三井住友DSアセットマネジメント、「MFS米国中型成長株式ファンド」で新規設定。ユニコーン有望企業への投資も

三井住友DSアセットマネジメント株式会社は追加型株式投資信託「MFS米国中型成長株式ファンド（為替ヘッジあり）/（為替ヘッジなし）」を2月10日に新規設定する。同ファンドは、米国の運用会社マサチューセッツ・ファイナンシャル・サービセズ・カンパニー（MFS）が、長年蓄積した運用実績と企業調査ノウハウを駆使し、投資家に魅力のある中型企業を厳選して投資するもの。投資信託証券への投資を通じて、特に米国の取引所に上場している中型株式を対象に、信託財産の中長期的な成長を目指す。SMBC日興証券のウェブサイトで口座開設、資料請求を受け付け中。

「米国市場の魅力は、世界を席巻するプラットフォーマーを有し、今後の成長の中核を占めると考えられる点。世界から有望な人材と資金が集まる米国市場は、このプラットフォーマーの存在と相まって、AI、5G、フィンテックなど、様々な有望テーマをいち早くビジネス化し、今後も多くの企業が成長していく」と同社。また、米国の中型株式は安定的な利益の創出により成長拡大期となった企業が多く、新規上場企業の大型化傾向により、投資家から既に高い評価を受けた中型企業が新規参入していることから、過去には株価が大きく上昇した銘柄が数多く存在する。世界的に急成長を遂げるユニコーン企業の多くは米国に集中しており、日本でも知られるZoomやUberといった企業が相次いで上場を果たしている。

同ファンドは、提供する商品・サービスなどの価格決定力とフリーキャッシュフローの成長力を備えながら、市場で企業価値が過小評価されていると判断した企業の株式に投資。中型株式とは、MFSが中型と判断した企業の株式を指す。実質的な運用はMFSが行う。

運用は、間接的に株式や債券に投資する「ファンド・オブ・ファンズ方式」を採用。対円での為替ヘッジの有無により、（為替ヘッジあり）と（為替ヘッジなし）の2つのファンドから選択できる。（為替ヘッジあり）では、実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを活用し、為替変動リスクの低減を図る。（為替ヘッジなし）は、実質組入外貨建資産については、原則として対円での為替ヘッジを行わない。

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