TAG 資産形成

投資・マネーコラム

ソーシャルレンディング投資歴5年の私が本当に伝えたい7つのこと

筆者は2016年からソーシャルレンディング投資を始め、今年で3年目になります。その中でソーシャルレンディング業界にも様々な動きがあり、良いと感じた点と悪いと感じた点の両方がありました。そこで、これまでのソーシャルレンディング投資で培った経験の中から、これからソーシャルレンディング投資を始める人に伝えたいポイントを7つに絞ってお伝えします。

投資信託

SBIマネープラザ、不動産小口信託受益権の取扱いを開始。アスコットと協業

株式会社SBI証券の子会社SBIマネープラザ株式会社は4月1日から、株式会社アスコットが取り扱う共同住宅を投資対象に組み入れた「不動産小口信託受益権FARE西新宿Ⅵ・FARE代々木上原Ⅵ」の取扱いを開始した。両社は今年1月29日付で業務提携契約を発表しており、SBIマネープラザは同商品の販売主体となり、同商品の広告宣伝や購入のコンサルティングサービスを提供する。

投資信託

マネックス証券のスマホ投資「ferci」で単元未満株取引が取引全体の約8割に。若年層ニーズが拡大

マネックス証券株式会社が2019年6月にサービス提供を開始したかんたんスマホ投資「ferci(フェルシー)」で、若年層の資産運用ニーズが高まっている。同社がコロナ禍における収入減が顕在化する中で、将来不安と資産運用に関するニーズについて調査したところ、将来に対する不安を感じるという回答が若年層の約8割に達し、中でも、コロナ禍による収入減を受け、金銭面や仕事面での不安が上位に。

投資信託

マネックス証券「MONEX個人投資家サーベイ」で日本マーケットに対する評価と21年の日米相場レンジ予想を調査

マネックス証券株式会社は3月17日、「MONEX個人投資家サーベイ 2021年3月調査」の結果を公表した。今回は定例調査である個人投資家の相場観の調査に加え、現状の日本マーケットに対する評価と、2021年の日米相場レンジ予想を前回調査(20年11月)に引き続き訊ねた。

投資信託

ミレニアル女性のお金の悩み、最多は「自分に適した資産形成ができているかわからない」。SHE意識調査

ミレニアル世代(1981年~1996年生まれ)の女性がお金の知識に不安を感じるのは、「自分の人生に適した資産形成ができているのかわからない」から―――女性向けキャリアスクール「SHElikes(シーライクス)」を展開するSHE株式会社がミレニアル女性を対象に実施した「お金に関する意識調査」の結果、こんな傾向が明らかになった。

投資信託

直近1年間にスマホ証券会社で取引をした人は5%、男性や若年層で高い傾向。マイボイスコム調査

マイボイスコム株式会社は2月8日、スマホ証券に関する調査の結果を発表。スマートフォンでの証券取引に特化したスマホ証券で直近1年間に取引をした人は5%で、男性10~30代では各10%台。始めたきっかけは、「口座開設キャンペーン」が4割強、「手数料が無料・安い」「ポイントで取引ができる」が各3割強となった。

投資信託

NISA利用者の65%超、2024年からの新NISA「分からない」と回答。マネックス証券調査

マネックス証券株式会社は2月10日、NISA(少額投資非課税制度)に関する意識調査の結果を公表した。13日の「NISAの日」にちなんだ調査で、資産運用をしている人のNISAの利用率は8割超と依然高いが、現在NISAを利用している人の65%超が2024年から始まる新NISA制度について理解していないことが判明した。

投資信託

SBI証券と三井住友カード、6月に新たな資産運用サービス「投信積立サービス」「Vポイントサービス」開始

株式会社SBI証券と三井住友カード株式会社は2月5日、三井住友カードが発行するクレジットカードで投資信託が買える「投信積立サービス」とSBI証券での取引状況に応じてSMBCグループの共通ポイント「Vポイント」が貯まる「Vポイントサービス」を6月30日に開始すると発表した。

