TAG 市場動向

株式投資コラム

業績が好調・不調なセクターは?背景と今後の展望をベテラン投資家が解説【2023年2月】

2022年は米国の利上げやロシアとウクライナの戦争によるインフレ率の高まりで、日本の株式市場は上値の重い展開になりました。2023年も引き続き厳しい環境が続く可能性がありますが、この記事では20年以上の投資経験を持つ筆者が、今後の投資判断のご参考のため、2023年の日本の株式市場の好調・不調セクターと、今後の展望について解説します。

マンション投資

高齢者を受け入れる不動産投資のポイントは?自治体のサポート事例も

世界でも屈指の超高齢化社会をむかえる国内において、投資家が事前に知っておきたいのは高齢者を受け入れるための不動産投資のポイントではないでしょうか。そんな超高齢化社会において、不動産投資家にとって気になるのは事前に知っておきたい高齢者を受け入れるメリットや注意点ではないでしょうか。今回のコラムでは高齢者による賃貸需要の増加が予想される国内の不動産投資でのメリットやデメリット、受け入れるための準備に関する概要をお伝えしていきます。

株式投資コラム

円安による日本経済への影響は?現状と今後、業種ごとの影響【2022年10月】

9月になって円安が加速。1ドル=140円台に突入し、1998年以来24年ぶりの円安水準となっています。欧米の主要中央銀行が利上げに動く中、超低金利政策を続ける日銀の特異さが目立ち、円売りの材料となっているのです。

9月22日には政府・日銀が24年ぶりに円買い・ドル売りの為替介入を行ない、1ドル=145円89銭まで円安が進んでいたものが。 140円67銭まで5円も円高になりました。しかし。大きな円安の流れは変わっていません。

この記事では、円安が日本経済や株価に与える影響について解説します。

FX

止まらない円安、ドル円は147円が視野か。FXの注目ポイントをトレーダーが解説

ドル円が昨日145円にタッチしそうな場面があり、現在も144円台での推移が続いている。足元2日間で4円程度の円安が進んでおり、スピード感的に少し速すぎるとの声も上がっている状況でもあるが、現在チャートでは147円まで特に抵抗線がない状況になっているため、一旦は147円をトライしに行く展開になるという見方が強まっている。

国内不動産投資

オフィス賃料の下落基調は継続するも東名阪の空室率上昇ペースは鈍化、21年Q4オフィスビル市場動向

事業用不動産サービス大手のシービーアールイー株式会社(CBRE)は1月28日、2021年第4四半期(Q4)の全国13都市オフィスビル市場動向を発表した。コロナ禍による外出自粛やリモートワークの普及などで空室率の上昇や賃料の下落が続いた同年だが、Q4は東京、大阪、名古屋の空室率上昇ペースに鈍化が見られた。

国内不動産投資

CBRE、第3四半期のオフィスビル市場動向を発表。東京の空室率は上昇傾向

シービーアールイー株式会社は10月26日、2021年第3四半期(Q3)の全国13都市のオフィスビル市場動向「ジャパンオフィスマーケットビュー2021年第3四半期」を発表した。東京の空室率は上昇傾向だが、大型の引き合いがやや増加、大阪ではグレードBを中心に空室消化が進んでいる。

国内不動産投資

市況悪化局面でも低利回りで取引されるオフィスとは?CBREスペシャルレポート

事業用不動産サービス大手のシービーアールイー(CBRE)は9月17日公開したスペシャルレポート「コロナ下でのオフィス投資市場 – 市況悪化局面でも低利回りで取引されるオフィスとは」で、コロナ禍の取得競争の激化によってパンデミック前と同じか、より低い利回りのオフィス取引が散見される東京市場で、低利回りで取引されるオフィスとして、3つのタイプに分類している。

株式投資コラム

米国株の今後の見通しは?株価推移、注目銘柄、イベント等【2021年9月】

米国株の今後を見通すうえで、重要なポイントは利上げ時期です。米連邦準備理事会(FRB)
のパウエル議長は、注目されていた8月27日のジャクソンホール会議の席で、毎月実施している債券購入について年内に段階的に縮小(テーパリング)を始めるのが適当だとの考えを示しました。

現在、FRBは量的緩和政策として、毎月米国債を月800億ドル、MBS(住宅ローン担保証券)を400億ドル購入しています。そのため、テーパリングの開始は少なからず資本市場に悪影響を与える可能性があります。

年内のFOMCは9月23日、11月4日、12月12日に予定されています。市場ではテーパリングは11月のFOMCで決定され、12月に開始されるとの見方が有力です。

そこで今回は米国株の今後の見通し、注目銘柄の動向について解説します。

国内不動産投資

CBREの13都市オフィスビル市場動向調査。全国的に大型需要は弱含み、空室率は上昇傾向続く

CBREが7月27日発表した2021年第2四半期(Q2)の全国13都市オフィスビル市場動向で、全国的に大型需要が弱含みとなる中、東京ではオールグレード空室率が4年ぶりに2%を上回った。大阪は「グレードA」賃料の下落ペースがやや加速、名古屋のグレードA賃料は5期連続の下落となった。

ESG投資

ESGを不動産融資の判断時に採用・考慮しているレンダーは全体の約半分。CBRE調査

事業用不動産サービスのシービ―アールイーが6月22日発表した「JAPAN レンダーサーベイ 2021」で、融資を検討する上で、ESG(環境・社会・ガバナンス)が判断基準に含まれている、もしくはESGを考慮していると回答したレンダーは全体の46%を占めた。特に、シニアローンについては、回答者の21%が、ESGを融資基準に含むとしている。

国内不動産投資

拡大する福岡圏の物流マーケットにデベロッパーも注目。CBRE特別レポート

福岡圏のロジスティクスマーケットでは、大型の開発計画が増えている。CBREグループの日本法人であるシービーアールイー株式会社(CBRE)が4月6日発表した特別レポート「拡大する福岡圏ロジスティクスマーケット」では、大型マルチテナント型物流施設(LMT)のストック増加率は、2015年から20年までの年平均7%に対し、21年から23年は同18%に上昇した。

株式投資コラム

2021年の株式市場はどう動く?2020年の振り返りと今後の予測、投資の注意点も

2020年初は世界的に景気・株式市場ともに好調で、株価上昇が期待されていました。しかし2020年1月頃から新型コロナウィルスにより景気は悪化し株価は世界的に大きく売られ、コロナショックとまで言われる事態ともなりました。今回は、2020年の株式市場を振り返り、さらに今後の予測、投資の注意点について解説します。

国内不動産投資

2020年度不動産ノンリコースローン新規融資額は減少見込み。COVID-19影響懸念で選別姿勢が明確に

総合不動産サービスのCBREは6月23日、「JAPAN レンダーサーベイ 2020」を発表した。それによると、2020年度の不動産ノンリコースローンの新規融資額は減少する見込み。レンダーは新型コロナウィルス感染拡大の影響による新規案件の減少を想定していると考えられる。