プロトレーダーでも常に利益を出し続けることは難しく、テクニカルを利用したトレードで負けることが全くないという人は存在しません。特に初心者の方は、テクニカル分析でミスをしてしまう機会が多いかもしれません。この記事では、よく間違われる、または失敗する原因になりがちなテクニカル分析のポイントをご紹介していきます。

暗号資産取引所BITPointは3月17日、トロン（TRX）の取り扱いを記念してAirDropキャンペーンを実施する。本キャンペーンでは、BITPointで「ログイン」「入金」「購入」「保有」のそれぞれで条件を達成することでもれなく1.25万円がプレゼントされる。キャンペーン期間は3月17日11時〜3月31日16時までとなる。

今回は、新たにBITPointに上場したトロンについて、大手暗号資産取引所トレーダーとしての勤務経験を持ち現在では暗号資産コンテンツの提供事業を執り行う中島 翔 氏（Twitter : @sweetstrader / Instagram : @fukuokasho12）に解説していただきました。

暗号資産交換取引所bitbankを運営するビットバンク株式会社は、暗号資産ベーシックアテンショントークン（BAT）の取扱いを2021年3月17日より開始することを発表した。

日本暗号資産取引業協会（JVCEA）が、会員統計情報を3月10日に公開した。交換業者数は26社、2021年1月次の現物取引高は3兆8693億1300万円、証拠金取引高は20兆3577億1100万円となっている。

香港証券取引所の上場企業Meituが、自社資産を使ってビットコイン（BTC）とイーサリアム（ETH）を購入したことを3月7日に明らかにした。約379BTCを2,210万ドルで、15,000ETHを1790万ドルでそれぞれ購入したという。

今回は、2020年に話題となったDeFiの損益計算について、仮想通貨・暗号資産の確定申告などに関するサービスを提供する株式会社クリプタクト代表取締役 Co-CEOの斎藤 岳 氏（@Cryptact_gaku）にお話を伺いました。

暗号資産事業への注力を強める決済プラットフォーム大手の米PayPalが、暗号資産カストディ事業大手のCurvを買収する計画であると報じられた。3月3日にCoinDeskが報じた内容によると、PayPalはCurvを5億ドルで買収する予定であるという。

暗号資産デリバティブ取引所を運営するFTXが、東京五輪の開催可否を巡る予測市場を開設した。8月9日までに15以上のメダルが授与されることが、開催の判断条件として設定されている。

シカゴに拠点を置くDeFi Allianceが、DeFi Alliance Fundの設立を2月26日に発表した。アライアンスという形で発足した団体がファンドを設立するのは異例のこととして、多くの注目を集めている。

アンチマネーロンダリングおよびテロ資金供与対策（AML/CFT）を推進する国際団体の金融活動作業部会（FATF）が、暗号資産を含むガイダンスの修正を行うことを2月25日に発表した。

プライバシー性能に長けたWebブラウザBraveが、中長期的なプロジェクトの事業計画を刷新したロードマップ2.0を2月22日に公開した。

ステーブルコインTether（USDT）の発行および管理を行うテザー社がニューヨーク司法当局（NYAG）に起訴されていた問題について、1850万ドルを支払うことで和解する結果になったことが2月23日に明らかとなった。

クリプトママの愛称で知られる米証券取引委員会（SEC）理事のHester Peirce氏が、DeFiの魅力と明確な法規制の必要性について語った。2月22日に、ジョージワシントン大学のロースクールにて開催されたカンファレンスに登壇している。

株式会社HashHubは2月25日、貸し暗号資産サービス「HashHubレンディング」のETHとDAIの貸借料率（年間利率）の引上げを発表した。

GMOインターネット傘下のタイ法人GMO-Z.com Cryptonomicsが、2月22日より現地での暗号資産取引所事業「Z.com EX」を開始したことを発表した

今回は、初心者が仮想通貨投資を始める前に注意するべきポイントについて、Da-🐣 氏（@otukarehitoiki1）に解説していただきました。

世界的なリサーチ企業のPiplsayが、米国における暗号資産の投資状況に関するアンケート調査を実施した。2021年2月15日~2月16日にかけて、全米の18歳以上から30,330件の回答を集計したとしている。

この記事では、これまでの暗号資産投資経験を経て一般投資家から見た、良かっ点、反省点を私なりにご紹介します。またこれから暗号資産投資を始める方に知っておいてほしいポイントを7つに絞ってお伝えします。

米決済プラットフォーム大手PayPalが、現在提供中の暗号資産事業をイギリスに拡大する計画を立てていることが明らかとなった。2月11日に開催された投資家向けイベントの中で説明されている。