ロボアドバイザー「THEO（テオ）」を提供する株式会社お金のデザインは3月29日、テオおよび投資信託の運用資産合計が2000億円を突破したと発表した。テオと提携企業向けサービス「THEO+（テオプラス）」を含む運用資産は1331億円、運用者数11万8000人に達した。

近年では、長期運用による資産形成が政府からも推奨されていますが、どうしたらいいのか分からないとお悩みの方もいらっしゃるのではないでしょうか。

当記事では、投資初心者の長期運用に適した制度である「つみたてNISA」に対応する投資信託の中から、資金を集めている人気のファンドを紹介し、長期運用による資産形成のための資産構成や税制優遇制度、長期運用が推奨される背景について解説します。

老後資金といっても、20代・30代にとっては準備の必要性を感じないこともあるでしょう。しかし、公的年金だけでは不足する老後の生活費は、早くから時間をかけて準備すれば負担が少なくなります。また、老後を意識するようになる40代・50代には、資金準備が切実なものとなるでしょう。

この記事では、年代別の老後資金の貯め方を解説します。老後資金の形成のためのモデルケースを知りたい方、本当に老後資金を作ることが必要かどうか気になる方など、ご参考ください。

SMBC日興証券株式会社は2月25日、 株式会社三井住友銀行とジャパン・ペンション・ナビゲーター株式会社（J-PEC）が運営する「SMBC個人型プラン」で「日興iDeCoコース」の提供を開始した。SMBC日興証券は受付金融機関として加入手続きを担当し、三井住友銀行とJ-PECが運営管理機関として日興iDeCoの運営を行う。

投資に関心を持つ人は増えましたが、始め方がわからなくて立ち止まることもあるでしょう。投資をスムーズに始めるには、目的に合った投資対象を選ぶことが大切です。この記事では投資対象の選び方や、投資対象ごとの始め方について解説します。

アインシュタインが「人類最大の発明」と呼んだといわれるのが、複利運用です。大きく資産を増やせる可能性もある複利運用の効果を最大限に生かすには時間の力が必要です。そのため、20代から40代の運用に時間がかけられる年代の人に適しています。

この記事では、複利運用の基礎知識と具体的な金融商品・サービスについてわかりやすく紹介します。

iDeCo（個人型確定拠出年金）とは、税制優遇などを受けながら老後の資産形成を図れる制度です。メガバンクである三井住友銀行でもiDeCoを取り扱っているため、その評判や取扱商品の種類、手数料について詳しく知りたい方もいるのではないでしょうか。

この記事では、三井住友銀行でiDeCoを始めるメリットや評判、始め方についてご紹介します。iDeCoを利用した資産形成にご興味のある方、三井住友銀行の口座をお持ちの方は参考にしてみてください。

投資信託は、投資初心者でも始めやすい金融商品として人気が高まっています。これから投資信託への投資を始める方も、すでに始めている方も、投資信託にかかる税金は気になるのではないでしょうか。そこで、今回は投資信託にかかる税金や節税のポイントなどを解説します。

老後の資産形成のために、税制優遇を受けながら長期積立投資ができるiDeCoを始めようと考える方も多いでしょう。さまざまな金融機関でiDeCoを利用できますが、手数料や取り扱う商品数などに違いがあります。

今回は多くの金融機関の中から、iDeCoの利用に向いている会社を5つピックアップしました。それぞれの特徴について解説しますので、金融機関選びの参考資料としてください。

株式投資の売却益や配当金には20.315％（内訳：所得税15％、復興特別所得税0.315％、住民税5％）が課税されます。しかし、税金の仕組みを知り、自身の状況に最適な方法で納税することにより、節税も可能です。

今回は株式投資にかかる税金や節税のポイントなどを解説します。

NISAを活用した投資先選びにお迷いの方も、多くいらっしゃるのではないでしょうか。一般NISAは投資信託の他に株式も投資対象となっていますが、つみたてNISAは投資信託やETFに限定されています。NISAの各制度とあわせて、資産形成にはどの投資先が良いのか、考えると迷いが尽きないときもあります。

この記事では、一般NISAとつみたてNISAの概要を解説した上で、投資目的にあったファンドをピックアップしています。NISA運用について詳しく知りたい方はご確認ください。

