TAG カーボンニュートラル

暗号資産・ブロックチェーン

IHIと富士通がCO2排出量を可視化 ブロックチェーン導入の最新事例とは?

22年10月31日、総合重工業グループの株式会社IHIが、同社の技術および富士通株式会社が手がける基盤技術を組み合わせて開発した「アンモニアCO2トレーサビリティプラットフォーム」の実証実験をスタートしたことを発表しました。その概要や基盤技術を紹介します。

ESG投資コラム

出光興産のESGの取り組みや将来性は?株価推移、配当も

大手金融機関や投資家が投資先を検討する際、ESGを重視する傾向が強まっています。企業側は外部からの期待に応えるため、ESGを経営で取り入れるようになりました。

今回は出光興産のESG関連の取り組み、業績、株価推移などについて紹介します。石油業界にとってESGは逆風とも言えますが、同社はどのような取り組みを行っているのでしょうか。

投資信託コラム

脱炭素関連の投資信託、主なファンドの成績と企業の取り組みは

最近よく耳にする脱炭素やカーボンニュートラルなど、環境問題について、市場規模や投資妙味など、気になる人も増えているのではないでしょうか。

脱炭素は環境問題の中でも重要な項目として認知されており、今では先進国の責任、もしくは最低限のみだしなみのような位置づけがなされています。民間企業の環境問題への取り組みは投資家の注目ポイントです。

本記事では、脱炭素をとりまく世界の状況や取り組みなどを紹介し、関連する投資信託のファンドを紹介しています。あらたな投資先を探している方は参考にご確認ください。

ESG投資コラム

ESG不動産投資の関連指標「ZEH」「BELS」「GRESB」「LEED」の違いは?

さまざまな領域でESGに対する意識が高まる中、不動産投資においてもESGに対する取り組みを評価に加える動きが活発化しています。不動産投資におけるESG評価では、独自の評価指標をしばしば参照します。特に多くの投資家が活用している不動産関連のESG評価指標は「ZEH」「BELS」「GRESB」「LEED」4つです。今回は、こちらの4つの指標についてそれぞれの違いを紹介していきます。

ESG投資

アマゾン、新たに71件の再エネプロジェクトへ投資。米460万世帯分の電力生みだす見込み

米アマゾン・ドット・コム(ティッカーシンボル:AMZN)は9月21日、新たに71件の再生可能エネルギー関連プロジェクトを開始すると発表した。これらのプロジェクトが稼働することで、毎年、米国の460万世帯の電力需要を賄うのに相当する5万ギガワット時のクリーンエネルギーを生みだす見込みだ。

ESG投資コラム

社会貢献と収益の両立へ。アパート経営でできるSDGs・サステナビリティの取り組みは?

アパート経営は入居者の生活面・安全面で大きな影響を与えることになります。また住宅建築には多くの資材を必要するという視点に加えて、隣接する周辺環境にも影響がある「まちづくり」という観点からも、事業経営者として決して少なくない責任があると言えるでしょう。今回のコラムでは、アパート経営では具体的にどのようなSDGsの取り組みができるのかについて、実際にアパート経営を通じたサステナビリティに取り組んでいるシノケンを具体例として考えてみましょう。

ESG投資コラム

10年間でグリーン・エネルギー企業に転じたオーステッドの変革は?投資できるファンドも

世界が2050年までのネットゼロ社会の実現に向けた取り組みを推進しています。再生可能エネルギーの拡大はカーボンニュートラルを達成するうえで必要不可欠なものとなっています。今回は、オーステッド(ティッカーシンボル:ORSTED)のサステナブルストーリーを紹介します。

ESG投資

リンデ、BASF、SABIC、世界初となる電気加熱式蒸気分解炉の大規模実証プラントの建設開始。CO2排出量90%減へ

工業ガス大手英リンデ(ティッカーシンボル:LIN)、ドイツ化学大手BASF(BAS)、およびサウジアラビア基礎産業公社(SABIC)は9月1日、世界初となる電気加熱式蒸気分解炉の大規模実証プラントの建設を開始したと発表した(*1)。天然ガスに代わり再生可能エネルギー由来の電力を利用することにより、二酸化炭素(CO2)排出量を従来比90%削減できる見込み。2023年の稼働を予定する。

ESG投資

資生堂、初のサステナビリティ・リンク・ボンド発行。26年までのカーボンニュートラル、女性の管理職4割未達なら寄付

株式会社資生堂は11月11日、サステナビリティ・リンク・ボンド(SLB)を発行すると発表した。SLBは、目標の達成状況に応じて財務的・構造的な特徴が変化する可能性のある債券で、同社として初めての発行。発行予定は今年12月、発行額200億円、発行年限は5年を予定している。主幹事は大和証券、みずほ証券、野村證券。

