筆者はこれまで何度か、仮想通貨取引を始める際に目的に応じて仮想通貨取引所を使い分けることを推奨してきました。今回は仮想通貨取引所の中でも特におすすめできる3つの仮想通貨取引所（Coincheck、GMOコイン、bitbank）の使い分け方について解説します。

NISAやつみたてNISAは、投資で得られた利益が非課税になる制度です。将来に備えた資産形成のために活用しようと検討している方も多いのではないでしょうか。この記事では、これからNISA・つみたてNISAを活用して投資を始めたい方に向けて、申請方法や利用までの流れを分かりやすく解説します。非課税メリットを享受しながら、中長期での資産形成に挑戦してみてはいかがでしょうか。

資産運用大手のシュローダーは、世界の機関投資家のコロナ禍における投資見通しやサステナブル投資に対する意識を把握することを目的に「シュローダー機関投資家調査2021」を実施、日本語版が8月25日公開された。調査ではアフターコロナを見据え、機関投資家の年率トータルリターン見通しが改善したことがわかった。

PayPayアセットマネジメント株式会社の「PayPay投信 日経225インデックス」が株式会社SBI証券による「投信積立設定件数人気ランキング（7月1日～31日）の国内株式部門で1位となった。8月1週目の同週間ランキングでも1位を獲得している。

日経平均株価は経済状況や政治情勢によって大きな値動きを見せることがあります。このような日経平均株価の値動きを利益拡大のチャンスに変えられる金融商品がCFD取引であり、下げ相場でも利益を狙えるほか、保有銘柄が値下がりした時のリスクヘッジにも活用できるのが特徴です。

この記事では、日経平均CFD取引を検討している方のために、日経平均CFD取引のメリット・デメリット、日経平均CFD取引のできる証券会社について詳しくご紹介するので、参考にしてみてください。

アメリカに不動産を所有して不動産投資をおこなっている場合、確定申告手続きをどのように行えばよいのか分からず、お困りの方も多いのではないでしょうか。 日本の不動産投資については自分で確定申告を行っている方でも、アメリカ不動…

新しい資産運用の方法として注目されているソーシャルレンディングのなかで、「オーナーズブック（OwnersBook）」は不動産に特化した投資ファンドを提供しています。本記事では、オーナーズブックにおける投資不動産の特徴やリスクについて事例を挙げて紹介します。オーナーズブックでの投資を検討されていた方はご参考下さい。

三井住友DSアセットマネジメント株式会社は5月17日、「追加型株式投資信託グローバルGX関連株式ファンド」「アジアGX関連株式ファンド」を5月28日に新規設定すると発表した。愛称はそれぞれ「The GX」「The Asia GX」。販売会社は、香川証券、木村証券、静岡東海証券、第四北越証券、明和證券、富山第一銀行。

ヤフー株式会社は8月24日、企業版ふるさと納税の寄付先となる地方公共団体を公募する取り組み「Yahoo! JAPAN 地域カーボンニュートラル促進プロジェクト」の第1弾の寄付先を発表した。

米決済プラットフォームPayPalが、米国で展開している暗号資産関連サービスを英国でも開始することが明らかとなった。8月23日にロイターが報じている。

クレジットカード決済大手Visaが、人気NFTコレクション「CryptoPunks」の一つを購入していたことを8月23日に明らかにした。

昨日のビットコイン相場は小幅下落。50,000ドルに到達していたビットコインだが48,000ドル割れの水準まで調整する動きとなっている。

移動平均線はトレンドを把握できるので、株式を取引する時には必ずチェックしたい指標です。また、シンプルな分析方法なので、初心者でも利用しやすいテクニカル分析です。この記事では移動平均線の見方や使い方について解説します。

日本株が伸び悩むなか、米国株は史上最高値を更新し高値圏で推移しています。日本人投資家も米国株式に注目しており、短期資金ばかりではなく、長期運用資金が米国株式に流れています。

長期運用に適したつみたてNISA（SBI証券のつみたてNISA）の販売ランキング1位は、SBI・V・S&P500インデックス・ファンドです。円換算ベースのS&P500指数に連動するように設計されたファンドで、円建てですが、米国株に投資する場合の決済はドルで行う必要があるため、ドル資金を手当てする必要があります。

決済には、証券口座の円貨を活用して株式を購入する方法や、外貨口座やドルのMMFの外貨を決済資金とする方法があり、選択する方法により取引にかかるコストが変わってきます。

そこで、今回は米国株式の決済には、円貨・外貨どちらが良いか、メリット・デメリットや注意点などについて解説します。

「Kifutown（寄付タウン）」は、個人間で寄付ができる新しいプラットフォームアプリです。SNS上での「お金贈り」が注目された前澤友作氏が「寄付を当たり前の世の中にしたい」という思いから立ち上げたサービスで、「アプリで気軽に寄付ができる」、「個人間での寄付が可能」などのメリットがあります。しかし、「個人間で寄付を行って大丈夫？」「詐欺が起こるのでは？」と心配する声もあります。そこで、本記事では、Kifutown（寄付タウン）の概要、メリット・デメリットや注意点などについて解説していきます。

野村アセットマネジメント株式会社は8月23日、新たな追加型株式投資信託「脱炭素ジャパン」を設定、運用を開始した。脱炭素社会の実現に取り組む日本の企業への投資を通じて、社会的課題の解決への貢献と投資リターンを同時に追求するとしている。

LAETOLI株式会社は、不動産小口化商品クラウドファンディング（CF）サービス「COZUCHI（コヅチ）
」で新規案件「平塚一棟マンション」のファンド概要を公開した。神奈川県の湘南エリア、平塚市にある一棟マンションで募集金額 1億560万円、1口出資額1万円から、応募期間は9月27日午後７時から10月4日午後１時まで、抽選となる。

2021年8月は、米ISM製造業景況感指数が下落したことによる影響で米金利が大きく低下したことや、デルタ変異株に関してのニュースが目立ちました。この記事では、2021年8月の為替動向を振り返り、下旬へ向けての動向を解説します。

大手証券会社グループに属しながら、暗号資産関連ビジネスを提供する当社にとっても、「暗号資産ビジネスはSDGsに沿ったものか?」は避けて通れない命題であり、最近の動向を踏まえて考察していきたいと思います。

日本のフリーマーケットプラットホームの最大手である株式会社メルカリは、暗号資産やブロックチェーンに関するサービスの企画・開発を行うことを目的とした子会社「株式会社メルコイン」を立ち上げました。メルコインは2022年を目途に暗号資産事業を対外的にスタートする予定です。そこで今回は株式会社メルカリが暗号資産事業に進出する理由や今後の展開、既存のNFTマーケットプレイスへの影響などについて解説したいと思います。