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投資信託コラム

IFA「Fan」の評判は?資産運用相談のメリット・デメリットやセミナー情報も

個人投資家を中心とする投資ブームやFIRE(経済的自立と早期リタイア)を背景に、投資知識や経験のない人でも、専門家のアドバイスを受けながら資産運用を行えるIFAに注目している方もいらっしゃるのではないでしょうか。

中でも日本各地に拠点を持つ株式会社Fanでは、知識や経験の豊富なエキスパートに相談できる上、定期的に実施されている無料セミナーを通じて、年齢や年収など個人の属性に応じた資産運用について詳しく学べるのが特徴です。

この記事では、Fanの資産運用サービスをご紹介します。資産運用相談のメリット・デメリットやセミナー情報に関心のある方は、参考にしてみてください。

ロボアドバイザーニュース

新NISAに早くも対応、キャンペーンも。SBI証券、ウェルスナビ

2024年1月からNISA(ニーサ=少額投資非課税制度)が大幅に拡充される。日本政府が推す「新しいNISA」では「つみたてNISA」の年間利用限度額(非課税枠)は120万円に、「成長投資枠」は240万円になる。開始まで1年を切った今月、オンラインの金融サービスも対応する動きが続いている。

株式投資コラム

ドコモdポイント投資のメリット・デメリットは?おすすめの使い方も解説

貯めたdポイントを運用することで誰でも投資を簡単に体験できる「dポイント投資」が注目されています。今回はdポイント投資の概要やメリット、デメリットを紹介するとともに、dポイント投資はどのような方に向いているのかを詳しく解説します。dポイントを貯めている方は、この記事を参考にdポイント投資を検討してみてください。

投資信託

松井証券、サービスのポイント交換対象に「PayPayポイント」追加。投資と暮らしを接続

松井証券株式会社は1月20日午後7時から同社が提供する「松井証券ポイント」サービスのポイント交換対象に、PayPay株式会社の「PayPayポイント」を追加する。PayPayポイントが自社ポイントの交換対象となるのは、主要ネット証券で初めて(同社調べ)。

Fintech

ウェルスナビの「おまかせNISA」満18歳以上から利用可能に

ロボアドバイザー「WealthNavi(ウェルスナビ)」で、自動でおまかせの資産運用を行うサービス「おまかせNISA」が、2023年1月1日から18歳以上から開設できるようになった。22年4月1日施行の「民法の一部を改正する法律」で成年年齢が20歳から18歳に引き下げられ、NISA(少額投資非課税制度)の利用可能年齢も可能になったことに対応した。

Fintech

50代~70代の「安心だと思える老後の資金額」平均4113.1万円、調査結果に見える社会の課題は?

ロボアドバイザーサービス「THEO(テオ)」を提供する株式会社お金のデザインは12月15日、資産運用に対する考え方などを把握するため、後期ミドル~シニア(50~70代)の男女1000名を対象にした意識調査の結果を公表した。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

auじぶん銀行、ブルー円定期預金・グリーン円定期預金の寄付率アップキャンペーン実施。環境負荷低減を目指す

auじぶん銀行株式会社はecoプロジェクトのグッドデザイン賞受賞を記念して、2022年12月1日から「ブルー円定期預金・グリーン円定期預金寄付率アップキャンペーン」を実施している。

投資信託

世界の個人投資家は今後5年間で平均11.4%のリターンを期待、シュローダー「グローバル投資家意識調査 2022」

資産運用サービスのシュローダーは12月5日、「シュローダー・グローバル投資家意識調査 2022」の結果について、第3弾のレポートを発表した。「個人投資家の力と自信」に注目した第一弾、「サステナブル投資」に注目した第2弾に続くレポートで、金利上昇局面における投資行動をテーマにまとめている。

ESG投資ができるTHEOグリーンESG・サステナビリティ・インパクト投資

お金のデザイン、お任せでESG投資ができる「THEOグリーン」提供範囲を拡大

株式会社お金のデザインは12月1日、資産一任型ロボアドバイザー「THEO(テオ)」でポートフォリオの一部をESG関連ETFに変更して運用できる機能「THEOグリーン」で、提供の対象をテオおよび「テオ+(テオプラス)」の全ユーザーに範囲を拡大した。

投資信託コラム

30代から始める投資信託、選び方や中長期運用に適したファンドは?