ESG投資

メルセデス・ベンツ、廃タイヤから車両部品生産へサーキュラーエコノミー推進。米リヴィアンとも提携し商用EV共同生産も

ドイツ自動車大手メルセデス・ベンツグループ(ティッカーシンボル:MBG)は8月24日、化学大手BASF(BAS)とおよび熱分解スタートアップ企業ピュルム・イノベーションズ(Pyrum Innovations、PYR)と共同で、廃タイヤを原料としたリサイクル素材を活用して自動車部品を製造すると発表した(*1)。ケミカルリサイクルにより製造段階のサーキュラーエコノミー(循環型経済)を推進する。

ESG投資

米ネクステラ・エナジー、2045年までにカーボンオフセット無しで脱炭素化へ。アップルなどサプライヤーと協力する企業も

再生可能エネルギー大手の米ネクステラ・エナジーは2022年6月、カーボン・オフセット(#1)を利用せず、2045年までに自社事業から排出される炭素をゼロにする新たな目標「Real Zero」を発表した(*1)。再生可能エネルギー投資をすすめ、米国の電力部門および顧客の脱炭素化も支援する。

寄付コラム

投資しながら寄付もできる投資信託の銘柄は?3つのファンドと寄付先を紹介

「投資のリターンを得ながら社会貢献したい」「資産運用と寄付を両立したい」という方は多いのではないでしょうか。近年、投資信託の収益や信託報酬(運用中の手数料)の一部を寄付する投資信託が増えています。本記事では投資と寄付の両立について、投資しながら寄付もできる3つのファンド、注意点を解説していきます。

ESG投資コラム

ENEOSのESG・サステナビリティの取り組みは?配当や株価推移も【2022年10月】

投資方法の1つに企業の株価や財務情報だけではなく、ESGまたはサステナビリティを考慮して銘柄を選択する方法があります。ESG銘柄の投資対象となる企業は様々ですが、石油販売で国内シェア5割に及ぶENEOSは、脱炭素による業態転換を迫られる中、サステナビリティに対しても積極的に取り組んでいます。

この記事では、ENEOSの特徴や株価動向、ESG・サステナビリティの取り組み内容の詳細や、株主優待情報について詳しくご紹介します。ENEOSの銘柄について詳しく知りたい方、ESG投資に関心のある方は、参考にしてみてください。

ESG投資

フォード、米国史上最大規模の再エネ購入契約を締結。DTEエナジーから

米フォード・モーター(ティッカーシンボル:F)は8月10日、総合エネルギー企業DTEエナジー(DTE)と、2025年までに650メガワットの太陽光発電の購入契約を締結したと発表した。ユーティリティ(電力・ガス)企業からの再生可能エネルギーの購入としては米国史上最大規模となる。

ESG投資

KDDI、68団体に10.5億円寄付。サステ経営に通じる活動に取り組む財団法人、NPOなど

KDDI株式会社は8月30日、サステナビリティ経営に通じる活動に取り組む68団体に約10億5000万円を寄付した。対象となる団体、活動は、カーボンニュートラルの実現や社会のカーボンニュートラル実現にむけた研究開発、安心安全で豊かな社会の実現、国内外で困難に直面する子どもたちへの支援や高齢者支援、人権の尊重、紛争地域で現地での対応を行う医療機関など。

ESG投資

【9月29日開催】「サーキュラーエコノミー移行で生まれる企業連携と共創の新たなカタチとは?~アールプラスジャパンの取り組みに学ぶ~」

Circular Economy Hub がお届けするオンラインイベント「Circular X(サーキュラーエックス)」。2022年9月のテーマは「サーキュラーエコノミー移行で生まれる企業連携と共創の新たなカタチとは?」です。今回はゲストとして、「貴重な資源であるプラスチックが、永遠に循環しつづける社会をつくりたい」との共通の想いを持った企業が、業界を超えて使用済みプラスチックの再資源化事業に取り組む株式会社アールプラスジャパン 代表取締役社長の横井恒彦様をお迎えします。

ESG投資コラム

ロシア・ウクライナ問題で経済の流れはどう変わった?ESG投資への影響も解説

2022年2月、ロシアがヨーロッパ東部の隣国ウクライナに軍事侵攻しました。ロシアによるウクライナ侵攻によってESG関連銘柄の運用成績が低迷するなど、ESG自体の持続可能性が問われています。今回、ロシア・ウクライナ問題を取り上げ、ESG投資の流れがどう変わったか解説します。

ESG投資

IEA、太陽光パネルの生産地の8割が中国だと報告。各国へ分散呼びかけ

国際エネルギー機関(IEA)は7月7日、太陽光パネルのサプライチェーンを分析した特別報告書を公表した。太陽光パネルの製造段階で中国が8割のシェアを占める現状に鑑み、ネットゼロエミッションへの安全な移行を実現するために生産の拡大・多様化を進めるよう呼び掛けている。