LINE証券と野村IRがスマホ特化型のIR動画サービス「Quick Q&A」提供開始
LINE証券株式会社と野村インベスター・リレーションズ株式会社(野村IR)は3月4日、スマホ特化型のIR動画サービス「Quick Q&A(クイック・キューアンドエー、QQ)」の提供を開始した。上場企業の社長をはじめ経営トップを訪問し、対話風の一問一答でビジネスモデルや強み、成長戦略を聞く。
LINE証券株式会社と野村インベスター・リレーションズ株式会社(野村IR)は3月4日、スマホ特化型のIR動画サービス「Quick Q&A(クイック・キューアンドエー、QQ)」の提供を開始した。上場企業の社長をはじめ経営トップを訪問し、対話風の一問一答でビジネスモデルや強み、成長戦略を聞く。
大和証券グループでアプリ証券事業を展開する株式会社CONNECT(現 大和コネクト証券株式会社)は、資産形成を始める顧客の投資デビューを応援するため、「PayPayボーナス」をチャージできるPayPayギフトカードを付与するキャンペーンを3月22日まで実施している。
大和証券グループの株式会社CONNECTは、株式会社NTTドコモと提携し、ポイントサービス 「dポイント」が利用できるポイント投資サービスを4月下旬から開始する。1株単位で売買できるオリジナル商品「ひな株(日本株の単元未満株取引)」、「ひな株USA(米国株店頭取引)」の取引で、取引実績に応じてdポイントが貯まる。また、1ポイント単位でdポイントを使うことができる。
LINE証券株式会社と野村證券株式会社は2月15日、オンラインキャンペーン「QuizKnock監修 クイズで学ぼう!お金のQ 2022」を共同で開始した。2021年1月から2月にかけて実施し5万人超が参加した「QuizKnockがおくるお金のクイズ~お金のQ~キャンペーン」の第二弾。
スマホ投資サービス「LINE証券」は2月8日、「つみたてNISA」の提供を開始した。毎月1000円と少額から積み立て投資ができ、「LINEポイント」の利用も可能。LINE証券で人気の「eMAXIS Slim」シリーズや、今回追加したつみたてNISA専用商品の「野村スリーゼロ先進国株式投信」への投資もできる。
SBIネオトレード証券は、手数料の安さで知られる人気の証券会社です。業界最安水準の手数料体系とネット証券の初心者でも使いやすいトレードツールが主な特徴で、顧客本位の商品及びサービスを提供しています。そこでこの記事では、SBIネオトレード証券の特徴や評判、おすすめの使い方などについて詳しくご紹介します。
楽天証券株式会社は、投資信託の積立に楽天グループの電子マネー「楽天キャッシュ」が利用できるサービスを、6月下旬をめどに開始する。楽天キャッシュによる投信積立の上限額は月5万円、「楽天カード」クレジット決済の月額上限5万円と合わせると毎月10万円を金融機関への事前入金が不要な投信積立資金として活用できるようになる。
お金の相談マッチングプラットフォーム「お金の健康診断」を運営する株式会社400Fは1月26日、SBIインベストメント株式会社、楽天証券株式会社、株式会社ミンカブ・ジ・インフォノイド、既存投資家であるDIMENSION投資事業有限責任組合の計5社を引受先とする第三者割当増資により総額3.6億円の資金調達を完了したと発表した。
LINE証券株式会社は「LINE証券」で1月24日から差金決済取引(CFD取引)サービス「LINE CFD(いちかぶチャレンジコース)」の提供を開始した。CFD取引は、FXと同様に取引開始時点から取引終了時点に発生した差額分を決済する取引。一定の証拠金を同社に担保として差し入れ、売買を行う。
auカブコム証券株式会社は1月24日、米国株式サービスの提供を開始した。NYSE、NYSE Arca、NASDAQに上場している数千銘柄の中から、取引量の多い200銘柄とETF162銘柄の合計362銘柄を独自の基準で選出、順次拡充する(一部既報)。サービス開始に併せて3つのキャンペーンを実施する。
株式会社Fanとソニー銀行株式会社は銀行代理業務および金融商品仲介業務で業務提携し、1月17日より銀行代理業者として口座開設、預金商品および住宅ローンなどの媒介業務、金融商品仲介業者として投資一任運用サービス「ON COMPASS(オンコンパス)+」の媒介業務を開始した。
岡三オンラインは、1日の取引金額が100万円まで取引手数料無料のネット証券です。また、投資信託や信用取引の一部でも手数料が無料なので、コストを抑えた投資を検討している方や投資初心者の方にも注目されています。そこでこの記事では、岡三オンラインの特徴、メリット・デメリット、評判について詳しくご紹介します。
株式会社SBI証券は、SBIアセットマネジメント株式会社と協同し、1月17日から「SBI・V・全世界株式インデックス・ファンド(愛称:SBI・V・全世界株式)」の募集を開始する
auカブコム証券株式会社は2022年1月24日から米国株式サービスの提供を開始する。NYSE、NYSE Arca、NYSE American、NASDAQに上場している数千銘柄の中から、同社が独自の基準で取引量の多い200銘柄とETF162銘柄の合計362銘柄を厳選、随時拡大していく。サービス開始に先立ち1月23日から口座開設の受付を開始する予定。
LINE証券株式会社は11月25日、スマホ投資サービス「LINE証券」で 対象期間内にLINE証券で「いちかぶ(1株単位)」を購入すると、抽選で1等に最大300%の株購入代金を還元する「株ジャンボキャンペーン」を開始した。
楽天証券株式会社はスマートフォン向けトレーディングアプリ「iSPEED」に、12月18日から「アルゴ注文」機能を追加した。プロの投資家なども利用する高度な自動売買を実現可能にする。アルゴ注文の一部の機能は、主要ネット証券が提供するスマートフォン向け国内株式トレーディングアプリで初めて。
楽天証券株式会社は12月26日から、楽天証券の円貨決済時に「楽天ポイント」を1ポイント=1円として購入代金や取引手数料に利用できる「ポイント投資」サービス、「米株積立」サービスを開始する。米国株式取引にポイントが利用できるのは国内主要証券で初めて。サービスの拡充で投資経験者から資産形成層まで利用を促す。
株式取引で証券会社を選ぶときには、取引ツールの機能や操作性なども重要なポイントの1つです。各証券会社には、表示できるテクニカル指標が多いもの、チャートが見やすいものなど多彩なツールがあります。この記事では、使いやすさや機能性の高さに定評のある株取引ツールを4つ紹介します。自分がどの機能を重視するかも考えながら、参考にしてみてください。
これから株式取引に積極的にチャレンジしたいという方もいるでしょう。証券会社にはさまざまな特徴がありますが、株トレーダーに適した会社にはどのような特徴があるのでしょうか。
今回は株の取引回数が多い方に向いた証券会社を5社選び、手数料や取引ツールなどで比較しながら解説します。
GMOクリック証券株式会社は12月13日から投資信託7銘柄の取り扱いを開始した。銘柄はNASDAQ関連ファンドのiFreeレバレッジNASDAQ100、iFreeNEXT NASDAQ100インデックス、iTrustティンバー(愛称:木と環境と未来へ)などで、このうち、iTrustティンバーは主に世界の森林・木材関連企業の株式などを投資対象とする。