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さとふるは、テレビCMなどでも放映されている国内最大級のふるさと納税のポータルサイトで、「ふるさと納税に関するアンケート」において、認知度No.1および利用意向No.1のふるさと納税サイトに2年連続で選ばれています(※2017年6月・株式会社インテージ調べ)。お礼品の登録件数は47,592件、登録自治体数は448と非常に大きな規模を誇ります。(数値は2018年9月22日調査時点)申込みから最短1週間でお礼品が届き、VISA・MasterCard・JCBなど主要なクレジットカードでの支払いができるだけでなく、ソフトバンクまとめて支払い、au かんたん決済、ドコモ払い、コンビニ決済、ペイジー等も利用が可能です。

また、さとふるには税控除シミュレーターが用意されているため、「自分はふるさと納税をいくらまで利用可能なのか知りたい」という方もご自身の寄付金の上限額を知ってから利用を始めることが可能です。その他にも、無料の会員登録をすることで次回手続きが簡単になり、これまでの寄付履歴の管理・記録や配送状況の確認、定期的なお役立ち情報を受け取ることができるなどのメリットがあります。

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ふるさと納税

さとふる、「令和2年台風10号被害緊急支援寄付サイト」で佐賀県伊万里市の寄付受付開始

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは、被災自治体の支援を目的に 9 月 8 日に開設した「令和2年台風10号被害緊急支援寄付サイト」で佐賀県伊万里市の寄付受け付けを開始した。9月9日時点で同サイトの掲載は長崎県五島市、鹿児島県枕崎市、伊万里市の3自治体となった。

ふるさと納税

さとふる、「令和2年台風10号被害 緊急支援寄付サイト」開設。長崎県五島市、鹿児島県枕崎市の寄付受付を開始

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは9月8日、台風10号の被災自治体の支援を目的に「令和2年台風10号被害緊急支援寄付サイト」を開設、長崎県五島市、鹿児島県枕崎市の寄付を受け付けている。

ふるさと納税

さとふる、令和2年7月豪雨 被災地域応援お礼品特集公開 「長期的に応援を」

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは8月26日、「令和2年7月豪雨被災地域応援お礼品特集 ふるさと納税で応援しよう」を公開した。被災した自治体と同社が協議し選出した被災地域のお礼品を、地域から届いた声や被災状況を紹介している。一人でも多くの人に被災地域や事業者を長期的に応援してもらう狙い。

ふるさと納税

さとふる、7月豪雨災害支援寄付サイトで新たに山形県南陽市の寄付受付開始。掲載自治体37、寄付総額約1億4500万円に

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは「令和2年7月豪雨災害緊急支援寄付サイト」で8月14日から新たに山形県南陽市の寄付受け付けを開始した。7月4日の開設以来、取り扱う自治体数は37となり、寄付総額は14日正午時点で、約1億4500万円(約1万6000件)に上っている。

ふるさと納税

さとふる、「令和2年7月豪雨災害緊急支援寄付サイト」で山形県尾花沢市の支援開始。掲載自治体数35、寄付総額1.3億円に

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは、「令和2年7月豪雨災害緊急支援寄付サイト」(7月4日開設)で、8月3日から新たに山形県尾花沢市の寄付受け付けを開始した。同サイトで取り扱う自治体数は九州、東北、信越と近畿の35自治体となった。

ふるさと納税

さとふる、「オンライン帰省を楽しむ ふるさと納税お礼品特集」を公開

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは7月21日、「オンライン帰省を楽しむ ふるさと納税お礼品特集」を公開した。地元の名物や話題のきっかけとなるお礼品の紹介のほか、ふるさと納税を活用したオンライン帰省の流れ、「さとふる」でお礼品を贈り物にする時の便利な機能などを紹介している。

ふるさと納税

さとふる、「令和2年7月豪雨災害緊急支援寄付サイト」で山形県1市2町の寄付受付開始。寄付総額は1億2600万円に

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは「令和2年7月豪雨 災害緊急支援寄付サイト」で7月29日から山形県新庄市、河北町、大石田町の寄付受け付けを開始した。同サイトの取り扱い自治体数は同日で31となり、午後6時時点で、約1億2600万円(約1万4000件)の寄付が寄せられている。

ふるさと納税

さとふる、豪雨災害緊急支援寄付サイトで熊本県玉名市の寄付受付開始。寄付総額約1億400万円に

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは7月20日、「令和2年7月九州豪雨災害緊急支援寄付サイト」で、新たに熊本県玉名市への寄付受け付けを開始した。同サイトで取り扱う自治体数は28自治体となり、同日午後1時時点で約1億400万円(約1万200件)の寄付が寄せられた。

