マネックス証券株式会社は2月9日、NISAや投資に関する意識調査の結果を公表した。 2月13日の「NISAの日」を前に、マネックス証券の口座保有者を対象に行っている恒例の調査で、今回は5183名の回答を得た。

マネックス証券株式会社の2022年12月の投資信託等の月間積立額が100億円を突破した。 投資信託等の月間積立額は、同社が提供する商品・サービスで、積立形式で投資信託・ETFなどに投資できる国内籍投資信託（MRF除く）、外国籍投資信託（MMF含む）、iDeCo、ON COMPASS（オンコンパス）、マネックスアドバイザーの合計の積立額を指す。

マネックス証券と株式会社イオン銀行は12月27日、金融商品仲介業務における包括的業務提携に関し、最終契約書を締結したと発表した。提携によりイオン銀行は投資信託事業に加え金融商品仲介業務を行うことで、取り扱う投資信託の銘柄数が約300銘柄から約1200銘柄と4倍に増加する。

マネックス証券株式会社は12月14日、 自社のポイントサービス「マネックスポイント」によるポイント投資の調査結果を発表した。同ポイントによるポイント投資は今年10月開始、1ヶ月を経過した時点で利用傾向を調査したもの。資先には、信託報酬率の低いファンドとともにリスクの高いファンドがランクインしている。

老後資金のための資産形成の一環として投信積立を行う方が増えてきており、最近はクレジットカードによる投信積立サービスも拡大しています。中でもマネックス証券の「マネックスカード」は利用に応じてポイントが貯まる仕組みになっており、高還元率で投信積立を行えるのが特徴です。

そこでこの記事では、「マネックスカード」の投信積立について、条件や年会費等を他社サービスと比較しながら詳しく解説します。積立投資に関心のある方、ポイ活をしながら将来必要な資金を作りたい方はご参考ください。

マネックス証券株式会社が運用するオンライン投資情報メディア「マネクリ」が10月19日に4周年を迎えた。マネクリは、マーケット・投資の最新情報の他、 資産形成、年金、家計、節約、相続、金融教育など人生に必要なお金の知識や考え方を配信するオウンドメディア。

マネックス証券株式会社は10月20日午後6時から、「マネックスポイント」を投資信託の買付代金として利用できる「マネックスポイント投資サービス」を開始する。マネックスポイントは、 他のポイントサービスなどへの交換に加え、 株式手数料への充当や暗号資産への交換も可能なほか、投資にも活用できるポイントサービス。

近年、米国株を中心として外国株投資への関心が高まっています。日本以外の国の成長性に期待して投資している方も多く見られます。

マネックス証券も外国株取引のサービスに注力している証券会社の1つですが、具体的にどのような特徴があるのでしょうか。この記事ではマネックス証券の外国株取引の概要、他社との比較、利用するメリットや注意点について解説します。

マネックス証券株式会社は9月30日、投資信託に関する実態調査の結果を公表した。「マネックス証券」の口座を保有し投資信託を購入したことがある男女計5307名の回答を集計した。毎月の積立金額についての質問には、3割近くが「5万1円以上」と回答。

マネックス証券は米国株の取扱が多いなどの強みがある証券会社です。しかし、手数料は他社と比べてどうなのかと気になる方もいるかと思います。そこで今回は、マネックス証券の手数料プランや、他ネット証券と比較して手数料が安いのかを調査して解説します。

マネックス証券株式会社は9月1日から、米国ETFの買付時手数料を上限なく全額キャッシュバックするプログラム「米国ETF買い放題プログラム」を開始する。2020年1月から実施している米国ETFの買付時手数料を全額キャッシュバックする「米国ETF買付応援プログラム（USAプログラム）」を名称変更、対象の米国ETFを入れ替える。

マネックス証券では、1,000本以上の投資信託を取り扱っているほか、保有するだけでマネックスポイントを付与してもらえます。また、100円から投信つみたてを行うことも可能なので、マネックス証券でよく取引されている投信銘柄を知りたい方もいるのではないでしょうか。

この記事では、マネックス証券で購入上位となっている投資信託銘柄の特徴や手数料、価格推移などを詳しく解説していきます。マネックス証券を活用して投資信託で資産運用を始めたい方や、長期投資や短期投資に適した銘柄を知りたい方は、参考にしてみてください。

口座開設の迅速さや取引手数料の安さからネット証券を利用する方は多く、またネット銀行と連携させると手数料がさらに優遇されたり、ポイントが貯まったりと各種特典やサービスが受けられるので、両方の組み合わせが人気の資産管理方法の一つとなっています。

ただし、ネット証券とネット銀行をセットにする場合、闇雲に選ぶのではなく、連携するメリットや優遇サービスのある組み合わせの中から選ぶことが重要です。

そこでこの記事では、主なネット証券とネット銀行の組み合わせや、組み合わせるメリット、優遇されるサービスについて詳しくご紹介します。手数料をさらに安くしたい方、口座間の取引の手間をなくしたいという方はご参考ください。

株式会社ジェーシービー（JCB）とマネックス証券株式会社は8月4日、ロイヤルティプログラムサービス「タネカブ」の本格開発に向け、業務提携に関する基本合意書を締結したと発表した。

マネックス証券株式会社は7月15日、年利率が日照時間に連動して決定する債券「マネックスグループ株式会社保証付きマネックスファイナンス株式会社 2023年8月2日満期 日照参照型クーポン付 円建社債（愛称：個人向けマネックス債 夏祭り）」の販売を開始した。

マネックス証券株式会社は2月10日、NISA（少額投資非課税制度）に関する意識調査の結果を公表した。13日の「NISAの日」にちなんだ調査で、資産運用をしている人のNISAの利用率は8割超と依然高いが、現在NISAを利用している人の65%超が2024年から始まる新NISA制度について理解していないことが判明した。

マネックス証券株式会社は6月15日、定期レポート「MONEX個人投資家サーベイ」を発表した。6月3日から7日までインターネットで同社の顧客にアンケート調査（回答数1035件）した。定例調査である個人投資家の相場観の調査に加え、特集として「2022年の日経平均株価、ダウ平均株価の高値安値予想」「今後の企業業績にプラスとなるもの」「個人投資家視点の株主優待制度」について調査している。

外国株式は国内の株取引と比べると、証券会社ごとに条件の違いが大きくなっています。取扱い国数や銘柄数、手数料なども異なるため、どこで取引をするべきか悩む方も多いでしょう。本記事では、外国株式を購入できるネット証券会社を4社紹介します。取り扱い銘柄数や手数料などもまとめていますので、証券会社を比較する際の参考にしてみてください。

投資信託を始めるなら、まずは大手から検討したいという方も少なくないのではないでしょうか？大手証券会社が運営するのであれば、「資本金などが大きく、倒産の心配が少ない」「取り扱っている投資信託の銘柄が豊富」「ツールや検索機能が充実している」「ポイントサービスなどが充実している」などのメリットがあります。

株取引を行うためにネット証券を選ぶのであれば、株取引アプリを基準に選んでみるのも一つです。各ネット証券では、スピーディーな取引注文や使いやすいインターフェース、豊富な投資情報など、それぞれ特徴のある株取引アプリをリリースしています。そこで今回は、主要ネット証券の株取引アプリについて紹介したいと思います。