一般的に30代という年齢は、仕事のキャリアをある程度積み重ね、少しづつ収入が増えてくる一方で、結婚や出産、家の購入資金や、教育費の工面などお金がかかり始める時期でもあります。

資産形成を考える場合、短期から中期資金となる住宅ローンの頭金や教育資金、長期資金となる老後に向けた資産形成といった資金のグループ分けが必要です。

記事内では、30代で想定されるライフイベントをもとに、資産形成の方法について紹介しています。30代以降の資産形成について、気になる方はご確認ください。

FXコラム

主婦がFXを始める時の注意点は?使いやすいテクニカルトレード方法も解説【画像付き】

「生活費の足しにしたい」「お小遣い稼ぎをしたい」などの理由から、FXに興味を持っている主婦の方は多いのではないでしょうか。FXを始めれば、生活費やお小遣いに充てられるお金を稼げる可能性は十分あります。一方で、初心者がFXを始めるにあたっては、いくつか注意しなければならない点もあります。そこで今回は主婦がFXを始める時に押さえておきたい4つの注意点を解説します。また初めてFXをする主婦におすすめのFXサービス「松井証券FX」のトレード方法も紹介しま。参考にしてみてください。

ロボアドバイザーニュース

投資経験者の83%が不安や悩み。ウェルスナビが調査

投資を始める人、続ける人が増える一方、投資に関する悩みや不安も増えているようだ。ロボアドバイザー「WealthNavi」を提供するウェルスナビ株式会社が11月1日に発表した全国の約2000人の投資経験者を対象に実施した調査結果では、投資経験者の8割以上が、投資の不安や悩みを抱えていた。不安や悩みで最も多かったのが「相場の変動に一喜一憂することに疲れる」だった。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

投資経験のある20代男性の3割がインパクト投資を認知、SIIF「インパクト投資に関する消費者意識調査」

一般財団法人社会変革推進財団(SIIF)は10月27日、「2022年度版インパクト投資に関する消費者意識調査」の結果を発表した。インパクト投資は、社会や環境における課題の解決を図りながら経済的な利益を目指す投資行動。今回の調査で、認知度は全体の7.1%で、前年度の調査の 6.6%から0.5ポイント増となった。認知度は、投資経験のある20代、30代の層で高く、特に20代男性に約3割の認知度があった。

投資信託

マネックス証券の投資情報メディア「マネクリ」が開設4周年。中高生を対象に「金融川柳」募集中

マネックス証券株式会社が運用するオンライン投資情報メディア「マネクリ」が10月19日に4周年を迎えた。マネクリは、マーケット・投資の最新情報の他、 資産形成、年金、家計、節約、相続、金融教育など人生に必要なお金の知識や考え方を配信するオウンドメディア。

寄付コラム

投資しながら寄付もできる投資信託の銘柄は?3つのファンドと寄付先を紹介

「投資のリターンを得ながら社会貢献したい」「資産運用と寄付を両立したい」という方は多いのではないでしょうか。近年、投資信託の収益や信託報酬(運用中の手数料)の一部を寄付する投資信託が増えています。本記事では投資と寄付の両立について、投資しながら寄付もできる3つのファンド、注意点を解説していきます。

投資信託

「投資は必要」は9割でも、40代以下は「入り口」にハードル。400Fが調査

オンライン相談サービス「お金の健康診断」を運営する株式会社400F(フォーハンドレッド・エフ)は、「投資の日」の10月4日に合わせ、同社ユーザーを対象に「投資のイメージや利用状況」などに関するアンケートを実施、結果を発表した。424名の回答者のうち、「投資が必要」とした人は90%以上に上った。投資経験者のもっとも多い投資商品はNISA(つみたてNISAを含む)で、特に30代〜50代は利用率が高い。

ESG投資ができるTHEOグリーンESG・サステナビリティ・インパクト投資

THEOグリーン提供開始1周年、運用額は約93億円に。「ESG投資に興味あるが始め方がわからない」ニーズ捉える

株式会社お金のデザインがAI搭載ロボアドバイザーサービス「THEO(テオ)」および「THEO+(テオプラス) docomo」で提供中のESG(環境・社会・企業統治)投資向け機能「THEOグリーン」が9月28日、提供開始1周年を迎えた。ユーザー数は約1万3000人、運用額は約93億円となり、THEOグリーンはSDGs(持続可能な開発目標)やESG投資に対する関心の高まりに応えているようだ。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

日本の個人投資家は「健康と福祉」「質の高い教育」を志向。サステナブル投資のリターンには懐疑的。グローバル投資家意識調査2022

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社は9月28日、「シュローダー・グローバル投資家意識調査2022」の結果を発表した。シュローダーが個人投資家の投資動向や投資意識を把握することを目的に実施しており、今回は世界33の国/地域の2万3950人(うち日本1000人)の個人投資家を対象に、2022年2月18日~4月7日にオンラインで調査。