ふるさと納税

さとふる、「令和2年7月豪雨 災害緊急支援寄付サイト」で熊本県和水町の寄付受付開始。掲載自治体27、寄付総額約7100万円に

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」に7月4日開設された「令和2年7月豪雨災害緊急支援寄付サイト」は、13日から熊本県和水町の寄付受け付けを開始した。同サイトで取り扱う自治体数は27となり、運営元の株式会社さとふるは同日午後1時時点で約7100万円(約6600件)の寄付が寄せられたと発表した。

ふるさと納税

さとふる、豪雨支援サイトに9日時点で25自治体を掲載、寄付総額約4200万円に

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは7月9日、「令和2年7月豪雨災害緊急支援寄付サイト」で、新たに岐阜県高山市、熊本県荒尾市、大分県由布市の寄付受け付けを開始した。同災害支援で、同サイトで取り扱う自治体数は25となった。

ふるさと納税

さとふる「令和2年7月豪雨 災害緊急支援寄付サイト」の掲載自治体22、寄付総額3300万円に

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは、7月8日、「令和2年7月豪雨災害緊急支援寄付サイト」で新たに長野県上松町、福岡県大牟田市、福岡県久留米市、大分県九重町の寄付受け付けを開始した。同サイトで取り扱う自治体数は22となり、対象地域も九州から長野県まで広がった。

ふるさと納税

トラストバンク、「ふるさとチョイス災害支援」で熊本・鹿児島大雨災害の寄付金が1億円到達

ふるさと納税総合サイト「ふるさとチョイス」を企画・運営する株式会社トラストバンクは7月7日、ふるさと納税で被災自治体の災害支援に寄付できる仕組み「ふるさとチョイス災害支援」で、令和2年熊本・鹿児島大雨災害への寄付金が計1億円を超えたと発表した。

ふるさと納税

さとふる、九州豪雨災害緊急支援寄付サイトで新たに5自治体の寄付受付を開始

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは7月6日、「令和2年7月九州豪雨災害緊急支援寄付サイト」(7月4日開設)で 福岡県朝倉市、熊本県天草市、湯前町、山江村、鹿児島県大崎町の寄付受け付けを開始した。

ふるさと納税

熊本の水害をふるさと納税で支援。「ふるさとチョイス」「さとふる」が寄付受付開始

7月3日に九州南部で発生した大雨災害により、熊本県を中心に河川の氾濫、土砂崩れなど甚大な被害が出ている。同県と鹿児島県の8市7町5村では翌4日、災害救助法の適用が決定された。ふるさと納税サイトを運用する企業は、制度の仕組みを活用した寄付の受付を開始している。

ふるさと納税

さとふる、「新型コロナウイルス医療対策支援寄付サイト」の支援期間を2021年3月末まで延長

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは、「新型コロナウイルス医療対策支援寄付サイト」(4月24日開設)を通じた自治体への寄付について、同社が自治体の手数料と寄付決済手数料を負担する期間を2021年3月31日まで延長する。

ふるさと納税

さとふる「新型コロナ医療対策支援寄付サイト」で石川県・神奈川県の寄付受付開始、掲載自治体数14に

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは、「新型コロナウイルス医療対策支援寄付サイト」(4月24日開設)で石川県、神奈川県への寄付受付を開始し、6月4日までにサイトの掲載自治体数は14、サイトを介した寄付金額は同日午後1時時点で約2億6800万円(約8300件)となった。

ふるさと納税

さとふる、新型コロナ医療対策支援サイトで香川県・京都府の寄付受付開始。寄付総額は約2億3600万円に

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは、「新型コロナウイルス医療対策支援寄付サイト」で5月29日から香川県、京都府への寄付受け付けを開始した。サイトの掲載自治体数は12自治体となり、同日までに約2億3600万円の寄付が寄せられている。

ふるさと納税

さとふる、新型コロナ医療対策支援サイトで愛知、福岡への寄付受付を開始。掲載10自治体に

ふるさと納税ポータルサイト「さとふる」を運営する株式会社さとふるは5月26日、「新型コロナウイルス医療対策支援寄付サイト」で愛知県の「あいち医療応援基金」、福岡県の「新型コロナウイルス感染症に関する対策・支援『ふくおかふるさと寄附金』」への寄付受け付けを開始した。