TAG デリバティブ取引

DeFi

DEX(分散型取引所)を利用する注意点とメリット【仮想通貨取引所の元トレーダーが解説】

仮想通貨取引所は、その仕組みの違いから大きく「DEX(分散型取引所)」と「CEX(中央集権型取引所)」の二種類に分類できます。近年はDEXのシェアが拡大しており、22年6月6日にはついにDEXがCEXの取引量を上回っています。そこで今回は、DEXの概要や利用する際の注意点、メリットを詳しく解説していきます。

FXコラム

売買比率の見方と活用方法は?IG証券での使い方を解説

X投資において、市場の中でロングポジションに傾いているのかショートポジションに傾いているのか把握することは重要です。現在のトレンドがどちらに傾いているのか、そして今後どのような圧力がかかりやすいのか把握できるからです。今回は、ポジション動向を把握する方法をIG証券を利用して説明していきます。

DeFi

分散型取引所(DEX)がバイナンスを越える日は来るのか?

CEXにはハッキング被害や突然取り決められる出金停止など、ユーザーが直接的に被害を受けるケースが多発している。最近のFTXの破綻による出金停止やユーザー資産の流用は、CEXだからこそ起きた問題と言える。これにより、正しい資産の保管方法や本来あるべき取引所の仕組みを議論する機会が増え、分散型取引所(DEX)が注目を集め始めた。本稿では、DEXがバイナンスを超えるかもしれない3つの理由を世界最大のDEX「dYdX」を例に挙げて解説する。

Web3

暗号資産デリバティブ取引所FTXが9億ドルの資金調達、業界最高額を更新

暗号資産デリバティブ取引所のFTXが、シリーズBラウンドで9億ドルの資金調達を実施したことを7月20日に発表した。FTXによる今回の資金調達は業界最高額を更新したという。以前の最高額から約2倍の調達額であるとされ、1年前には12億ドルであったFTXの評価額は今回の調達により180億ドルとなった。

その他企業

GMOとThe Blockが共同でステーブルコイン2020年間レポートを公開、驚異的な成長率が明らかに

GMOインターネットグループ傘下の米国法人GMO Trustが、米国メディアThe Blockと共同でステーブルコインに関する年間レポートを作成した。3月10日に公開されたレポートによると、2020年の年間総供給額は約542億ドル、月間取引額は約3,840億ドルとなっている。これは、昨年比でそれぞれ+900%と+1,600%という驚異的な増加率になるという。

株式投資コラム

デリバティブ取引のメリット・デメリットは?種類や始め方も解説

「デリバティブ取引」という言葉はあまり馴染みがないかもしれませんが、マーケットに与える影響は年々大きくなっています。現物株しか取引しない投資家でも、デリバティブ取引である日経225先物の値動きをチェックしている人は多いのではないでしょうか。この記事では、デリバティブ取引の仕組みやメリット・デメリットについて解説します。

Web3

「7月−9月の暗号資産市場、デリバティブ取引が成長」=情報サイトCoinGecko【フィスコ・ビットコインニュース】

さまざまな暗号資産(仮想通貨)の時価総額や取引高、開発の状況などの情報を集約して提供する情報サイト「CoinGecko」が第3四半期(2019年7月−9月)レポートを公開。同期間において、時価総額上位 5コインであるビットコイン(BTC)、イーサリアム(ETH)、リップル(XRP)、ビットコインキャッシュ(BCH)、ライトコイン(LTC)はすべて下落相場となったと報告した。

Web3

Bakktビットコイン現物先物取引は伸び悩み、7日間の取引量約500万ドルにとどまる

9月23日に初売りとなったBakktのビットコイン現物先物取引が最初の1週間で、わずかに約500万ドルと契約数は5つにとどまった。インターコンチネンタル取引所(ICE:Intercontinental Exchange)が立ち上げたビットコインのデリバティブプラットフォーム「Bakkt」がビットコイン先物取引を開始した23日から1週間が経過した。しかし、初日の取引量は、71つの月間先物契約と1つの日間先物契約のおよそ約71万ドルの取引量に留まった。

shutterstock_691685071法規制

仮想通貨取引所ErisXがデリバティブ清算機関に認定、2019年下半期には先物取引を提供へ

シカゴを拠点とする仮想通貨取引ErisXは7月1日、米商品先物取引委員会(CFTC:Commodity Futures Trading Commission)より商品取引法に基づくデリバティブ清算機関(DCO:Derivatives Clearing Organizations)に認定された。DCOに認定された取引所は、国境をまたぐ債権取引を代理で行うことができる。

ブロックチェーン

CFTC委員長が語る、ブロックチェーンが社会に与える影響と規制当局に求められる姿勢

米商品取引委員会(CFTC)の委員長クリストファー・ジャンカルロ氏は、政府の要人やブロックチェーン企業が集まる「DCブロックチェーンサミット」にて、ブロックチェーンが社会に与える影響と課題、イノベーションに対する規制当局のあるべき姿勢について講演を行った。講演の詳細は3月6日、CFTCオフィシャルサイトで公開されている。

その他企業

クリプタクト、仮想通貨オプション市場の創設に向けて子会社設立へ

仮想通貨投資家支援プラットフォーム「grid@cryptact」を運営する株式会社クリプタクトが3月5日、仮想通貨のオプション販売子会社である株式会社Protoptionを設立した。投資家にとって仮想通貨保有の課題である価格変動リスクへの回避手段の提供を目指し、実証実験を開始する。