TAG EV

ESG投資コラム

リチウム抽出の環境負担を軽減 最先端の「DLE(直接リチウム抽出)技術」に取り組む海外スタートアップ紹介

リチウムは、家庭用電化製品・携帯機器・EV(電気自動車)のバッテリーから医薬品、化学薬品、再生可能エネルギーの蓄電まで、生活のあらゆるところで使用されています。枯渇の心配がない資源として需要が拡大する一方で、抽出・生産プロセスによる環境負担が懸念されています。本稿では、このような課題のソリューションとして、環境負担が低く、回収効率の高いリチウム抽出技術を開発する海外スタートアップを紹介します。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

ブラックロックとテマセク合弁のファンド、2,200億円で最終クローズ。脱炭素化の加速を支援する次世代企業に投資

米運用会社大手ブラックロックとシンガポールの政府系投資会社テマセクが設立したデカーボニゼーション・パートナーズ(Decarbonization Partners)は、第1号ファンドで14億ドル(約2,200億円)の最終クローズを実施した(*1)。

投資ニュース

EVに特化したオリジナルパーツで世界市場へ。総合自動車販売企業がFUNDINNOで資金調達

株式投資型クラウドファンディング(CF)プラットフォーム「FUNDINNO(ファンディーノ)」で新規案件「〈売上12億円突破〉テスラやヒョンデの認定技術で世界に進出。3年連続で売上拡大中『Heart Up World』」が2月3日午前10時から募集を開始する。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

EV電極製造スタートアップAM Batteries、シリーズBで47億円調達。ドライ電極技術の商用化加速

リチウムイオン電池の電極製造装置を製造するスタートアップAM Batteriesが、シリーズB(資金調達ラウンド)で3,000万ドル(約46億7,000万円)を調達したと発表した。調達した資金を元手に、ドライ(乾式)電極(DBE)技術及び電極製造装置の商用化を目指す。

株式投資コラム

全固体電池で注目の自動車部品メーカーは?EV関連銘柄5社を紹介

全固体電池とは、これまでのリチウム電池では液体である電解質を固体にし、正極と負極を含めたすべての部材を固体にした電池を指し、次世代電池の本命として注目されています。トヨタが2027年にも全固体電池EV(電気自動車)を投入する予定と発表しており、関連銘柄への関心も高まっています。本稿では、全固体電池関連の自動車部品メーカー5社を紹介します。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

EV向け磁石開発スタートアップNiron Magnetics、GMやステンランティスなどから50億円調達。レアアースフリー磁石の商用化目指す

電気自動車(EV)向け磁石を開発するNiron Magneticsは11月8日、ゼネラルモーターズ(GM)やステンランティスなどから3,300万ドル(約50億円)を調達したと発表した(*1)。調達した資金を元手に、世界初となるレアアース(希土類)が不要な永久磁石Clean Earth Magnetの商用化を目指す。

株式投資コラム

自動車メーカー株のおすすめ銘柄は?大手5社のPER、PBR、配当利回り比較や、テスラ下落とトヨタ上昇も解説【2023年11月】

2023年11月現在、日米で四半期決算発表が続く中、株式市場では株価が乱高下しています。自動車メーカーでは、好決算を発表したトヨタ自動車の株価は上昇し、一方で、テスラの株価は急落しました。本稿では、投資のプロである筆者が、トヨタとテスラの決算内容や、自動車各社の株価を比較分析・解説します。是非参考にしてみてください。

ESG投資コラム

自動車業界の主なESG課題とサステナビリティの取組は?日米主要企業の動向も

「1.5度特別報告書」によると、世界の気温上昇を1.5度に抑えるには、温室効果ガス排出量を2030年までに2010年比で45%削減し、2050年前後に実質ゼロにする必要があります。日本では、2013年度比で温室効果ガスを46%削減、さらに50%の高みに向けて挑戦し2050年ネットゼロとしています。自動車業界の主なESGの課題とサステナビリティの取り組みや、日米主要企業の動向について解説します。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

リチウム世界大手アルベマール、豪ライオンタウン買収迫る。世界でリチウム争奪過熱

リチウム世界大手アルベマール(ティッカーシンボル:ALB)が、豪資源会社ライオンタウン(LTR)の買収に迫っている。米中対立が激化する中、電気自動車(EV)の電池向けに需要拡大が見込まれる「白いダイヤ」リチウムを巡り、世界で争奪戦が繰り広げられている状況だ。

