つみたてNISAとは、年間40万円の非課税投資枠が設定された長期積立投資の制度で、2018年1月からスタートした比較的新しい資産運用の方法です。この記事では、積立投資や少額投資を検討している方のために、つみたてNISAのメリット・デメリット、一般NISAとの主な違い、つみたてNISAを始める手順を詳しく解説します。

マネックス証券株式会社は6月12日、「MONEX個人投資家サーベイ6月調査」の結果を公表した。同社の口座を持つ顧客に、定例調査である個人投資家の相場観の調査に加え、新型コロナウイルス影響下の投資行動について特別調査を行った。期間は5月27日から6月1日にインターネットで実施、回答数1194件。

日本国内の株式・米国株など幅広い金融商品を取り揃えている、大手証券会社の「マネックス証券」。100円から投資できる商品もあるなど、初心者向けの証券会社の一つとも言えます。今回は、マネックス証券の中で人気上位の投資信託の内容や特徴についてまとめます（同社発表の2020年4月1日～30日時点の月間売れ筋ランキングによる）。

株式などの金融商品への投資で得た利益には20%程度の税金がかかることになりますが、一定の投資額に対して非課税となるNISA口座やつみたてNISA口座を利用すれば、税金を節約することができます。そこで今回は、NISA口座・つみたてNISA口座の開設手順について解説したいと思います。

松井証券のロボアドバイザー「投信工房」はNISAとつみたてNISAにも活用できます。しかし、総合口座開設手続きから投信工房の利用までいくつもの工程があり、よく分からないという方もいるかと思います。そこで今回は、松井証券が提供している「投信工房」の概要と、投信工房でNISA・つみたてNISAを始める手順を解説します。

マイボイスコム株式会社の「NISA（少額投資非課税制度）」に関するインターネット調査の結果によると、NISAの認知率は8割と高く、「内容を詳しく知っている」は2割強、男性で比率が高かった。一方、現在の制度は2023年までで、2024年から5年間は新制度に変更することについての認知率はわずか8％に止まった。

SMBC日興証券株式会社は7月3日からオンライントレード（日興イージートレード）の「投信つみたてプラン」で「つみたてNISA」の取り扱いを開始する。

少ない資金で分散投資が行える投資信託は、投資初心者の方にもおすすめの金融商品です。中でも松井証券では100円から購入できるほか、毎年一定額の投資額が非課税になるNISA等にも対応しているなど、より低コストの運用を行えます。この記事では、投資信託の特徴や松井証券のメリット・デメリット、口座開設の流れなどをご紹介します。

株式会社SBI証券は、投資信託の月間の積立設定金額が3月15日時点で200億円を突破した。2019年11月末の150億円突破後、3ヵ月半余りでの達成で、口座開設数上位5社のSBI証券、楽天証券、マネックス証券、松井証券、auカブコム証券のうち最大級（3月16日現在、同社調べ）となる。

マネックス証券株式会社は2月13日の「NISAの日」を控え、投資に関する意識調査を実施、結果を公表した。NISAで運用している人の約5割（48.5％）が年収500万円未満で、「つみたてNISA」を始めたときの月額投資額が1万円以下だった人が22.3%）で、無理のない範囲で運用を開始している実態がうかがえる。

今年始めたい資産運用は「株式」「定期預金」「NISA」–インターネット銀行の株式会社じぶん銀行は1月15日、全国のビジネスパーソン男女500名を対象に実施した「資産運用」に関するアンケートの調査結果を発表した。回答者の37.6％が資産運用を行っており、「株式」「投資信託」が人気だった。

不動産を活用した資産形成・ライフプランニングなどを提案する株式会社湘建が2019年11月27日から東京（大手町）、渋谷、池袋、上野、御茶ノ水、みなとみらいなどで、会社員・公務員向けの節税セミナーを開催する。

積立投資は、定期的に一定額の金融商品を買い付けして積み立てていく方法のことを言います。長期的に積み立てることでリスクを軽減でき、着実に資産形成をしていくことが可能な点から、投資初心者の方にも注目を集めています。今回は、そんな積立投資について、メリットや投資する方法をいくつか見ていきたいと思います。

金融庁が6月3日公表した金融審議会 市場ワーキング・グループ報告書「高齢社会における資産形成・管理」が波紋を呼んでいる。衝撃を与えたのはこの中の「定年退職後の無職世帯では毎月平均5万円の収支不足が生じ、今後30年では、単純計算で2000万円が必要」と試算した部分だ。

不動産を活用した資産形成・ライフプランニングなどを提案する株式会社湘建が3月14日（木）、3月27日（水）に名古屋で、会社員・公務員向けの節税セミナーを開催する。

不動産を活用した資産形成・ライフプランニングなどを提案する株式会社湘建が3月13日（水）、3月19日（火）、3月28日（木）に渋谷ヒカリエで、会社員・公務員向けの節税セミナーを開催する。