大手会計事務所KPMGが、フィンテック市場の動向を示すレポートを8月付で公開した。2021年上半期の暗号資産・ブロックチェーン領域への投資額は、すでに過去の3年分それぞれの通年額を上回っているという。

NFTマーケットプレイス最大手OpenSeaで発生する24時間当たりのガス代が、DEX最大手Uniswapのガス代を上回った。単一プロジェクト同士の比較ではあるものの、NFT市場の伸びが顕著であることがわかる。

今回は、国内企業が手がけるNFTマーケットプレイスについて、大手仮想通貨取引所トレーダーとしての勤務経験を持ち現在では仮想通貨コンテンツの提供事業を執り行う中島 翔 氏に解説していただきました。

NFT基盤のブロックチェーンネットワークを開発するUnique Networkが、気候変動の解決を目指す国連の取り組みである「DigitalArt4Climate」のリードテックパートナーに選出されたことを8月3日に発表した。都市化や居住の問題に取り組む国連ハビタット（UN-Habitat）や国連認定組織のIAAI GLOCHAにより選出されたという。

2021年8月10日から、Coincheckの「NFTマーケットプレイス（β版）」において、ファンタジーフットボールゲームの「Sorare」（ソラレ）の取り扱いが開始されます。そこで今回は、SorareとはどのようなNFTマーケットプレイスなのかという点とNFT銘柄としての将来性、またCoincheckのNFTマーケットプレイスの利用方法について解説します。

これから仮想通貨（暗号資産）投資を始めようと考えている方の中には、どの取引所を利用すれば良いのか迷っている方も多いのではないでしょうか。仮想通貨取引所はそれぞれ、取扱銘柄や取引方法、利用できる注文機能など、サービス内容に特徴があります。ここでは、マネックスグループ傘下のコインチェックと、株式会社ビットポイントジャパンが運営しているBITPointを徹底比較し、それぞれのメリットと注意点について解説していきます。

大手ECプラットフォームShopifyが、NFTの販売機能を追加することを明らかにした。CEOを務めるHarley Finkelstein氏が、自身のTwitterで7月27日に発表している。

ヤフーの運営するオークションサービスのヤフオクが、LINE Blockchain上で発行されるNFTの取り扱いを開始することを発表した。7月27日に、ヤフーとLINE子会社のLVCがNFT事業のための連携を発表している。

宇宙でのアプリケーションホスティングプラットフォームを提供するExodus Orbitals社が、女性やマイノリティによる宇宙開発を促進するLady Rocket Foundationと提携を結び、衛星写真NFTアートの展開によるアフリカの動物保護支援に取り組むことが明らかとなった。7月26日、アフリカの宇宙産業ニュースSpace in Africaが報じた。

2021年に入り、NFTが注目を集める機会が方々で見受けられます。現在のところ、日本の仮想通貨取引所で売買可能なNFT関連の仮想通貨はエンジンコイン（ENJ）のみとなっていますが、世界に目を向けると多くのNFT関連の仮想通貨が存在します。最近では、国内取引所の新規銘柄の上場ペースが依然と比べて早まっているように感じられます。NFT分野に関心のある方は、ENJに続く、注目のプロジェクトを探して見るのも良いでしょう。

仮想通貨（暗号資産）取引所コインチェックは、投資初心者でも直感的にわかりやすいと定評があり、多くのユーザーが仮想通貨取引のはじめの口座として利用している様です。ここではスマホを使って、コインチェックでビットコインを購入する方法についてご説明します。

金融庁が「デジタル・分散型金融への対応のあり方等に関する研究会」を設置したことを7月19日に発表した。ブロックチェーン技術の活用などを含む金融のデジタル化が加速している現状に備える姿勢を見せている

米メディアロイターが、NFTの第2四半期総売上高が過去最高値に達したと7月5日に報じた。2020年上半期の売上高が1,370万ドルであったのに対して、2021年の上半期の売上高は25億ドルであったという。

NFTはブロックチェーンを利用して発行され、よくニュースとなるNFTは多くの場合イーサリアムと呼ばれるブロックチェーンを利用されていることが特に多いです。しかし、世界には実に多くのブロックチェーンが存在し、それらが利用されている例も次第に生まれ始めています。この記事では、イーサリアム以外のブロックチェーンでのNFTの発行について解説します。

暗号資産取引所Coinbaseが、分散型システムへの注力を表明するブログを6月30日に公開した。DeFiやDAOへの関心を示すとともに、仮想通貨を上場させるプロセスの迅速化やアプリストアのようなサービスの提供も示唆している。

EU（欧州連合）で公表されていた暗号資産に関する規制案の中で、NFTを暗号資産とは定義しない提案が出された。スペインの現地メディアが6月21日に報じている。

2021年に入り多くのNFTが発行され、中には何十億円というような取引が行われるNFTも誕生しています。その中にはその手があったか！と膝を叩きたくなるような面白い企画もいくつが登場しています。この記事では、ただ単にNFTを出すだけではない興味深いNFTの運用方法を紹介します。

米大手資産管理企業のシティグループが、暗号資産・ブロックチェーンを専門とする部門を立ち上げたことがわかった。ウェルスマネジメント部門であるCiti Global Wealth Investments（CGWI）内に「デジタルアセットグループ」として設立されている。

絵画などアート作品を共同で保有、売買できるマーケットプレイス「STRAYM(ストレイム)」を運営するストレイムアートアンドカルチャー株式会社は、株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO（ファンディーノ）で、2回目の募集による申し込み受付を実施する。

独高級自動車メーカーのポルシェは6月14日、有望なスタートアップ企業構築を目的とする同社グループのForward31を通じ、NFTマーケットプレイスを提供するスタートアップFanzoneの設立を発表している。