将来に向けた資産形成の手段として投資に興味を持つ方が増えています。投資の種類は様々ですが、その中でも特に人気の高いのが投資信託です。投資信託は少額資金で行えるほか、運用をプロに任せることができるので難しい投資知識を必要とせず、初心者の方にもおすすめです。
そこでこの記事では、これから投資を始めようと考えている人に向けて、投資信託の基本的な特徴や、メリット・デメリット、向いている人について詳しく解説するので、ご参考ください。
目次
- 投資信託の特徴
1-1．運用をプロにお任せできる
1-2．少額資金でも分散投資が可能
1-3．「インデックスファンド」と「アクティブファンド」
1-4．情報公開が進んでいて選びやすい
1-5．iDeCoやNISAなど節税メリットもある - 投資信託のメリット
2-1．初心者でもできる
2-2．手間がかからない
2-3．取り扱う金融機関が多く、始めやすい
2-4．税金の計算や手続きも楽 - 投資信託のデメリット
3-1．手数料がかかる
3-2．短期での収益化には不向き
3-3．元本は保証されない - 投資信託が向いている人
4-1．しばらく使う予定のない預貯金がある人
4-2．定期的な収入がある人
4-3．投資をしたくても時間がない人 - まとめ
1 投資信託の特徴
投資信託（投信）とは、多数の投資家から資金を集めて、様々な資産に投資して運用をする仕組みです。投資信託では資金を集めるプロジェクトを「ファンド」と呼び、ファンドの設計や運用にたずさわる人を「ファンドマネージャー」と呼びます。
各ファンドに集まった資金を元手に運用を行い、その利益を出資金額に応じて投資家に分配するのが投資信託の基本的な仕組みです。
以下、投資信託の具体的な特徴について、1つ1つ解説します。
1-1 運用をプロにお任せできる
通常、投資で成功するためには資産や市場に関する一定以上の知識や情報が必要です。
一方、投資信託の最大の特徴は、投資する資産や、その売買（運用）を完全にプロに一任することができる点です。預けたお金をプロが運用するため、運用に関する専門的な知識を必要とせず、分配金や配当金を受け取ることができます。
1-2 少額資金でも分散投資が可能
投資における基本的なリスク回避の手段は、「分散投資」です。分散投資とは、資金を「1つの資産に」ではなく「複数の資産に」分けて投資することです。
景気や市場の動向によって、資産の価値は上下します。例えば、今般の新型コロナのような感染症が流行ればレジャー関係の企業の株価は下がりますが、一方で情報通信サービスの株価は上がることがあります。そのため、両方の株を購入しておけば、状況が変化したときにもどちらかで利益が発生するため、大きな損失を防ぐことにつながります。これが分散投資です。
しかし、分散投資を行うためには2つの問題があります。1つは、ポートフォリオ（資産の組み合わせ）を考えるための知識の問題です。そしてもう1つは、資産を組み合わせて購入できるだけの資金が必要になるという問題です。
投資信託は、この2つの問題を解決することができます。投資信託では、投資のプロがポートフォリオを考えてくれる上、多くの投資家から資金を集めることで、個人の出資金額によらず分散投資を行うことが可能だからです。
実際の投資信託では、最低出資金額が各社で決まっていますが、100円からでも始めることができる場合もあり、始めやすくなっています。
1-3 「インデックスファンド」と「アクティブファンド」
投資信託の運用方法による主なタイプには、「インデックスファンド」と「アクティブファンド」の2種類があります。
インデックスファンドとは、指数（インデックス）との連動した動きを目指して運用するファンドです。指数は、様々な銘柄によって構成されているので各銘柄の細かな情報を得る必要がなく、またニュースなどで値動きの情報が入りやすくなっています。ファンド運営側も、運用の手間があまりかからないことから、手数料を低く設定していることが多いのが特徴です。
