筆者は、仮想通貨（暗号資産）のステーキングがスイングトレード手法と非常に相性が良いと、考えています。スイングトレードは中期的に仮想通貨を保有するため、上手く行けばキャピタルゲインに加えてステーキングで発生したインカムゲインを積み上げることができるでしょう。今回は、スイングトレードの戦略設計を中心に、ステーキングで収益を上乗せする運用戦略について解説します。

ビットコインのオンチェーン分析では、マイナーからの供給量も観測されています。ビットコイン・マイナーの動向は、しばしば相場全体に大きく影響を及ぼすので、トレードの指標として役立つでしょう。そこで今回は、数あるオンチェーン分析の中から、「Miners’ Position Index」について解説します。

国際連合（EU）が、気候変動対策にブロックチェーンが有効だと唱える声明を6月20日に公表した。主に3つの市場でブロックチェーンが効果的だという。

今週はa16zによる22億ドルの暗号資産・ブロックチェーン特化型ファンドや、StakehoundとFireblocksの秘密鍵紛失などが話題になりました。ますます業界全体が盛り上がってきている中で、秘密鍵の紛失といった基礎的な問題が焦点になるなど、市場の不変性も感じています。

米ニューヨーク州は、化石燃料などによるマイニングを行う事業者を対象に、二酸化炭素排出量の多いビットコインマイナーを対象に、州内の発電所へのアクセスを事実上禁止する法案を提出している。6月9日、仮想通貨とブロックチェーンメディアCoindeskが伝えている。

21年3月に、インドで仮想通貨を全面的に禁止する法律が提案される可能性があると報じられました。インドで仮想通貨の規制に関する動きは過去にも度々見られ、仮想通貨取引のファンダメンタルズとして注視されています。そこで今回は、インドの事例を中心に仮想通貨規制の可能性について解説します。

今回は一見サステナブルからは程遠い暗号資産について、「サステナブル」という切り口で3回に分けてその実情をお伝えをしていければと思います。第1回となる本記事は、暗号資産は「本当にサステナブルではないのか？」という問いを立ててみました。ぜひご覧になってみてください。

ビットコインを法定通貨として採用する法案を可決したエルサルバドルが、ビットコインマイニングを地熱エネルギーで行う取り組みに注力することがわかった。6月10日にNayib Bukele大統領が明らかにしている。

今週は、Bitcoin 2021を中心に業界ニュースが報じられました。中でも、エルサルバドルのビットコイン法定通貨法案の衝撃は大きく、各国で広く取り上げられています。エルサルバドルと同じく中南米の小国がこぞってビットコインを支持する声明を出すなどの状況に発展しており、今後ビットコインを法定通貨として採用する国が増えることになった場合、先進国がどのような対応をするかは要注目です。

米決済プラットフォームSquareとライトニングネットワークの開発企業Blockstreamが、再生可能エネルギーによるマイニング施設の建設を6月5日に発表した。

中国はビットコイン・マイニング市場の50%〜80%を占めるとされており、長年の間、圧倒的なシェアを誇ってきました。しかし、5月に中国政府は国内の仮想通貨（暗号資産）取引だけでなく、マイニング（採掘）事業者を取り締まる方針を示しました。まだ通告の段階で、具体的な規制は始まっていませんが、今回の中国政府の方針がどのようなもので、どのような展開が考えられるのか解説します。

現在、イーサリアムの大改修となる「イーサリアム2.0（Eth.2.0）」が進行中です。このアップグレードはコンセンサスアルゴリズムの変更を含む大掛かりなもので、より実用的な性能を備えることでユーザビリティの向上が期待されています。今回はイーサリアムの重要なファンダメンタルズである「イーサリアム2.0」について、どのような意味を持つのか解説します。

米NASDAQ上場企業MicroStrategy CEOであるMichael Saylor氏は、業界における再生可能エネルギーの推進と透明性を加速することを目的として「ビットコインマイニング評議会」の設立を明らかにした。5月末に開催されたCoindeskのカンファレンス「Consensus」で言及している。

ビットコインの平均トランザクション手数料が過去最低水準を推移している。ブロックチェーンのデータ分析サイトBitInfoChartsによると、ビットコイン価格の下落に伴い5月末にはトランザクション手数料が平均0.0002BTC（約700円）になっているという。

暗号資産デリバティブ取引所大手BitMEXが、事業収益の一部をカーボンオフセットに取り組む団体へ寄付する方針を5月21日に発表した。

「イーサリアム2.0」によってPoSへの移行が予定されているイーサリアムが、PoSへ移行した場合に削減される消費電力に関する調査を行なった。5月18日に、99.95%もの電力を削減できる可能性があるとの結果が公表されている。

今回は、5/13-5/21の暗号資産・ブロックチェーン業界の重要ニュースについて、田上 智裕 氏（@tomohiro_tagami）に解説していただきました。

カナダのNinepoint Partnersが、環境を考慮したビットコインETFを5月10日に発表した。ETFを提供するにあたって発生した温室効果ガスを計測し、その分を相殺するための取り組みにETFで得た手数料を利用するという。

米テスラのCEOであるElon Musk氏が、テスラで導入する予定だったビットコイン決済の中止を5月13日に発表した。

米ニューヨーク州で、暗号資産マイニングを再生可能エネルギーで実施するための研究を行うよう求める法案が5月7日に提出された。