2022年もこの調子でアップトレンドが続くことを祈りたいところですが、今年はいくつか仮想通貨相場にも大きな影響与える重大なイベントがあります。そこで今回は2022年の仮想通貨相場で気をつけなければならないファンダメンタルズの解説をしたいと思います。

米暗号資産メディアCointelegraphが、2021年に注目を集めたツイートをまとめて紹介した。

FTXの創設者兼CEOであるSam Bankman-Fried（SBF）氏は12月28日、自身のツイッターで今後の暗号資産に必要な要素について語った。

仮想通貨（暗号資産）の保有残高を記録して、新たなトークンを配布するエアドロップの機会が増えています。国内の暗号資産交換業者も取扱っている仮想通貨でエアドロップが発生すると適時対応している状況です。最近では、BITPoint（ビットポイント）がTRON（TRX）保有者向けのエアドロップについて対応をスタートしました。ここではBITPointのエアドロップ企画について詳しく解説します。

米大手ベンチャーキャピタルAndreessen Horowitz（a16z）は12月17日、米国の有権者に対してWeb3.0の意識調査を行った結果を明らかにした。

米大手暗号資産メディアThe Blockは12月22日、2021年の暗号資産関連ベンチャーの資金調達総額が250億ドルを超えていることを明らかにした。2021年に暗号資産業界では1,700件以上の投資案件が成約され、これらのプロジェクトやプロトコルに約251億ドルの資金がもたらされた。

米国議会図書館のGlobal Legal Research Directorate（GLRD）は12月23日、全世界における2021年11月時点の暗号資産の規制状況に関するレポートを発表した。このレポートによると、世界各国の計51カ国が暗号資産関連産業に対して禁止令を出しているという。

2021年に暗号資産の取引量は大きく増加したが、関連するM&Aの件数も急増していることがわかった。米暗号資産メディアThe Blockが12月20日に報じている。

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社は12月17日、シュローダーが個人投資家の投資動向や投資意識の把握を目的に実施した「シュローダー・グローバル投資家意識調査2021」で、投資家のリスク志向に関する分析結果を発表した。コロナ禍と世界的な超低金利による資産運用の難しさを背景に、世界の投資家は若年層を中心に高リスク資産への投資を拡大する傾向にある。

暗号資産取引所Krakenの運営するKraken Venturesが12月17日、暗号資産やFinTechなどを対象としたファンドで6,500万ドルを調達したことを発表した。同ファンドは2月に、Brandon Gath氏を代表として立ち上げられている。

暗号資産投資家向けに情報提供を行うCoincubが12月9日、2021年第4四半期版の暗号資産国別ランキングを公開した。

仮想通貨（暗号資産）の取引方法には、販売価格と買取価格がそれぞれ1つずつ表記されてわかりやすい「販売所形式」と、板（オーダーブック）を利用する「取引所形式」の2種類があります。販売所形式はオンラインショップのようなインターフェースなので、初心者の方も直感的に利用しやすいと思います。ここでは販売所形式を提供している仮想通貨取引所なかでもHedge.guideがおすすめする4社をご紹介します。

世界の金融安定性の維持に注力している金融機関の国際通貨基金（IMF）は12月10日、暗号資産に関するグローバルな規制の枠組みを確立するための提案を公式ブログで発表した。

Meta（旧：Facebook）の主導するDiemプロジェクトが12月8日、暗号資産ウォレット「Novi」を同社傘下のメッセージングアプリWhatsAppに実装したことが明らかとなった。現時点では、米国ユーザーのみ利用可能のようだ。

米下院金融サービス委員会は12月8日、暗号資産やステーブルコインに関する公聴会を開催した。CoinbaseやFTXなどの暗号資産取引所、CircleやPaxosなどのステーブルコイン発行体のCEO・経営幹部が参加している。

世界最大の暗号資産取引所の一つであるFTXは12月4日、「暗号資産取引プラットフォームの市場規制に関するFTXの主要原則（FTX’s Key Principles for Market Regulation of Crypto-Trading Platforms）」と題する文書を発表した。

Visaは新たに暗号資産コンサルティング部門「Crypto Advisory Practice」を立ち上げ、デジタル資産を戦略や製品ロードマップに構築したい顧客のニーズに応え、暗号資産関連分野の専門知識を提供し具体的な戦略を策定していく考えだ。Decryptが12月8日、報じている。

韓国国会の企画財政委員会は11月30日、暗号資産への課税開始を1年延期することに合意した。本法案は2022年1月1日より、1年間で250万ウォン（約24万円）を超える利益に対して20％の税金を課すものだった。

米投資信託の販売・運用会社フィデリティ・インベスメンツの暗号資産部門フィデリティ・デジタル・アセッツは、機関投資家向けに暗号資産のカストディおよびレンディングサービスを提供するため、暗号資産レンディングプラットフォームNexoとの提携を発表している。

ビットコインの暗号資産市場における市場規模（ドミナンス）は先週末に38.32%まで落ち込んでいる中、暗号資産時価総額2位のイーサリアムはドミナンスを20%まで拡大しており、2018年以降で最も高い推移となっている。ブロックチェーンメディアDecryptoが12月6日、報じている。