ナティクシス・インベストメント・マネージャーズ株式会社は5月31日付でナティクシス・インベストメント・ソリューションズのインターナショナル部門グローバル・マーケット戦略責任者マブルック・シェトゥアン氏による欧米のマクロ経済見通しの日本語版を公表した。「ソフトランディング」を阻害するものは何か、実現は可能だろうか。

2022年5月16日からの相場は、ドル高の流れに調整が入りました。高インフレに対応する各国中銀の金融引き締め姿勢があるなか、米小売企業の決算が崩れたことがきっかけとなりリスク回避ムードが広がり、米国債をはじめとした主要国の債券利回りの低下に繋がりました。USD/JPY相場にとっては、利上げ一巡後の景気後退の回避が焦点となりつつあります。この記事では、5月下旬の振り返りと、6月に向けての動向を解説します。

2022年5月30日現在、FRBの行き過ぎた利上げ織り込みが剥落し、先々の利上げ中止まで織り込まれ始めました。今度は一転して米株が反発、そして米国以外の国が利上げを加速していることもあり、米国以外の通貨が買われUSD売りの地合いに転換しました。今回は利上げが織り込まれているBOC政策決定会合と、FRBの利上げ見通しを確認する上で大切な米雇用統計について、詳しく解説していきます。

世界各国で利上げ気運が高まってきています。とくに米連邦準備制度理事会（FRB）が3月から利上げを開始したことが、株式市場に大きな影響を与えています。この記事では欧米主要国や日本の利上げが、株価にどのような影響を与えるのかについて解説します。

022年5月現在、世界的な物価上昇から、マーケットは中央銀行の金融政策の変化に注目しています。政策金利が変更されると、その国の通貨の強弱に影響します。今回は個人投資家でもFRBの政策金利の予想を立てられるように、FRBの利上げ織り込みを確認できるツールの使い方を解説します。金利と為替は密接に関係するため、理解しておくと便利でしょう。

2022年5月中旬は、これまでの世界の金利上昇のトレンドに落ち着きが見えてきました。米CPI以降、織り込み過ぎた利上げが株を押し下げることで、米金利上昇によるUSD買いからリスクオフのUSD買いへと材料が変わりながらもUSD買い相場となりました。直近では行き過ぎたUSDロングの調整が入るなど、揉み合いの展開となっています。今回は、RBNZ政策決定会合と5月FOMC議事録について解説していきます。

配当とは、「会社の獲得した利益の一部を株主に支払うこと」です。米国企業の場合は、キャッシュで利益を投資家に還元することを指します。高配当銘柄とは企業の株式の価値に対する配当の割合（配当利回り）が高い銘柄のことです。今回のコラムでは、筆者がお勧めする米国株式の高配当銘柄を紹介します。

2022年5月現在の株式市場は新型コロナウイルス感染拡大に加えて、米国中央銀行による金融緩和のテーパリング、ロシア・ウクライナ間における紛争、それに伴うインフレーション懸念などがあり、ボラティリティが大きい展開です。今回は日本の代表的な機関投資家が、ボラティリティが大きい局面でどのように動き、株式市場に影響を与えてきたのかを解説します。また環境下において注目すべきセクターも説明します。

注目された米CPIのイベントを消化し、相場もこれまでの米金利を中心とした世界の金利上昇のトレンドに落ち着きが見え、むしろ織り込み過ぎた利上げが株を押し下げることでリスクオフの様相となりました。為替市場では溜まっていたJPYショートの巻き戻しが発生しています。今回は、BOEとRBAの見通しを確認する上で大切な両国の指標について、それぞれ詳しく解説していきます。

2022年5月のゴールデンウィーク中に、米FOMCと英MPCが開催されました。どちらも利上げを決定したものの、内容は大きく異なります。FOMCでは、賃金上昇からくるインフレ抑制に焦点が集まり、MPCでは、インフレの悪影響によるスタグフレーションを予測する中、仕方なく利上げを決定したという形です。FRB・BOEの見通しを確認する上で大切な米CPIと英GDPについて、それぞれ詳しく解説していきます。

2022年5月現在、ウクライナ情勢が膠着状態となっているなか、相場を動かすメインテーマが中銀の金融政策の行方となっています。市場はある程度の利上げは既に織り込んでいるものの、多くの国でこれまでの物価見通しを上方修正すると…

2022年4月現在、円は大きく売られています。売られる要因は主に二つあります。BOJが世界でも緩和政策を維持する数少ない中銀となったことと、資源を輸入に頼っている日本の交易条件が資源価格高騰によって悪化しているということです。今回は原因の一つであるBOJの政策決定会合について、詳しく解説していきます。

2022年4月現在、欧米中心に世界各国の主要中銀がタカ派転換しています。公式見解以上のタカ的な発言をする高官も増えてきています。会合毎にインフレ見通しを引き上げ、スタンスを引き締め寄りにシフトしていることは、金融政策が後手に回ってしまったということでしょう。中銀は遅れを取り戻すべく一気呵成に引き締めをしそうな雰囲気が強まっています。今回は、RBNZ・BOC・ECBの金融政策決定会合について解説していきます。

S&P500種株価指数は、米国の格付け会社「S&P」が算出している米国の株価指数です。ニューヨーク証券取引所やNASDAQに上場している大型株500銘柄で構成されており、米国市場全体の時価総額の約80…

ロシアのウクライナ侵攻は長期化により徐々に市場の反応は鈍くなってきており、代わりに金融政策への注目が高まっています。市場の織り込みよりもタカ派にシフトしつつあるFRBの動向によるUSDの方向性に注目が集まり始めています。各国の金融政策に注目した取引も活発化してきており、二つのテーマが混同している状況です。今回は、米FRBの動向を予想するにあたり、重要となる米雇用統計と米消費者信頼感指数について詳しく解説していきます。

米セントルイス地区連銀のジェームズ・ブラード総裁は3月18日、15～16日の連邦公開市場委員会（FOMC）で0.25%の利上げが決定されるなか、0.5％の利上げを主張したことについて説明する声明を発表した。

ナティクシス・インベストメント・マネージャーズ（ナティクシスIM）株式会社は2月28日、「ロシア・ウクライナ情勢が米国に与える影響」に関するコメントを発表した。ナティクシスIMソリューションズのポートフォリオ・ストラテジストであるギャレット・メルソン氏が見解を述べている。

ロシアの侵攻に対して西側諸国は制裁を決定し、ロシアの一部銀行をＳＷＩＦＴから排除することで合意しました。当面エネルギー価格が引っ張り上げる形でインフレは高止まりするでしょう。一方で投資家のセンチメントは悪化し、個人の消費活動も減退する可能性があります。今後の中銀の金融政策の方針は気になる所です。今週は、RBAとBOCの政策決定会合があり、またパウエル議長が3/15・16のFOMCのロックダウン期間に入る前の最後の議会証言を行います。それぞれについて解説していきます。

ロシアのウクライナ侵攻を受け、シュローダー・インベストメント・マネジメント（シュローダーIM）株式会社は2月25日、ウクライナ情勢を巡るリスクと投資家がとるべきリスクへの備えについての見解を、レポート「プーチン大統領とFRBがもたらすリスク」で公表した。

新型コロナウイルス感染症が収束に向かう中、ロシアによるウクライナ侵攻が株式市場を揺るがしています。米国では利上げも控えているため、株式市場にとってウクライナ問題は二重苦といえます。今回は、ロシアのウクライナ侵略による日本株への影響を過去の類似例と照らし合わせて解説します。