ねているため、ナスダック連動型の投資信託であれば大きな市場にまとめて投資することができます。個別株式の購入よりも分散投資効果を出しやすく、かつ少額から投資できるため、初心者でも比較的低リスクに運用できます。

2-2.ナスダック連動の投資信託の注意点

ナスダックに連動した投資信託の購入を検討している場合、以下の2つの注意点を把握しておきましょう。

  • IT企業やベンチャー企業が多く、値動きが大きい
  • つみたてNISAでの取り扱いがない

ナスダックには大企業からベンチャー企業までさまざまな企業が上場しています。銘柄の入替も激しいため、ダウやS&Pといった他の主要指標に比べて値動きが大きいという注意点があります。また、日本から銘柄情報を得にくいという点にも留意し、積極的に情報取集していく必要もあります。

加えて、ナスダックに連動した投資信託の場合、つみたてNISAでの取り扱いがありません。つみたてNISAでの利用を考えている場合は注意が必要です。

2-3.ナスダック連動のETFのメリット

ETFは、市場に上場している投資信託のことです。ナスダック指数に連動したETFの特徴やメリットについて、みていきましょう。

  • 積み立てではなく、自分のタイミングで投資できる
  • 少額投資が可能
  • 個人では難しい投資対象にも投資できる

ETFは証券市場を通して自分のタイミングで売買できるため、常に指数や市場の動向をチェックすることが大切です。少額から投資できる点に加えて、信託報酬が投資信託よりも低い傾向にあるためコストも軽減されます。

また、ナスダック指数に連動したETFは、時価総額の大きな企業の影響を受けやすい点も把握しておきましょう。

2-4.ナスダック連動のETFのデメリット・注意点

ナスダックに連動したETFを購入する際の注意点は以下となります。

  • 購入できるのは証券会社のみ
  • 上場廃止となるリスクがある
  • 価格変動における価格下落リスクがある

ETFは、銀行や郵便局などでは購入できません。証券会社の口座を作る必要があります。また、ETFは上場投資信託であるため、場合によっては上場廃止となる可能性もゼロではありません。これに対しては、時価総額が高い・売買代金が高いETFを選ぶことで、上場廃止のリスクを軽減できます。

そして、ナスダックはベンチャー企業が多く名を連ねているため、価格変動についても目を光らせておくことが重要です。

3.ナスダック連動の投資信託・ETFの銘柄3選

ナスダックに連動した投資信託やETFの具体的な銘柄について参考にご紹介します。

3-1.NEXT FUNDS NASDAQ-100® 連動型上場投信

区分 ETF
信託報酬 0.45%
純資産総額 263.7億円
基準価額 119,879円
委託会社 野村アセットマネジメント株式会社
為替ヘッジ なし
NISAの取り扱い なし
取扱金融機関 各証券会社

NEXT FUNDS NASDAQ-100® 連動型上場投信(愛称:NASDAQ-100ETF)は、ナスダック100指数に採用されている、または採用が決定された銘柄の株式を主要投資対象とします。日本円換算した指数に連動する投資成果を目指します。株価指数先物取引の買建ておよび外国為替予約取引の利用を行うことが可能です。

ナスダック100指数の上位銘柄は、マイクロソフトやアップルなどです。アメリカ国内に留まらない、世界的な大企業で占められています。

3-2.NZAM・ベータ NASDAQ100

区分 投資信託
信託報酬 0.44%
純資産総額 10.04億円
基準価額 15,299 円
委託会社 農林中金全共連アセットマネジメント
為替ヘッジ なし
NISAの取り扱い あり
主な取扱金融機関 SBI証券
楽天証券
マネックス証券 などx

「NASDAQ100インデックス・マザーファンド」を通じて、主にアメリカの株式に投資します。ナスダック100指数は日本円に換算されたうえで運用されます。実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジは行いません。

NZAM・ベータ NASDAQ100は、NISAでの取り扱いがあります。100円から積立できるため、少額投資が可能です。

3-3.インデックスファンドNASDAQ100

区分 投資信託
信託報酬 0.484%
純資産総額 165百万円
基準価額 9,216円
委託会社 日興アセットマネジメント株式会社
為替ヘッジ なし
NISAの取り扱い あり
主な取扱金融機関 SBI証券
楽天証券 など

インデックスファンドNASDAQ100は、米国の金融商品取引所に上場する株式に投資を行います。米国の株式市場を代表するナスダック100指数の動きに連動した投資成果を目指し、運用されます。

ナスダック100指数とは、アメリカのナスダック市場に上場している企業のうち、時価総額上位100社の株式で構成されている株価指数です。ナスダック総合指数とは、対象企業数が異なります。

4.まとめ

ナスダックに連動する投資信託やETFは、少額から多数の米国株に分散投資できる金融商品です。それぞれ大きな違いがあるため、比較検討をしていくことが重要となります。またナスダックの指数には、ナスダック総合指数とナスダック100指数があります。取り扱う銘柄などが変わるため、ファンドを選ぶ際は連動する指数に注目しましょう。

本記事も参考に、中長期的な目線から自分に合ったファンド選びを行いましょう。

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鈴原 千景

Webライター。内容として、わかりやすくを心掛けながら金融、不動産関係・ふるさと納税の記事を多く執筆している。日本株・米国株、投資信託、仮想通貨、ロボアドバイザーを運用中。