TAG NFT

Web3

DMM Bitcoin、新しいアイドルグループの創造を目的としたIEOに関する3社間の基本合意書を締結

株式会社DMM Bitcoinは6月2日、株式会社オーバース及び株式会社coinbookの3社において、IEOのための基本合意書を締結した。本合意書に基づき、今後受託販売契約を締結後に、2023年初(予定)に株式会社オーバースのIEOによる資金調達及び株式会社DMM Bitcoinにおける取引開始を目指すとしている。

DeFi

ビットバンク、デジタルアセットに特化した信託会社設立へ。三井住友トラスト・ホールディングスと基本合意書を締結

ビットバンク株式会社と三井住友トラスト・ホールディングス株式会社は5月24日、デジタルアセットに特化した信託会社の設立に向けて、ビットバンクの子会社でその設立準備会社となる「日本デジタルアセットトラスト設立準備株式会社(JADAT:Japan Digital Asset Trust Preparatory Company, inc.)」への三井住友トラスト・ホールディングスからの出資を含め共同で検討していくことに合意し、基本合意書(MOU)を締結した。

NFT

Coincheck NFT、2つの新たなNFTを取り扱い開始へ

コインチェック株式会社の提供するNFTマーケットプレイス「Coincheck NFT(β版)」では、5月19日よりジェネラティブアートNFT「Art Blocks」の取り扱いを開始、また取り扱い開始を記念したキャンペーンも実施している。また、5月26日からは日本発ジェネラティブアートのNFTコレクション「Generativemasks」の取り扱いを開始する。また、同日15時よりCoincheck NFT(β版)において、「Generativemasks」の100作品を販売する予定だという。

NFT

ウクライナ支援へのチャリティNFT、新たに70点がNFTミュージアムでオークション販売

ウクライナのデジタル転換省は、ウクライナのゲーム開発者らによって制作されたNFTコレクション「Avatars for Ukraine」70点を公式に承認、同NFTはウクライナ兵士の医療支援に貢献するチャリティとしてNFTミュージアム「Meta History」でオークション販売が開始されている。

NFT

遂にローンチしたRakuten NFTの全貌、取り扱い商品について解説

22年2月、楽天グループ株式会社はNFTマーケットプレイス兼販売プラットフォームである「Rakuten NFT」をローンチしました。国内で1億人以上の会員数を誇り、巨大な経済圏を持つ楽天グループの参入は、NFT業界に大きな変革をもたらすことが期待されています。そこで今回は、遂にローンチしたRakuten NFTの全貌について解説します。

NFT

ローチケ(ローソンチケット)利用者向けの「LAWSON TICKET NFT」とは?

22年3月16日、NFTマーケットプレイスを運営するSBINFT株式会社は株式会社ローソンエンタテインメントとパートナーシップを締結し、「LAWSON TICKET NFT」という新たなサービスを展開することを発表しました。今回は、新たに発表された注目のサービス「LAWSON TICKET NFT」について解説します。

メタバース

NFTプロジェクトの買収がもたらす、NFTシーンの新たな可能性

NFTそのものはブロックチェーン上に存在する単なるトークンにすぎず、既にコミュニティに分散しているNFTのプロジェクトを「買収」するとはどういうことなのか、疑問に思われる方もいるかもしれません。そこでこの記事ではこれまでに行われた実際の買収ケースを例に、NFTプロジェクトを買収することは何を意味するのかを見ていきたいと思います。

Web3コラム

トークンセールに参加するには?【仮想通貨取引所の元トレーダーが解説】

トークンセールに参加することで、プロジェクトに早期で投資できます。トークンセールの販売価格はそれぞれ定められているので、初期段階で投資できればより大きなキャピタルゲインが期待できることとなります。今回はトークンセールについての解説と、参加方法について解説したいと思います。

NFT

Ocean Protocolで用いられているData NFTとは?

現代の人工知能はデータ数が多ければ多いほどより正確なモデルとなり、事業や研究において必要不可欠な技術となっています。GoogleやFacebookは世界の中で最もデータアセットを持つ企業の一つであり、これを活用して大きな収益を得ています。これに対し、AIを活用したスタートアップや個人は、データアセットの数に悩まされているか、あるいは技術面において大企業と比べて劣っているかという課題を抱えています。言いかえると、AIテクノロジーとデータアセットのどちらも少数の大企業が握っているという現状があります。