TAG CO2排出量

ESG投資コラム

SAISON becoz(セゾンビコーズカード)の評判・口コミは?メリット・デメリットも

SAISON becoz(セゾンビコーズカード)は、気候変動対策をテーマとした新しいタイプのクレジットカードです。そこでこの記事では、SAISON becoz(セゾンビコーズカード)の評判やメリット、デメリット、特徴や特典について詳しくご紹介します。気候変動問題について可能な範囲で取り組んでみたい方、環境に配慮した生活に興味関心を持っている方などは、参考にしてみてください。

株式投資コラム

鹿島建設のESG・サステナビリティの取り組みや将来性は?株価推移、配当情報も

鹿島建設(1812)は、180年以上の歴史を持つ老舗の建設会社で、大手ゼネコンの一角として、社会インフラや国土開発など多数の建設プロジェクトに携わっています。この記事では、鹿島建設のESG・サステナビリティの具体的な取り組み内容や将来性について詳しく解説していきます。なお、株価推移や配当情報なども掲載しているので、ESG投資に興味がある方は、参考にしてみてください。

ESG投資コラム

太陽光発電のCO2排出削減量はどれくらい?投資のメリット・デメリットや注意点も

電気料金の高騰を受けて、太陽光発電投資に注目されている方もいるのではないでしょうか。オーナーとして利益を得つつ、地球環境に貢献することもできます。そこで今回のコラムでは、太陽光発電を用いた場合のCO2排出削減量について解説していきます。また太陽光発電投資について、メリット・デメリット、注意点についても紹介していきます。

SDGs

重工業IHI、スマートコントラクトでCO2排出量トークン化「環境価値管理プラットフォーム」を実装開始

三菱や川崎と共に三大重工業として知られる株式会社IHIは、ブロックチェーン技術により可視化したCO2排出量および削減量を環境価値に変換することで外部市場に流通させるメカニズム「環境価値管理プラットフォーム」の実装を開始した。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

「新型コロナ危機でも世界の平均気温上昇は3.9度」シュローダー気候変動予測レポート

英国の資産運用会社シュローダーは「新型コロナ危機による影響にもかかわらず、世界の平均気温上昇は3.9度」をテーマにしたレポートを発表した。同社が2017年に独自に策定した脱炭素社会の実現に向けた取組みの進捗を示す「気温上昇予測ダッシュボード」に基づく分析。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

コロナは日本企業のESGのリトマス紙になるか?資産運用大手のシュローダーが考察

英国に本社を置くシューローダーの日本法人シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社は8月19日、「新型コロナウイルスと日本企業」と題したレポートを公開した。運用部日本株式ファンドマネジャーの豊田一弘氏が「新型コロナウイルスと日本企業が取り組むESGについて考えてみたい」と考察を述べている。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

2050年二酸化炭素排出実質ゼロ表明自治体数102、日本の総人口の過半数に

環境省は7月22日、2050年までに二酸化炭素排出実質ゼロを目指すことを表明した地方自治体数が102になったと発表した。表明自治体の人口を国勢調査ベースで合計すると約6465万人、GDP(国内総生産)は約314兆円となり、日本の総人口の50.9%に達している。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

野村不動産投資顧問、TCFD提言へ賛同。ESGへの取組みを推進

野村不動産グループの野村不動産投資顧問株式会社は7月14日、TCFD(Task Force on Climate-related Financial Disclosures:気候関連財務情報開示タスクフォース)提言への賛同を表明し、 国内賛同企業による組織である「TCFDコンソーシアム」への加入を決定したと発表した。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

イノベーションで脱炭素社会の実現を目指す企業を応援。経産省などが新プロジェクト「ゼロエミ・チャレンジ」開始

経済産業省は、一般社団法人日本経済団体連合会(経団連)、国立研究開法人新エネルギー・産業技術総合開発機構(NEDO)と連携して、脱炭素社会の実現をイノベーションで目指す企業をリスト化し、投資家にとって活用可能な情報を提供するプロジェクト「ゼロエミ・チャレンジ」を開始する。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

環境省、日本企業の脱炭素経営の取り組みを紹介。TCFD、SBT、RE100はいずれも世界上位

環境省は6月8日、「企業の脱炭素経営の取組」として、気候変動に対応した経営戦略の開示(TCFD)や脱炭素に向けた目標設定(SBT、RE100)などを通じ、脱炭素経営に取り組む企業名を公表した。2015年のパリ協定を契機に、日本でも脱炭素経営の動きが活発になっている。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

環境省、「TCFDに沿った気候リスク・機会のシナリオ分析実践ガイド」改訂版公開

環境省は3月30日、企業がTCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)を活用して気候関連リスク・機会を経営戦略に織り込むシナリオ分析を行う際の支援ツールとして「TCFDを活用した経営戦略立案のススメ~気候関連リスク・機会を織り込むシナリオ分析実践ガイド~」を改訂、同省ホームページで公開した。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

2050年にCO2排出を実質ゼロにする「ゼロカーボンシティ」表明自治体89に 環境省

環境省は4月1日、2050年に温室効果ガスの排出量実質ゼロを目指す「ゼロカーボンシティ」を表明した地方自治体が89(17都道府県、39市、1特別区、24町、8村)となったと発表した。表明自治体の人口は合計約6255万人、GDPは約306兆円となり、日本の総人口の過半数に迫る広がりを見せている。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

経産省、世界初のTCFDサミット開催「ダイベストメントよりエンゲージメントを」

経済産業省は10月8日、気候変動問題に関する企業の情報開示の枠組みであるTCFD(気候関連財務情報開示タスクフォース)の提言に先進的に取り組む海外企業や金融機関などのリーダー約350人を集めた「TCFDサミット」を都内で開催した。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

CFLIが報告書「低炭素未来の資金調達」発表、グローバル金融システムによる気候変動への取り組みを促進

気候変動ファイナンス・リーダーシップ・イニシアチブ(The Climate Finance Leadership Initiative、CFLI)は日本時間の9月19日、報告書「低炭素未来の資金調達(Financing the Low Carbon Future)」を発表した。