DAO専用の会計ソフトCoinbooksは3月18日、シードラウンドの資金調達を発表した。調達額は320万ドルとされている。

2021年はNFT市場規模が急拡大した年となりました。2020年前半のNFT市場規模は約360億円でしたが、2021年末までに1兆6000億円〜3兆円に拡大しています。NFT銘柄数も増える一方で、売れ筋となるNFTの傾向も徐々に現れてきています。これらからNFTへの投資を考えている方のために、NFTのヒットコレクションの解説と、人気の出ているNFTの共通点について考察したいと思います。

MetaMaskをはじめとするイーサリアム関連の開発を手掛けるConsenSysは3月15日、シリーズDの資金調達ラウンドで4.5億ドル（約530億円）を調達したことを発表した。今回の資金調達により、ConsenSysの企業価値は70億ドル（約8280億円）に達している。

人気NFT「Bored Ape Yacht Club（BAYC）」を手がけるYuga Labsは3月17日、Bored Ape Yacht Clubに関連する独自のERC20トークン「ApeCoin（APE）」をTwitter上で発表した。同時に、エアドロップについても言及している。

22年1月末、仮想通貨取引所コインチェックは、ゲーム分野でメタバース構築を推進する「The Sandbox（ザ・サンドボックス）」内の土地（LAND）に、2035年の近未来都市「Oasis TOKYO」を制作するプロジェクトを開始したことを発表しました。Oasis TOKYOの一般公開は22年春に予定されているため、目前に迫っています。そこで今回はコインチェックがThe Sandbox上で試みる都市開発について解説します。

人気NFTコレクションのBored Ape Yacht Club（BAYC）を手がけるアメリカの企業Yuga Labsが、同じく人気NFTコレクションのCryptoPunksとMeebitsの知的財産権をLarva Labsから取得した。3月11日、両企業がTwitter上で発表している。

ウクライナ政府は3月13日、ロシアによるウクライナ侵略の歴史を表現したNFTを発行予定であることを明らかにした。NFTの販売により、対ロシア戦争のための資金調達を行うとされている。戦時中の資金調達は今回が初の事例となる。

メタバースプロジェクトとして発足したばかりの「元素騎士Online -METAWORLD-」が、NFTプロジェクトとのタイアップ第一弾として「SoulZ」との提携を発表しました。SoulZは和風テイストが特徴のイーサリアム上のNFTコレクションであり、世界で注目を集めています。今回は元素騎士Online -METAWORLD-とNFTプロジェクト「SoulZ」のコラボレーションについて解説します。

The Sandboxの運営会社の親会社であるAnimoca Brands（アニモカ・ブランズ）社はゲーム開発のほか、150以上のNFT・メタバース関連企業に投資していることで有名です。そこで今回は、The Sandboxを率いるAnimoca Brandsについて解説します。

World of Womenは3月8日の国際女性デーに、NFT活用のメタバースThe Sandboxと提携し、2,500万ドル（約29億円）規模の「WoW Foundation」を設立することを発表した。

今回は、「譲渡不可能なNFT」、つまり、「Non-Transferable Non-Fungible Token」もしくは「Non-tradable Token」（どちらも略をすると「NTT」）についてその概要とどのようなユースケースがあり得るのかについて触れていきます。

近年、仮想空間であるメタバースが大きな注目を集めていますが、中でも「Metahero（メタヒーロー）」は現実世界と仮想空間を繋ぐ新しいサービスとして期待されています。Metaheroとは、人間や物を3Dで立体的にスキャンし、NFTとしてメタバース内で活用できるプラットフォームで、その独自トークンを「HERO」と言います。今回は、メタバース関連の注目銘柄であるMetaheroと仮想通貨HEROについて解説します。

暗号資産業界の規制緩和を公約としていた元検察総長である野党「国民の力」候補者Yoon Suk-Yeol（尹 錫烈、ユン・ソクヨル）氏が、韓国の次期大統領になることが3月10日に決定した。

2022年に入り、インターネット上に構築された３Ｄ仮想空間を表す「メタバース」がさらに盛り上がりを見せています。様々なプラットフォームが登場する中で、「Everdome（エバードーム）」はその技術的背景から他とは一線を画す「超リアル・メタバース」として注目されています。今回は、Everdomeの仮想通貨DOMEについて解説します。

イーサリアムにおけるガス代高騰の解決策として様々な方法が考案されていますが、その一つが「レイヤー2（L2）」と呼ばれるものです。レイヤー2によって処理能力の向上を目指し、ユーザーの負担を軽減することを見込めることから、イーサリアム上の様々なDAppsにも利用できるのではないかと期待感が高まっています。今回は、レイヤー2上で広がるNFTについてまとめたいと思います。

最近、国内外で様々な有名人や企業がNFT産業に進出する中で、自分もNFTを購入してみたいと考えている方も多いと思います。世界的に最大のNFTマーケットプレイスであるOpenSeaは、日本人も複雑な登録なしに利用できますが、決済通貨としてイーサリアム（ETH）を用意してウォレットに移す等の手順が必要となります。そうしたプロセスを踏まえて国内の仮想通貨取引所を見ると、GMOコインの利便性が際立ってきます。今回は、GMOコインがNFT投資に適している3つのポイントについて解説します。

会計監査、経営コンサルティングなどの専門サービスを提供する大手監査法人KPMGのカナダ支社は2月28日、1万枚の多様でパワフルな女性をモチーフにしたアートNFT「World of Women（WoW） 」コレクションの中から＃2681を25ETH（約850万円）で購入したことが分かった。

米証券取引委員会（SEC）が、NFT（非代替性トークン）プロジェクトの有価証券性を調査していることがわかった。3月2日、米メディアのブルームバーグが報じている。

2月初め、あるグループが行った投票がNFTコミュニティ全体の注目を浴びました。DAO（自律分散型組織）の形式で運営されているNFTコレクターのグループ「ApeDAO」が解散するかどうかを決める投票がグループ内で4日間に渡って行われ、その結果保有するNFTを清算した上での解散が決定したのです。その過程を紐解くと、波乱に満ちた解散劇だけでなく、NFTのグループ保有に関する重要な課題も見つけることができます。

2022年に入り、イタリアの高級ファッションブランドGUCCI（グッチ）とフランスの大手ゲーム開発企業Ubisoft（ユービーアイソフト）、そしてスクウェア・エニックスが「The Sandbox（ザ・サンドボックス）」への参入を発表しました。今回はブロックチェーンゲームプラットフォーム「The Sandbox（ザ・サンドボックス）」上の3社の取り組みについてご紹介します。