新しい投資手法として注目されるソーシャルレンディングですが、どのような投資方法なのか、メリット・デメリットは何なのか、わからない方もいらっしゃるでしょう。そこで今回はソーシャルレンディングのメリットやデメリットについて紹介します。また、ソーシャルレンディングのように少額投資ができる投資方法との比較も紹介するので、参考にしてください。

定年退職まで10年を切り、そろそろ老後の準備を本格的に始めようと思っている50代の方もいらっしゃるのではないでしょうか。資産運用の手段として最もポピュラーなのは銀行預金ですが、超低金利なため利息でお金を増やすことは難しいのが現実です。

そこで注目したいのが、投資信託やiDeCo（イデコ）など低リスクでも計画的にお金を増やすことのできる金融商品です。

この記事では、50代の投資デビューに適した投資方法、メリット・リスクについて詳しく解説しています。老後の資産形成に向けて投資を始めたい50代の方は、参考にしてみてください。

40代は、子どもの教育資金や老後の生活に備えて資産形成の必要性が高まる年代ですが、20代・30代と比べて年収や保有資産が多くなる傾向にあるため、投資先の選択肢も広がります。しかし、これまで投資をしたことの無い方にとっては、「今から初めて遅くないか」「40代で投資を行う際のリスクは何か」が気になる方もいるでしょう。

そこでこの記事では、40代で投資を始める際のメリット、リスク、投資デビューに適した金融商品について詳しく解説します。投資や資産運用に関心をお持ちの40代の方は、参考にしてみてください。

20代のうちから資産運用を始めると、将来的にゆとりのある老後生活の実現ができる可能性も高まります。しかし、投資には配当金や売却益などの利益だけでなく、元本割れや損失を被るリスクもあるので、若い世代ほど投資の特徴を事前によく把握して金融商品を選ぶことが大切です。

この記事では、20代で始めたい投資の特徴やメリット・リスク、20代の投資デビューに適した金融商品をご紹介します。これから投資を始めようとしている20代の方、投資の種類について詳しく知りたい方は、参考にしてみてください。

LINE証券株式会社は11月2日、スマホ投資サービス「LINE証券」の口座開設数が100万口座を突破したと発表した、2019年8月にサービス開始、約2年2ヶ月の今年10月末の達成で、大手ネット証券のSBI証券、楽天証券、松井証券、auカブコム証券、マネックス証券に先がけて最短（同社調べ）となった。

共通ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営する株式会社ロイヤリティマーケティングが実施した「第49回 Ponta消費意識調査」で、冬のボーナスの使い道として「投資信託」が9位となり、2014年の調査開始以来初めて上位10位にランクインした。今年6月発表の夏のボーナスの使い道でも、初の上位10位となっており、投資に対する消費者の関心の高まりがうかがえる。

投資信託は中長期的な資産形成に向いた金融商品です。単発での買付も良いのですが、長期にわたって積立投資を行うことでリスクを軽減しながら着実に資産形成をしていくこともできます。

投資信託の積立投資を行うにあたって利用を検討したいのが「iDeCo」です。私的年金制度のため60歳まで資産を引き出すことはできませんが、様々な税制優遇があるため、老後資金の形成のために積立投資をする場合は重宝します。

今回はiDeCoの概要やメリット、デメリット、利用方法などを解説します。

資産を運用する方法として、株式投資、投資信託、ETF、債券、不動産投資信託（REIT）、金、アンティークコイン、不動産などがあります。資産運用初心者の方は、リスクを考慮して、つみたてNISA口座を開設し資産運用を始めるなどすると良いでしょう。そのためには、まずNISAの制度を理解しましょう。上場企業にお勤めの方は、従業員持株会制度を利用することも一つの手段です。

今回は、投資初心者にも実践しやすい資産運用3選（投資信託、株式、従業員持株会制度）の特徴やリスクについて解説します。

専業主婦（夫）の中で、自由に使えるお金や将来への備えとして投資に興味を持つ人も多いのではないでしょうか。家計の中の余裕資金を仕事で忙しい配偶者の代わりに少しでも増やすことができたら、生活設計にもゆとりが生まれるかもしれません。

この記事では専業主婦（夫）に適した投資とその始め方、扶養を外れない方法について解説します。