Web3

スリランカeTukTuk、ブロックチェーン基盤のEVが目指す新しい交通インフラの姿

スリランカを拠点とするeTukTukは、2023年1月にダボス会議で発表されたカルダノブロックチェーン上に構築される電気自動車プロジェクトである。120万台以上の3輪小型タクシー「トゥクトゥク」が走るスリランカで、持続可能なEV(電気自動車)へ移行するためのインフラを確立し、新興国市場での脱炭素化を推進していくという。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

アマゾン、同社初となる欧州でリヴィアン製EVバン投入へ。欧米企業は商用車でも電動化推進 ホルシムなども

アマゾン(ティッカーシンボル:AMZN)は7月4日、ドイツで数週間以内に米新興電気自動車メーカー、リヴィアン・オートモーティブ(RIVN)製の商用バンを投入すると発表した(*1)。アマゾンが欧州で電気自動車(EV)を展開するのは初の試みとなる。欧米企業は乗用車に加えて商用車の電動化も推進している状況だ。

Web3

IKEA、 ACCIONA EnergíaとEV用充電スタンドで持続可能な再エネ追跡へ

北欧家具IKEAは5月3日、スペインの再エネ事業ACCIONA Energíaのブロックチェーンプラットフォーム「GREEN CHAIN」を導入、発電の追跡と持続可能な再エネへの取り組みとして電気自動車用の充電ポイントを設置し、持続可能なモビリティを促進することを発表している。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

ウォルマート、30年までに全米数千店舗にEV充電器設置へ。各社EV充電網の整備加速

米小売り大手のウォルマート(ティッカーシンボル:WMT)は4月6日、2030年までに全米の同社店舗および会員制卸売店サムズ・クラブの数千店に電気自動車(EV)の急速充電器を設置する計画を発表した(*1)。米バイデン政権がEV充電施設拡充に向けた助成金を交付すると発表する中、各社がインフラ網の構築を進めている状況だ。

株式投資コラム

自動車業界、2023年の展望と日米の注目銘柄は?

世界で電気自動車(EV)シフトが鮮明となっています。2022年には世界のEV販売台数は1,060万台(前年比57%増)となり、自動車販売台数の約18%を占めました。

日本では、プラグインハイブリッド車を含むEVの販売台数が2021年度の2倍に拡大しました。米国でも、EVの販売台数が拡大しており、自動車販売台数に占める割合が増加傾向にあります。2023年においてもEVシフトの流れが続くことが予想されます。

今回は2023年の自動車業界の展開と日米注目銘柄を解説します。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

英BP、EV充電ステーション導入でマークス&スペンサーと独占契約。低炭素交通後押し

英石油大手BP(ティッカーシンボル:BP)と英小売り大手マークスアンドスペンサー(MKS、以下M&S)は12月8日、英国内のM&S店舗でBPの電気自動車(EV)充電ステーション「bp pulse」を導入する独占契約を締結したと発表した。向こう2年間でM&S70店舗で900基の導入を目指す。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

シュナイダーエレクトリック HEMS接続EV充電ステーション販売

仏電気大手シュナイダーエレクトリック(ティッカーシンボル:SU)は9月1日、世界初となるホームエネルギーマネジメントシステム(HEMS)に接続した電気自動車(EV)充電ステーション「EVリンク・ホームスマートチャージャー」を販売すると発表した。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

メルセデス・ベンツ、廃タイヤから車両部品生産へサーキュラーエコノミー推進。米リヴィアンとも提携し商用EV共同生産も

ドイツ自動車大手メルセデス・ベンツグループ(ティッカーシンボル:MBG)は8月24日、化学大手BASF(BAS)とおよび熱分解スタートアップ企業ピュルム・イノベーションズ(Pyrum Innovations、PYR)と共同で、廃タイヤを原料としたリサイクル素材を活用して自動車部品を製造すると発表した(*1)。ケミカルリサイクルにより製造段階のサーキュラーエコノミー(循環型経済)を推進する。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

カナダ政府、VW・メルセデスと提携。クリーン輸送強化し気候変動対策

カナダ政府は8月23日、独フォルクスワーゲン(VW、ティッカーシンボル:VOW)およびメルセデス・ベンツグループ(MBG)と提携したと発表した。両社との提携を通じ、電気自動車(EV)とバッテリー向けグリーンサプライヤーとしての地位確立をめざす。