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ESG投資

グローバル株式市場の低迷後に輝き続ける企業とは?シュローダーIMが解説

シュローダーは1月13日、「2022年市場の見通し(日本株式)」を発表した。新型コロナウイルスにかかる不透明感は残るものの、良好なファンダメンタルズと割安感のある株価バリュエーションを踏まえ、日本株市場の見通しとしては底堅い展開を想定。

ESG投資

シュローダーが「エンゲージメント・ブループリント」発表。アクティブ・オーナーシップの新基準示す

シュローダーは5月9日、「エンゲージメント・ブループリント」を発表した。アクティブ・オーナーシップに関する新しい基準と、株式・債券ファンドマネジャーおよびアナリストのエンゲージメント(企業と対話し企業価値向上に資する行動を促す取り組み)における目標を示す内容。

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「サステナビリティは環境だけにあらず」シュローダーIMがサステナブル投資の2つのツールを検証

資産運用大手のシュローダーは、2月8日に発表したサステナブル・インベストメント・レポートで「ESG規制競争始まる」のタイトルで、持続可能な社会を実現するための金融手法である「サステナブルファイナンス」の規制に関する現状を報告した。

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アップル株主総会 第三者による人権監査求める株主提案を可決

米アップル(ティッカーシンボル:AAPL)は3月4日に開催した株主総会で、会社方針や慣行を監査するとともに、従業員らの人権を促進する提言ができるようにする株主提案を賛成多数で可決した(*1)。同社は十分に対策できているとして議案に反対していたが、ESG(環境・社会・ガバナンス)重視の株主による圧力が高まっている状況だ。

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東証市場再編でコーポレートガバナンス改善が加速。シュローダー、2022年の日本株式市場見通し

シュローダーは1月13日、「2022年市場の見通し(日本株式)」を発表した。新型コロナウイルスにかかる不透明感は残るものの、良好なファンダメンタルズと割安感のある株価バリュエーションを踏まえ、日本株市場の見通しとしては底堅い展開を想定。

ESG投資コラム

サステナブル投資の代表的な銘柄は?定義や収益性、今後の動向も

サステナブルやESGという言葉が最近よく聞かれるようになりました。サステナブルとは継続という意味で、サステナブル投資とは「投資を通じて社会や環境の継続的な発展」を目指し、画期的な発展の継続性に配慮した投資手法です。ESGは環境・社会・組織統治を示しており、これらに配慮している企業に投資する手法がESG投資です。

サステナブル投資とESG投資は、同じ投資方法として扱われています。そこで今回は、話題のサステナブル投資について、日本市場を中心に解説します。

ESG投資

アサヒグループ、サステナビリティ推進基盤を強化へ。「グローバルサステナビリティ委員会」設置も

アサヒグループホールディングス株式会社は7月6日、アサヒグループ全体でサステナビリティの取り組みレベルをさらに向上させるため、基盤となる基本方針・ビジョンを新たに策定したと発表した。マテリアリティ(重要課題)と推進体制を見直し、ビジネスモデル、成長戦略、事業活動のすべてで、持続可能性をより強く意識した仕組みを導入する。

ESG投資

三井化学、ESG推進室内に気候変動・プラスチック戦略に特化したグループを新設。戦略の推進を加速

三井化学株式会社はESG推進室内に「気候変動・プラスチック戦略グループ」を6月15日付で新設。気候変動対応方針、プラスチック戦略の推進を加速させるとともに、循環経済をはじめとするグローバルなESG情報の収集・分析及び全社戦略への反映、金融安定理事会によって設立されたTCFDへの対応、情報開示の強化といった役割を担う。

ESG投資

金融庁、日本版スチュワードシップ・コードを再改訂。責任ある機関投資家の諸原則3年ぶり見直し

金融庁は3月24日、機関投資家の行動原則を定めた日本版スチュワードシップ・コードの再改訂版を公表した。機関投資家の投資活動に対して、ESG(環境・社会・企業統治)の要素を含めたサステナビリティ(持続可能性)を考慮するよう盛り込んだ。

ESG投資

ESG投資「考慮する」75%超、顧客からの要請や中長期の運用パフォーマンス向上期待で

日本投資顧問業協会が12月18日に発表した会員調査「日本版スチュワードシップ・コードへの対応等に関するアンケート(第6回)の結果について」(2019年10月実施分)によるとアクティブ運用を行う3社のうち2社がESG(環境・社会・統治)を考慮しており、比率は前年より上昇していた。

ESG投資

上場企業のSDGsの認知度はほぼ100%に、「気候変動」問題への関心高まる。GPIF調査

年金積立金管理運用独立行政法人(GPIF)は5月16日、「第4回 機関投資家のスチュワードシップ活動に関する上場企業向けアンケート」の集計結果を発表した。SDGs(国連の持続可能な開発目標)については「知っている」と回答した企業が96.7%と前回の8割超からさらに認知度が向上。また、「取組みを始めている」と回答した企業も 44.7%(前回24%)と大きく増加した。