一方のアクティブファンドとは、ファンドマネージャーが、テーマ・相場観・運用方針などをもとに銘柄を選定して運用を行うタイプです。運用上の目標として、日経平均株価やTOPIXなどの指数が利用される場合もあります。一般的にインデックスファンドよりもハイリスク・ハイリターンなのが特徴です。ファンド運営側の手腕で運用成績に大きな違いが出やすく、商品設計や運用の手間がかかるために手数料も高めに設定されています。
インデックスファンドとアクティブファンドは、どちらが優位というものではなく、投資への考え方やスタイルなどから自分に合ったものを選ぶことが必要です。
1-4 情報公開が進んでいて選びやすい
投資信託におけるファンド選びは、各ファンドが提供する目論見書や運用報告書を通して行います。目論見書や運用報告書には、集まっている資金額や運用成績、ファンドの構成銘柄やその割合、手数料、想定されるリスクや運用方針、契約上のルールといった情報が記載されています。
各ファンドは、投資家の大事な資金を預かるため、詳細な情報公開を義務づけられています。そのため、投資家は何に投資が行われるのかを理解した上で投資先のファンドを選べるのが特徴です。
1-5 iDeCoやNISAなど節税メリットがある
国は、将来的な資産形成の必要性から「NISA」「つみたてNISA」「iDeCo」などの節税メリットのある制度を作り、資産形成を促しています。投資信託は、長期的な資産運用に適していると国から認められ、各制度で利用できる投資商品となっています。
投資収益にかかる税金は約20%ですが、例えばNISAでは毎年120万円までの非課税投資枠が設定され、運用にかかる利益は非課税対象となります。特に初心者の方は投資信託を少額から始めるケースもあるため、税金の一部または全額が免除されれば手元に残る金額も大きく違ってきます。
2 投資信託のメリット
投資では様々な商品の特性を理解して商品を選ぶことが大切です。以下、投資信託における代表的なメリットについてわかりやすくご紹介します。
2-1 初心者でもできる
投資信託では、プロにポートフォリオの設計や運用を一任できるため、投資の知識が全くない人でも利益を狙いやすいのが特徴です。また、自動的に分散投資を図ることができるので、リスクを避けつつ、着実な運用益を期待できます。手数料や税金を考慮しても、銀行の預貯金よりもずっと大きなリターンを見込むことができます。
2-2 手間がかからない
投資信託では、運用は基本的にお任せなので、解約して出金をする場合以外は何もする必要がありません。分配金を自動的に再投資してくれるファンドでは、途中で分配金を受け取ることはできませんが、時間の経過とともに着実に資金が増えていきます。そのため、貯金箱や銀行口座の代わりに利用する人もいます。
2-3 取り扱う金融機関が多く、始めやすい
投資信託商品は、様々な金融機関や証券会社が取り扱っています。そのため、新たに口座を作ったり取引先を増やしたりする必要がなく、現在付き合いのある金融機関や証券会社で投資信託が始められます。
ただし、取り扱っているファンドや手数料については各社で違いがあるため、自分に合ったファンドや有利な手数料での取引を求める場合、事前にしっかり確認してから口座を開設する必要があります。
2-4 税金の計算や手続きも楽
金融機関や証券会社で特定口座（源泉徴収あり）を開設している場合、投資信託で生じた税金の計算や支払いなどは自動的に行われます。そのため確定申告の必要がない場合も多く、納税の手続きや負担が軽減されます。
また、投資信託で損失が発生した場合でも確定申告は行うようにしましょう。損失は最大3年間繰り越して利益から控除できるようになっているので、将来投資信託で利益が発生した際の節税対策としても利用可能です。
3 投資信託のデメリット
投資信託はファンドの性格によってリスクやリターンが異なります。ここでは、一般的な投資信託についてのデメリットについて簡単に紹介します。
3-1 手数料がかかる
投資信託の手数料は、ファンドの運用会社に支払う費用や、販売会社に支払う費用、ファンドのための監査費用など様々です。ファンドが投資する資産が海外の資産の場合はさらに現地の法律によって費用が加算される場合もあります。
さらに、金融機関や証券会社ごとに入出金や口座の維持管理のための費用なども違っているため、思わぬところで手数料が発生することがあります。事前にしっかり調べることが大切です。
