投資信託は、分配金を再投資することで複利運用ができます。投資信託の分配金は、債券でいうクーポン、株式でいう配当金に相当します。この分配金を受け取らずに、同じ投資信託に再投資（複利運用）することで、資産が将来的に大きく増える可能性が高くなります。

今回は投資信託の複利効果やメリット・デメリットや注意点などについて解説します。

つみたてNISAは、毎月一定額の投資商品を購入して積み立てていく資産形成の制度です。買付した投資信託の運用益や売却益が非課税になるため、住宅購入資金や子どもの教育資金の確保など、長期的な資産形成に向いています。

各証券会社ではつみたてNISAを取り扱っていますが、中でも楽天証券はクレジット決済でつみたてNISAでの投資を行いながらポイントを貯められるメリットがあります。そこでこの記事では、楽天証券の「つみたてNISA＋クレジット決済」のメリットと注意点について詳しく解説していきます。つみたてNISAを検討している方、ポイントを効率的に貯めたい方は参考にしてみてください。

マネックス証券株式会社と新生銀行グループの株式会社アプラスの提携クレジットカード「マネックスカード」の発行開始日が5月19日に決定した。両社は今年1月27日付で金融ビジネスにおける協業の検討を目的とする業務提携で合意を発表しており、その一環としてカード利用に応じて、マネックス証券が提供するポイントプログラム「マネックスポイント」が貯まる提携クレジットカードの発行を準備していた。

SMBC日興証券株式会社は4月26日から、「SMBC日興証券ダイレクトコース」の顧客がオンライントレード「日興イージートレード」で取引できる投資信託で、ターゲットイヤー型ファンドや低コストのファンドを中心とした10本を申込手数料無料（ノーロード）で取扱を開始した。ターゲットイヤー型ファンドは、あらかじめ目標とする年を決めて運用するファンド。

楽天証券株式会社は、資産運用などお金に対する漠然とした不安を持つ個人と、個人のお金の安心を実現するために寄り添う独立系ファイナンシャルアドバイザー（IFA）をつなぐ新サービス「お金の健康診断 for 楽天証券」の提供を4月26日から開始する。誰でも無料で利用できる。

楽天証券株式会社と楽天カード株式会社は4月8日、積立額の1%分（100円につき1ポイント）のポイント還元を受けながら投資信託の積立ができる「楽天カード」クレジット決済での投信積立設定口座数が100万口座を突破したと発表した。

投資デビューの方は、まずは株式よりもリスクが低い投資信託からはじめてみるのも一つの選択肢です。投資信託は様々な商品に分散投資ができ、長期運用に適した金融商品です。早期に始めればそれだけ効率的な資産形成が期待できます。今回は投資信託初心者のための始め方をガイドし、銘柄の選び方や資産の増やし方などを解説します。

つみたてNISAとIDeCo、どちらを選んだらよいのか迷う方もいるでしょう。同じ積立投資制度ですが異なる内容で、それぞれメリットとデメリットがあります。積立をはじめる前に制度や仕組みを理解し、自分にあった積立を始めましょう。そこで、今回はつみたてNISAとiDeCoを徹底比較し、資産額のシミュレーションもしてみます。

楽天証券株式会社は4月5日、2021年3月の月間新規口座開設数が25万529となり、サービス開始以来初の25万超、過去最多となったと発表した。1月から3月に口座を開設した人の68％が30代以下、45％が女性、75％が投資初心者という内訳で、資産形成を目的とした顧客層の拡充が進んでいる。

「楽天ポイント」や「Tポイント」などのポイントサービスを利用して投資を行うポイント投資が若年層に普及しつつある。現金は使わず、買い物やサービス利用でもらったポイントなのでリスクはなく、初心者でも気軽にスタートできる。

楽天証券株式会社は3月21日、投資信託の検索機能「投信スーパーサーチ」に新機能を追加する。楽天証券経済研究所ファンドアナリスト監修の「イチ押し条件」などによる検索、 お気に入り検索条件の保存ができるようになるほか、スマートフォンでもパソコンと同様の検索機能を利用できる。

楽天証券株式会社の「つみたてNISA」口座数が2021年2月末時点で前年同月比約2倍の109万4776口座に到達した。20年3月に51万口座に到達してから、過去最短の約11カ月で50万口座増となった。

楽天証券株式会社は3月6日から楽天証券カスタマーサービスセンターに「投信NISA　週末専用ダイヤル」を新設し、 土・日曜日の営業を開始する。週末でもコールセンターに投資信託や「つみたてNISA」に関する問い合わせが可能となる。

LINE証券株式会社は3月2日、スマホ投資サービス「LINE証券」の口座開設数が50万口座を突破したことを記念し、「“最大約8,000円相当おトク”キャンペーン」を開始した。4月13日まで。期間中、キャンペーンにエントリーしてLINE証券の口座開設を完了し、クイズに正解すると 最大3株分の購入代金3000円相当がもらえる。

投資したいと思っても、まとまったお金がないから始められないという人も多いのではないでしょうか。しかし、最近では投資金額1万円以下の少額から始められるサービスも増えています。この記事では少額投資のメリットやデメリット、そして少額投資が可能な5つのサービスについて解説します。

「LINE証券」は2月24日、株式会社マネーフォワードが提供するお金の見える化サービス「マネーフォワード ME」とのAPI連携を開始した。マネーフォワードMEは、銀行やクレジットカード、ECサイト、証券など2600以上の金融関連サービスから入出金履歴や残高、購入履歴などの情報を取得し、自動で家計簿を作成するサービス。

つみたてNISAは税制優遇措置を受けながら長期的な資産形成をするのに適した制度で、年金不安や終身雇用の崩壊などにより注目度が高まってきています。つみたてNISAの対象ファンドは200本近くある中で、今回は大手ネット証券のSBI証券が取り扱っている、つみたてNISAで人気のある3つの主要ファンドについて詳しく解説します。

ミレニアル世代（1981年～1996年生まれ）の女性がお金の知識に不安を感じるのは、「自分の人生に適した資産形成ができているのかわからない」から―――女性向けキャリアスクール「SHElikes（シーライクス）」を展開するSHE株式会社がミレニアル女性を対象に実施した「お金に関する意識調査」の結果、こんな傾向が明らかになった。

マネックス証券株式会社は2月10日、NISA（少額投資非課税制度）に関する意識調査の結果を公表した。13日の「NISAの日」にちなんだ調査で、資産運用をしている人のNISAの利用率は8割超と依然高いが、現在NISAを利用している人の65%超が2024年から始まる新NISA制度について理解していないことが判明した。

LINE証券株式会社は2月10日、スマホ投資サービス「LINE証券」の口座開設数が50万口座を突破したと発表した。2019年8月のサービス開始から約1年半での達成となる。