25歳以下の「Z世代」、35歳以下の「ミレニアル世代」、55歳以下の「バブル世代」。価値観の違いが指摘されることが多い三つの世代、お金に関する意識はどのような差があるだろうか。松井証券株式会社は、全国の男女合計600名を対象に「世代別『お金事情』に関する実態調査」を実施、3月16日、結果を発表した。

松井証券株式会社は11月2日、「金融教育」に関する実態調査の実施結果を公開した。2022年4月から金融教育が高校の授業に導入されることを受け、全国の20～50代の男女計600名を対象にインターネットで実施。金融教育導入開始についての認知度は低く、子どもにお金のことを教えられる自信がある親はわずか10％以下となった。

松井証券株式会社は9月28日、小学生未満の子供がいる共働き世帯や夫婦の全国の20～50代の男女700名を対象に実施した「育児・子育てに関する実態調査」の結果を発表した。00名の内訳は男女各300名と6歳未満の子どもがいる共働き3人世帯の夫婦50組。子供が生まれる前に想定していた育児費用「月4.3万円」に対し、 実際は「月5.6万円」と月額1.3万円のギャップがあることが判明。

野村證券株式会社は4月23日、 資産管理アプリ「OneStock（ワンストック）」で新たな機能「不動産連携」の提供を開始した。従来のさまざまな金融機関で保有する「資産の見える化」に加えて、 所有不動産の資産価値を把握・一元管理することが可能になった。野村證券に口座を持っていなくても利用でき、料金は無料（一部有料機能あり）。

相場は変動を繰り返すものなので、投資信託を売却する場合は冷静な判断とタイミングが重要です。保有している投資信託の基準価額が、購入時より高くなればなるほど含み益は増加しますが、上昇から一旦下落に転じてしまうと含み益が減るため、“利益が出ている時に売却しないと”という不安な気持ちにかられてしまう場合があります。

不安な気持ちのまま焦って売却し、その後相場が反騰し、後悔してしまうこともあります。そこで、今回は投資信託の利益を確定するタイミングの計り方や確認ポイントについて解説します。

投資目的に合った金融商品を適切に選ぶことで、より効率的に資産運用ができます。例えば、将来の老後資金目的のように長期運用が可能な場合にはハイリスク・ハイリターンの商品を選ぶといった具合です。今回は投資目的別に投資信託の選び方と相性の良いファンドの例を解説します。

不動産投資を検討している40代の方の中には、不動産投資の仕組みやリスクに不安を抱えている方も少なくないのではないでしょうか。この記事では、40代で不動産投資を始めるメリット・デメリットを解説し、実際に40代で不動産投資を始めた方の体験談・口コミをご紹介していきます。

将来の年金不足や副業解禁の流れを受けて資産運用を検討している20代の方も多いのではないでしょうか。資産運用の方法は様々ありますが、中でも定期的な収入が見込める不動産投資に注目する方も少なくありません。そこでこの記事では、20代の方が不動産投資を行う際のメリット・デメリットについて詳しく解説します。

コロナ禍は若年層の経済感覚にも確実に影響しているようだ。松井証券株式会社が4月20日発表した「初任給」と「理想の働き方」に関する世代別の実態調査で、2020年から21年入社の新社会人が、初任給を最も費やした／費やしたいものは「貯蓄」がトップに。先行きが見えない状況の中、若いうちから将来に備えておこうとする意識がうかがえた。

子どもが生まれたら、親として準備しなければならない教育資金ですが、幼稚園から大学卒業までに約1,000万円から、高ければ約2,500万円の資金が必要になるといわれています。今回は、そんな金額をどうやって準備すればいいのかわからないという方に向けて、教育資金の貯め方とメリット・デメリットを紹介します。

積立保険は、満期や解約時に、満期保険金または解約返戻金としてまとまった資金を受け取れる保険です。掛け捨てタイプの保険とは異なり、保障を受けながら貯蓄もできるのが特徴です。この記事では、各種積立保険の加入を検討している方のために、積立保険のメリット・デメリットや類似サービスとの違い、積立保険の選び方を詳しく解説します。

老後資金を貯めるために、資産運用をしたいと考えている方もいるかと思います。しかし、投資対象によって老後資金に適した・適していないタイプがあるので検討は必要です。また投資対象の特徴や始め方も知っておく必要があります。そこで今回は投資の始め方や選び方、老後資金を貯める場合に適した投資対象を4つ解説します。

ソーシャルレンディングでは、投資家は投資した金額に応じて一定の利回りを貸付金利の中から得ることができます。そのソーシャルレンディングで毎月5万円ほどを稼ぐためには、どのようなポイントを押さえておけば良いのでしょうか。その考え方についてここでお伝えしていきます。

老後を考えた時に、年金だけでは生活が難しいと感じて今から節約や貯金などを考えている方もいるかと思います。その場合は資産形成に確定拠出年金を検討してみるのも選択肢の一つです。そこで今回は、老後の生活設計を考えている方へ向けて、確定拠出年金(iDeCo)の始め方について解説します。

あなたの投資に対するイメージは？日本ファイナンシャルアカデミー株式会社が2月6日に発表した「個人の投資意識」では、個人での投資について、経験問わず、ほぼ全員が「必要」と回答したが、投資に対するイメージは経験者が「楽しい」、未経験者は「リスクがある」と“真逆”の結果となった。

金融機関から融資が受けられない方にとって不動産投資をスタートさせる最初のハードルは高いと言えるでしょう。不動産投資に興味があるものの、購入前に諦めている方も多いのではないでしょうか。今回は、不動産投資ローンの審査で悩んでいる方向けに、融資相談前に対策しておきたい5つのことをご紹介します。

今年始めたい資産運用は「株式」「定期預金」「NISA」–インターネット銀行の株式会社じぶん銀行は1月15日、全国のビジネスパーソン男女500名を対象に実施した「資産運用」に関するアンケートの調査結果を発表した。回答者の37.6％が資産運用を行っており、「株式」「投資信託」が人気だった。

金融庁の報告書に端を発した「老後2000万円問題」。騒動から約半年、日本ファイナンシャルアカデミー株式会社は、全国の20代から50代の働く男女600名を対象に「令和元年の個人のお金に関する意識調査」と題し老後2000万円問題をきっかけにした消費者の意識や行動の変化を調査、12月2日に結果を発表した。

年収800万円の正社員で副業をしている人は外資系・日系企業ともに2割程度、副業の内容は外資系企業が「不動産投資」、日系企業社員は「コンサルティング・セミナー登壇・研修」がトップ――。人材紹介・派遣大手のエンワールド・ジャパン株式会社が11月7日発表した副業の実態調査で、こんな結果が出た。

老後の資産を貯蓄でまかなうにはどれくらいのペースで貯めていく必要があるのでしょうか？ 今回は、働く世代の現在の平均貯蓄額などを確認した上で、老後までに毎月いくらの貯蓄が必要なのか、貯蓄以外の選択肢を検討する場合、どのような考えで臨むべきかなどについてご紹介していきたいと思います。