3-2 短期での収益化には不向き
各ファンドでは投資した資産の売買によって利益を得ますが、資産の価値そのものの要因ではなく、市況により元の資産価値が大きく目減りすることもあります。こうした場合でも、市況が戻れば資産価値は回復しますが、短期で収益化を目指した場合、資産価値の回復が待てずに損失を被る場合もあります。
また、ファンドにもよりますが、投資信託の収益率は株式投資などと比べるとそれほど高くはありません。短期での収益化を目指すほどリスクが高まるため、初心者の方は中長期の運用を意識して行うのがおすすめです。
3-3 元本は保証されない
投資信託では、銀行預金や債券のように元本が保証されていません。そのため、状況によっては出資した金額を下回った状態で戻ってくることがあります。外国資産への投資信託では、利益が出ていても為替の状況によって円に戻したときにマイナスになることがある点にも注意が必要です。
投資信託では、基本的に資金額が不十分になった場合や、予定の期限が過ぎてファンドが解散した場合、ファンド運営元が倒産した場合などに返金が行われます。こうしたケースでは元本以下になって払い戻されることが多いことを留意しておきましょう。
4 投資信託が向いている人
投資信託はファンドの組み方によって、様々なニーズに対応できる金融商品です。ここでは、具体的にどのような人が投資信託を使って投資をするのが良いのかについて解説します。
4-1 しばらく使う予定のない預貯金がある人
投資信託は運用において分散投資によるリスク管理が徹底されているぶん、リターンは株式投資等と比べて控えめです。しかし、銀行での預貯金と比較すると利率はずっと大きいのが特徴です。そのため、しばらく使う予定がない預貯金が銀行に眠っているという人は、そのお金を投資信託に回して運用することで効率的に増やすこともできます。
このとき、全額を投資に回す必要はなく、ある程度の割合までにしておけばリスク分散にもなります。全額を投資すると、病気やケガなどで急にお金が必要になったとき、基準価額が値下がりしていて売却時に損失を被る場合もあるからです。
特に初心者の方は、預貯金と投資信託の特性をよく考えて配分を決定することが大切です。
4-2 定期的な収入がある人
投資信託の基本は、「中長期の積み立て投資」です。短期ではリスクも大きいため、中長期にわたって投資した方がリターンを得やすくなっています。まとまったお金がなくとも、定期的に少額ずつ出資を増やしていく「積み立て」を行っていけば、初期投資額に加えて追加の投資や複利効果によって効率良く資産を増やしていくことが可能です。
積み立て投資では、少額でも定期的に積み立てを続けられることが大切です。特に定期的な収入から生活費などを差し引いても余裕がある場合、積み立てを続けることで将来的に大きな資産形成を目指すことも可能です。
4-3 投資をしたくても時間がない人
年金を考慮しても、老後には2,000万円ほどは自分で準備する必要があると言われています。そのため、現役世代は資産形成を早くから考える必要がありますが、仕事や育児などに追われ、資産運用や投資の勉強に時間を取れないという人も少なくありません。
投資信託では、プロが運用してくれる上、税金関連の手続きや処理も金融機関や証券会社が多くを代行してくれます。「投資はしたいけどそのための時間を作るのが難しい」という人には、運用の手間がほとんどかからない投資信託が向いています。
まとめ
投資信託は、プロのファンドマネージャーが企画・運用するファンドに資金を預けて運用してもらう投資商品です。少額から分散投資ができ、自身で運用する必要がないため時間を取られることもありません。元本が保証されないなど注意すべき点もありますが、中長期の投資に向いた投資手法で、将来を見越した資産形成と相性がよい商品です。
多くの金融機関や証券会社で取り扱っているので、興味のある方は検討してみてください。
HEDGE GUIDE 編集部 投資信託チーム
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