筆者は2016年からソーシャルレンディング投資を始め、今年で3年目になります。その中でソーシャルレンディング業界にも様々な動きがあり、良いと感じた点と悪いと感じた点の両方がありました。そこで、これまでのソーシャルレンディング投資で培った経験の中から、これからソーシャルレンディング投資を始める人に伝えたいポイントを7つに絞ってお伝えします。

インターネットでの株式売買経験者が取引したことがある証券会社はSBI証券、楽天証券、次いで野村證券、マネックス証券が拮抗している。順位は前回から変動はなかったが、株式売買を見ると、直近の1年で投資資金は減少傾向にある。

マネックス証券株式会社は9月11日、「MONEX個人投資家サーベイ2020年9月調査」の結果を発表した。マネックス証券に口座を持つ顧客向けに実施している定例調査で、個人投資家の相場観の調査に加え、11月3日（現地時間）に予定されている米国大統領選挙について特別調査を行った。回答数は1142件。

株式会社MILIZE（ミライズ）とマネックス証券株式会社が共同開発したシミュレーションツール「相続税シミュレータ」の詳細版が9月1日提供開始された。マネックス証券が朝日税理士法人の監修を受け、今年6月に主要ネット証券として初めて提供を開始した簡易版をバージョンアップ。

マネックス証券株式会社は9月1日、「社会を応援する投資についての意識調査」の結果を発表した。「すでに投資や資産運用を行っている」人は34%で、「なんらかの社会貢献活動」を行っている人のうち、投資や資産運用を行っている人は60%と割合が高く、投資と社会貢献活動の接点をうかがわせる。

金融庁は8月26日、「国内運用会社の運用パフォーマンスを示す代表的な指標（KPI）に関する調査」の結果を公表した。国内運用会社の投資運用力を測るデータで、昨年は「資産運用業者の運用パフォーマンスを示す代表的な指標（KPI）に関する調査」として実施。金融情報の株式会社QUICKが2016年4月に社内に設立したQUICK資産運用研究所が調査を委託されている。

マネックス証券株式会社は8月21日、同社の証券総合取引口座を持つ顧客を対象に、全国47都道府県を複数のエリアに分けてオンラインの「マネックス全国投資セミナー」をオンラインで開催すると発表した。同社として初のオンラインセミナーで、9月9日の北海道・東北地方を初回に随時開催予定。初回は定員500人、参加費無料。

今回はロボアドバイザーの利用を新たに検討している方や運用手数料でお悩みの方に向けて、大手ネット証券の一つである松井証券が運営するロボアドバイザー「投信工房」をご紹介します。このインタビューでは、松井証券営業推進部の佐々木健吾さんに投信工房の魅力や投信工房にかける想いについて詳しく伺いました。

マネックス・アセットマネジメント株式会社は8月17日、「マネックス・アクティビスト・ファンド（愛称：日本の未来）」が、グループ企業で既に同ファンドを販売しているマネックス証券株式会社に加え、 他のネット証券各社でも順次販売を開始すると発表した。

税金を抑える節税対策はサラリーマン（給与所得者）の方でも行える場合があります。税金の仕組みや活用できる控除制度について正しく知ることで、サラリーマンの方でも所得税・住民税を抑えることが可能です。そこでこの記事では、サラリーマンの方に課される税金の仕組み、節税方法、それぞれのメリット・デメリットを詳しくご紹介します。

CS（顧客満足度）に関する調査・コンサルティングの株式会社J.D.パワー ジャパンは7月31日、「J.D.パワー2020年個人資産運用顧客満足度調査」の結果を発表した。年一回、民間の銀行、証券会社で、投資信託・株式・外貨預金・FXなどの資産運用を行っている個人投資家を対象に、直近1年間のサービス利用経験に対する満足度を明らかにする目的で、今年9回目。

株式会社SBI証券と三井住友カード株式会社は7月28日、個人向け資産運用サービスにおける業務提携に関する基本合意書を締結したと発表した。2021年2月以降、順次サービスの開始を予定している。

新型コロナウイルスの感染拡大以降、女性の間でも投資（資産形成・資産運用）への興味が高まっている。ソニー銀行株式会社が7月16日に発表した「女性の資産形成・資産運用に関する調査」では回答者の4割（39.4%）が資産形成に興味があり、新型コロナ以降、4人に1人（24.4%）が投資への興味が高まったと回答した。

自分の所得額と貯蓄額をパートナーと共有していますか？と質問したら――松井証券株式会社は、全国の夫婦800人に実施した「夫婦の家計管理事情に関する調査」を実施、結果を6月30日、公表した。

超低金利が当たり前となり、預金だけではお金を増やすことは難しくなっています。人々の将来に対する不安が膨らみ続けるなか、将来に備えた長期投資に関心を寄せる方が増えています。そこで今回は、長期投資の種類や概要をお伝えした上で、現役のファンドマネージャーである筆者の観点からメリットやデメリット、具体的な投資方法を解説します。

三井住友信託銀行株式会社のシンクタンクである三井住友トラスト・資産のミライ研究所は6月22日、「住まいと資産形成に関するアンケート調査」の結果を公表した。各世代における住まいや住宅ローンに対する考え方や資産形成の方法についての違いが浮き彫りになった。

資産運用サービス「ON COMPASS」を提供するマネックス・アセットマネジメント株式会社は6月15日、現在の資産運用状況や資産運用に対する意識調査の結果を発表した。20代から50代までの男女832人（資産運用を行ったことがある416人、行ったことがない416人）を対象に、性別、職業、地域性の特性を分析した。

マネックス証券株式会社は6月12日、「MONEX個人投資家サーベイ6月調査」の結果を公表した。同社の口座を持つ顧客に、定例調査である個人投資家の相場観の調査に加え、新型コロナウイルス影響下の投資行動について特別調査を行った。期間は5月27日から6月1日にインターネットで実施、回答数1194件。

マネックス証券株式会社は6月3日、AIが過去の株価などを基に分析した株価を予測する「AI銘柄ナビ」の提供を開始した。株式会社MILIZE（ミライズ）の子会社である株式会社MILIZE INVESTMENTが作成したロジックに基づいており、AIによる日本株銘柄の株価予測サービスの提供は、主要ネット証券で初めてという。

マイボイスコム株式会社の「NISA（少額投資非課税制度）」に関するインターネット調査の結果によると、NISAの認知率は8割と高く、「内容を詳しく知っている」は2割強、男性で比率が高かった。一方、現在の制度は2023年までで、2024年から5年間は新制度に変更することについての認知率はわずか8％に止まった。