ETFとは、日経平均株価など特定の指数の動きに連動するように運用されている上場投資信託のことです。現時点では東京証券取引所には200銘柄以上の銘柄が上場しています。一般的な投資信託に比べ流動性が高く、取引所の取引時間内であればリアルタイムで売買が可能です。また、信託報酬が低く、さまざまな指数を対象とした銘柄が取引されています。

今回は、投資初心者向けにETF投資の手順や商品選びの方法を解説します。

楽天証券株式会社は、スマートフォンに特化したロボアドバイザーサービス「らくらく投資」の提供を6月20日から開始する。積立時の「楽天カード」クレジット決済、「楽天ポイント」が使える「ポイント投資（通常・積立）」や「つみたてNISA」「NISA」口座の利用が可能。

年間120万円の非課税枠内で上場株式やETF、REITなどにも投資ができる一般NISA。つみたてNISAとは異なり個別株への投資が可能なので、値上がり益を狙った投資や、株主優待や配当を狙った株の保有が可能です。この記事では、SBI証券のNISA買付ランキング（2021年5月24日週）から、どんな銘柄が人気なのか分析していきます。

投資信託協会が発表した2021年4月の投資信託の純資産総額は151.769兆円と、過去最高を更新しました。コロナショックを機に資産形成に対する意識が高まっていることや、NISAやiDeCoへの認識の高まりが要因です。

そこで今回は、投資信託の始め方が良くわからないという方や初心者の方向けに、投資信託購入までの手順や商品の選び方を解説します。

株式会社SBI証券は、SBIアセットマネジメント株式会社と協同し、世界最大級の投信運用会社である米国バンガード社のETFを組み入れた低コストインデックスファンドを「SBI・Vシリーズ」としてシリーズ化した。併せて6月15日、新たに「SBI・V・全米株式インデックス・ファンド」および「SBI・V・米国高配当株式インデックス・ファンド」の募集を開始する。

株式会社SBI証券と三井住友カード株式会社は2月5日、三井住友カードが発行するクレジットカードで投資信託が買える「投信積立サービス」とSBI証券での取引状況に応じてSMBCグループの共通ポイント「Vポイント」が貯まる「Vポイントサービス」を6月30日に開始すると発表した。

投資信託の販売額は、コロナ禍による将来への不安の高まりを背景として、伸びています。投資信託協会の発表によると、2021年3月末時点での公募投信の純資産額は約151兆円と過去最高を記録しました。

投資信託には低リスクから高リスクの銘柄までさまざまです。投資信託は資産が分散されているから安全、という考えでは大損をしてしまう可能性もあります。そこで今回は、投資信託で大損しないための注意すべきポイントについて解説します。

NISA（少額投資非課税制度）は投資で発生する利益が一定期間非課税になる制度です。一見メリットばかりのように感じられますが、デメリットや注意点についても理解しておくことが大切です。今回は、NISAのデメリットと注意点に加え、非課税期間が終了した後の扱いやNISAで失敗しないための対策について紹介します。

一部の証券会社では、譲渡益や配当金が非課税になるNISA口座を利用して米国株を買うことができます。実際にNISA口座で米国株を取引する場合は、メリットとデメリットを把握して自分に合っているかを判断した上で利用することが重要です。今回は、NISAで米国株を買うメリットとデメリット、米国株取引に強い証券会社を解説します。

IPO株は上場後の初値売却によって利益を狙えるため、どこの証券会社でも競争率が高くなります。マネックス証券では取引実績や資金量に関係なく平等に抽選へ参加できるため、多くの投資家にメリットがあります。そこでこの記事では、マネックス証券によるIPO取引の特徴、メリット・デメリット、評判、始め方について詳しくご紹介します。

SBI証券で株式投資や投資信託を始めることを検討しているものの、後手に回してしまっている方もいるかと思います。初めて証券会社の口座開設手続きを行う場合、事前に手続きの流れや準備するべきものを把握しておくと手続きしやすくなります。そこで今回は、SBI証券の口座開設手続きの流れを、スマホとPCそれぞれで解説していきます。

株式投資では、売却益や配当金などで利益が発生した場合、税金がかかります。保有口座の種類によっては確定申告をする必要がある一方、株式投資にかかる税金を抑える方法として非課税で運用できる口座もあります。この記事では、株式投資にかかる税金の種類、確定申告方法、税率、税金を抑える方法について詳しく解説します。

ロボアドバイザー「WealthNavi（ウェルスナビ）」を提供するウェルスナビ株式会社は2月17日、NISA（少額投資非課税制度）口座において、自動でおまかせの資産運用ができる新機能「おまかせNISA」の提供を開始する。日本では初めてのサービス提供となる。NISA口座で自動による資産運用機能は国内初。

将来に対する不安の解消や、よりよい働き方のために副業を考える人が増えています。副業として株式投資を行う場合、何に注意したらいいのか、どのようにすると成功するのか気になっている方も多いのではないでしょうか。この記事では、株式投資を副業で行うメリット・デメリット、注意点、株式投資の始め方について詳しく解説します。

ミレニアル世代（1981年～1996年生まれ）の女性がお金の知識に不安を感じるのは、「自分の人生に適した資産形成ができているのかわからない」から―――女性向けキャリアスクール「SHElikes（シーライクス）」を展開するSHE株式会社がミレニアル女性を対象に実施した「お金に関する意識調査」の結果、こんな傾向が明らかになった。

マネックス証券株式会社は2月10日、NISA（少額投資非課税制度）に関する意識調査の結果を公表した。13日の「NISAの日」にちなんだ調査で、資産運用をしている人のNISAの利用率は8割超と依然高いが、現在NISAを利用している人の65%超が2024年から始まる新NISA制度について理解していないことが判明した。

株式会社SBI証券と三井住友カード株式会社は2月5日、三井住友カードが発行するクレジットカードで投資信託が買える「投信積立サービス」とSBI証券での取引状況に応じてSMBCグループの共通ポイント「Vポイント」が貯まる「Vポイントサービス」を6月30日に開始すると発表した。

株式会社SBI証券と子会社のSBIマネープラザ株式会社は1月29日、マンションデベロッパーの株式会社アスコットと業務提携契約を締結した。都心の賃貸住宅など不動産投資の専門家向けにアスコットが開発した不動産を提供し、SBIマネープラザ、SBI証券が顧客ニーズに即した商品の販売などを行っていく。

対象期間中の利益が非課税になるつみたてNISAの利用者が増えています。本記事では、各証券会社が実施しているつみたてNISAに関するお得なキャンペーンについて紹介します。これからつみたてNISAを始めたい方はもちろん、よりお得につみたてNISAを活用できる証券会社に乗り換えたいと考えている方まで、ご参考にしてください。

NISAは原則として年末調整や確定申告の必要はありません。しかし、証券口座の種類によっては、NISA口座で非課税枠を超えた場合や、非課税期間が終了した場合には確定申告が必要となる場合があります。今回は、これらのケースのほか、給与所得者の方でも確定申告によりメリットが得られるケースについて説明いたします。