TAG カーボンニュートラル

ESG投資コラム

脱炭素社会へのカギは森林クレジット 組成の流れや社会課題を現場目線で解説

一般社団法人日本カーボンニュートラル機構は、日本国内での脱炭素活動を推進しています。本記事では 、一般社団法人日本カーボンニュートラル機構の理事である筆者が、森林クレジットの組成の流れについて解説します。カーボンクレジットに関心がある方は、ぜひ参考にしてください。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

SLB、アケル・カーボン株の過半数を取得。炭素回収の合弁設立へ

油田サービスSLB(旧シュルンベルジュ)は3月27日、炭素回収スタートアップのアケル・カーボン・キャプチャー(Aker Carbon Capture)の株式の過半数を取得し、新たに炭素回収の合弁会社を設立することを発表した。新会社では、技術ポートフォリオや事業プラットフォームなどを統合し、より迅速かつコスト効率の高い炭素回収ソリューションを市場に投入する方針である。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

国、「ネイチャーポジティブ経済移行戦略」公表。自然再興と経済の新たな成長目指す

環境省、農林水産省、経済産業省、国土交通省は3月29日、「ネイチャーポジティブ経済移行戦略」を連名で公表した。同戦略は、企業が自社の価値創造プロセスに自然の保全の概念を重要課題(マテリアリティ)として位置づける経営への移行の必要性、および移行に当たって企業が押えるべき要素、新たに生まれるビジネス機会の具体例、ネイチャーポジティブ経営への移行を支える国の施策をまとめている。

Web3コラム

衛星画像とAIによる解析でカーボンクレジットを発行する「Carbontribe」とは?

Carbontribeは森林やマングローブなどの衛星画像をコンピュータビジョンAIによって解析を行い、 CO2吸収量のベースエミッションを算出するdMRVとブロックチェーンを掛け合わせた企業です。Carbontribe Labsによって運営されている「自然を守って稼ぐ」プロトコルであり、森林、土壌、生物多様性の炭素吸収能力を取引可能な価値に変換し、代替経済を創出することを目的としています。

ESG投資コラム

「空飛ぶクルマ」が実現するAAM(次世代航空モビリティ)とは? 欧州スタートアップも紹介

カーボンニュートラル社会への世界的移行が進む中、環境負担の軽減に役立つ新技術の研究・導入が航空産業における重要課題となっています。ソリューションの一つとして期待が高まっている「次世代航空モビリティ(Advanced Air Mobility:AAM)」は、各国都市部を中心に導入への取り組みや投資が活発化している領域です。本稿では、航空産業の未来を担うAAMと既存の航空機やタクシーの代替手段として期待されている「空飛ぶクルマ」、そしてそれを支える革新的技術を開発する欧州スタートアップについてレポートします。

株式投資コラム

防災テック・気候テックのスタートアップ企業は?6社を紹介

AI・ビッグデータ・IoTなど先端テクノロジーを活用した防災テックや気候テックのスタートアップ企業が日本でも数多く立ち上げられています。そこで、この記事では防災テックや気候テックに取り組むスタートアップ企業6社についてご紹介するので、防災・気候分野のビジネスやスタートアップに関心のある方は参考にしてみてください。

株式投資コラム

【新NISA】GX(グリーントランスフォーメーション)で注目の水素銘柄 投資のプロが4つ解説

日本は、水素をエネルギーとして利用するための国家戦略である「水素基本戦略」を2017年に策定し、水素社会の実現に向け動いています。日本ばかりではなく、米国、欧州、英国、中国、韓国、インドなどでも水素社会の実現を目指しています。水素はテーマとして取り上げられやすく、今後は株式市場をリードする可能性があります。本稿では、日本株の中でも水素関連銘柄に焦点を当てて解説します。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

オキシデンタル傘下1PointFive、BCGとDACによる炭素除去契約を締結。CDR関連コンサルサービスを通じても協働

米石油大手オキシデンタル・ペトロリアム傘下の炭素回収・有効利用・貯留(CCUS)企業1PointFive社は1月11日、米ボストン・コンサルティング・グループ(BCG)と二酸化炭素除去(CDR)クレジット契約を締結した。空気中の二酸化炭素(CO2)を回収するダイレクト・エアー・キャプチャー(DAC)によるCDRクレジット供給に向けたコンサルティングサービスでも協働する。

Web3コラム

国が進めているカーボンニュートラル取り組みにおける「地域脱炭素ロードマップ」とは

2020年10月に日本政府が宣言した「2050年カーボンニュートラル」の達成に向けて、国内ではさまざまな動きが進められています。今回は、国が進めているカーボンニュートラル取り組みにおける「地域脱炭素ロードマップ」について、その概要や詳しい内容などを解説していきます。