ブロックチェーンで構築された欧州初の決済機関であるZTLmentは7月7日、大手監査法人Deloitteと海洋エネルギーソリューションプロバイダーKPI OceanConnectと共に、海洋エネルギー取引にブロックチェーン技術を取り込み、海洋の持続可能性の向上を目指すパートナーシップを発表している。

モノやサービスが提供されるまでに、多くのCO2が排出されます。環境負荷に対する意識が高まる昨今、暮らしの中でなるべくCO2を出さない選択をしたいと考える方も多いでしょう。本稿ではカーボンニュートラルとは何か、また個人がカーボンニュートラルの達成に向けて取り組むために役立つクレジットカードのサービスを紹介します。

Web3サービスを展開するGincoは6月15日、SOMPOホールディングスおよび同社DXに取り組むSOMPO Light Vortex株式会社との協力で、Web3基盤を活用したカーボンクレジットの創出および、流通基盤の構築に関する実証実験を開始した。炭素排出量削減のアクションにより創生される環境価値を可視化することでReFi領域への活用の可能性を調査する。

「ポセイドン（Poseidon）」は、ブロックチェーン技術を使いながら気候変動を中心としたSDGsに取り組む企業です。2017年にシンガポールを拠点に設立され同社は、カーボンオフセット市場の提供など、あらゆる経済活動がもたらす環境への負の影響をポジティブに変えることを目的として事業を展開しています。

金融包括を目指すCelo財団は、手数料の一部をカーボンオフセット基金に送り自動的にオフセットを購入する「Ultragreen Money」を発表した。

Solid Worldは、ブロックチェーンを活用したカーボンクレジットの売買プラットフォームです。2021年にヨーロッパのエストニアで設立された会社で、多数の検証やパートナー探しを経て、間もなく正式リリースを迎える予定です。

Carbonplaceはカーボン・クレジットの取引決済プラットフォームであり、各国のさまざまな大手金融機関が参画するプロジェクトとして世界中から関心が寄せられています。今回は、今年中に稼働が開始されると見られているCarbonplaceについて、その概要や仕組みなどを詳しく解説していきます。

MOSSはブラジルを拠点とし、気候変動問題への取り組みを行っている団体です。特に、アマゾン地域の森林破壊や土地利用変化に伴う温室効果ガスの排出量の監視に力を入れています。

この記事では、この先のweb3業界で盛り上がりを見せると期待されている「ReFi」の概要と具体的な事例、展望を解説します。すでに一部では盛り上がりを見せていますが、まだまだ認知度の低い「ReFi」について勉強するきっかけとなれば幸いです。

「Climatetrade（クライメートトレード）」はブロックチェーン技術を駆使することによって、より安全で効率の良いカーボンマーケットを展開しており、世界中の企業から大きな注目を集めています。今回は、カーボンマーケット「ClimateTrade」の取り組みについて、その概要や特徴などを詳しく解説していきます。

23年1月30日、「WEB3.0×FOREST」をコンセプトとして事業展開を行っているインキュベーションカンパニー、JE FOREST株式会社が新しいNFTプロジェクト「MORI（モリ）」をローンチしました。

今回は、そんな新たなNFTプロジェクト「MORI」について、サービスの概要やその仕組み、特徴やロードマップなどを詳しく解説していきます。

オンチェーンのカーボンマーケットプレイスKlimaDAOが3月2日、Web3インフラストラクチャープロバイダーのProvideと提携し、IT管理サービスSAPやワークフローソリューションServiceNowなどの企業システムの顧客が利用できるカーボンオフセットサービスを開始した。

カーボンニュートラルなブロックチェーンであるNEARプロトコルが、NYを拠点とする気候技術企業Flowcarbonとの提携により、同社のカーボンクレジットをNEARプロトコル上で取引できるエコシステムをローンチすると発表した。

森林整備事業やWEB3インキュベーション事業のJE FOREST株式会社が立ち上げた、ReFiプロジェクト「MORI」の初回NFT販売が3月27日18時から開始されるという。3月14日のMORI公式ツイッターで明らかとなった。

炭素除去マーケットプレイスを提供する「Nori（ノリ）」では、二酸化炭素の「除去」に焦点を当て、ブロックチェーン・テクノロジーを駆使した新たなシステムの構築を進めています。今回は、炭素除去マーケットプレイスに挑戦するNoriについて、その概要や特徴、今後の展開などを詳しく解説していきます。

クロスボーダー決済や送金ネットワークのプロトコル開発で知られるアメリカの大手フィンテック企業リップル（Ripple）社は、カーボンクレジット（Carbon Credit）に焦点を当て、現在の市場が抱える課題点の解決に注力しています。今回は、リップル社が考えるブロックチェーンを利用したカーボンクレジットとNFTについて、その概要や実際の取り組みなどを詳しく解説していきます。

独物流大手ドイツポストDHLグループ（ティッカーシンボル：DPW）は10月4日、傘下の陸上輸送部門DHLフライトが「GoGreen Plus」サービスを導入すると発表した。陸上輸送での二酸化炭素（CO2）の排出削減を進める。

株式投資型クラウドファンディング（CF）サービス「FUNDINNO（ファンディーノ）」で10月22日募集を開始する「【革新的SDGs案件】空気中のCO2を回収してガラスにリサイクル！サスティナブルな循環モデルを生み出す『レブセル』」は、カーボンオフセットを前面に打ち出したプロジェクトだ。

2015年には気候変動に関する新たな枠組みであるパリ協定が採択されるなど、世界全体として環境問題への関心が高まっており、Web3の中でもReFi（再生金融）分野への注目度が高まっています。本記事では、NFTにまつわる環境問題について触れながら、NFTを用いたカーボンオフセットプロジェクトについてまとめます。

米国MIT発のブロックチェーンAlgorand（アルゴランド）が、電気自動車（EV）の国際レース・フォーミュラEに参戦のEnvision Racingと提携し、レースにちなんだヘルメットアートのNFTを発行する。このNFT売却のすべての収益はマダガスカルのマングローブの木の植林に寄付されるという。