投資信託

SBI証券・SBIマネープラザとアスコットが業務提携。アスコットの開発物件を組み入れた不動産ファンドの販売へ協業

株式会社SBI証券と子会社のSBIマネープラザ株式会社は1月29日、マンションデベロッパーの株式会社アスコットと業務提携契約を締結した。都心の賃貸住宅など不動産投資の専門家向けにアスコットが開発した不動産を提供し、SBIマネープラザ、SBI証券が顧客ニーズに即した商品の販売などを行っていく。

ESG投資

松井証券が投資信託の取扱商品を拡充。ESG・SDGs関連銘柄も追加

松井証券株式会社は1月25日から投資信託の取扱商品に新たに47銘柄を追加、投資信託の取扱商品を1397銘柄に拡充した。「iFreeNEXT NASDAQ次世代50」をはじめ、つみたてNISAの対象銘柄「東京海上セレクション・日本株TOPIX」や「東京海上セレクション・外国株式インデックス」などを取り揃えた

仮想通貨コラム

【元トレーダーが解説】コインチェックで始めるイーサリアムの積立投資

イーサリアムは時価総額で暗号資産市場2位であり、DeFiエコシステムが拡大し続ける中で「イーサリアムの需要が今後ますます高まる」と期待している方も多いと思います。ここでは暗号資産取引所コインチェックを使って、イーサリアムで資産形成を目指す方法について解説したいと思います。

投資信託

エポスカード、「エポスポイント」による資産形成サービスを開始

株式会社エポスカードとtsumiki証券株式会社は12月7日、「エポスカード」の利用に応じて貯まるエポスポイントで投資信託を購入できるサービスを開始した。カード会員にポイントの新しい使い方を広げ、投資初心者、現金を使わず気軽に投資をしたい人に「エポスポイントで将来の資産づくり」という選択肢を提供する。

投資信託

コロナ禍で冬のボーナス減、若年層の資産運用・副業ニーズ高まる。マネックス証券調査

冬のボーナス、減った?増えた?公務員なら?マネックス証券株式会社は11月30日、スマホ投資「ferci(フェルシー)」に関するユーザー向けレポート「ferci Newsletter」で、コロナ禍でボーナス減少が顕在化する中、将来への不安と資産運用に関する調査結果を発表した。

投資信託

「浪費家」と「貯蓄家」のボーダーは?松井証券「老後資金に関する調査」で世代別の実態を分析

松井証券株式会社は10月22日、子どもと親のいる全国の20~60代男女合計800人を対象に実施した「老後資金に関する調査」の結果を発表した。年収に対する貯蓄の割合が10%以下は「浪費家」、30%以上は「貯蓄家」と認識されることが判明。

投資ニュース

マネックス証券が国内株式取引手数料引き下げ。一日定額手数料と取引毎手数料(信用取引)が低コストに

マネックス証券株式会社は、11月2日の約定分から一日定額手数料(現物取引・信用取引の合算)と取引毎手数料(信用取引)を引き下げる。一日定額手数料では、日計り取引の片道分の手数料相当額を「マネックスポイント」で翌日に変換することで片道分の取引は実質無料とする。

投資信託コラム

老後に向けた資産形成、おすすめの投資方法は?5つの投資方法を比較

人生100年時代とも言われる長寿社会の到来により、老後に向けた資産形成の重要性は増していると言えます。この記事では老後に向けた資産形成の重要性や資産運用・投資の方法について詳しくご紹介するので、これから資産運用を始める方だけでなく、既に投資を行っている方も参考にしてみてください。

投資信託

リモート下のコミュニケーション不足で、資産運用でも”誰かに相談したい”ニーズが拡大。マネックス証券

マネックス証券株式会社は10月4日に、2019年6月にサービス提供を開始したかんたんスマホ証券「ferci(フェルシー)」にて「ferci News Letter」の配信を開始すると発表。また、リモート化での資産運用における”誰かに相談したい”ニーズに応えるため、フェルシーのウェブ版の提供も開始する予定。