「HEDGE GUIDE 編集部 投資信託チーム」の記事

投資信託

松井証券「お金に関する目標設定と達成」調査。目標を詳細に立てている人の7割は資産形成・運用を実行

松井証券株式会社は3月14日、インターネット調査「お金に関する目標設定と達成に関する調査」の結果を公表した。新年度や新生活を迎える4月を前に、全国の18~69歳の男女計2184名を対象に実施。結果では、年間目標を立てる人の割合は全体の約3割で、1人当たり平均2.7個の目標を立てていた。

投資信託

新NISAで投資したい商品、配当株や米国株インデックス投信などが人気。SMBC日興証券が1万人に意識調査

SMBC日興証券株式会社は3月9日、「新NISAに関する意識調査」の結果を「日興フロッギー白書『新NISA、みんな何買う?』」のタイトルで発表した。 記事から株が買える投資情報サービス「日興フロッギー」を調査主体として2月13日~20日に実施、SMBC日興証券の口座を持つ日興フロッギーのユーザー9584人と、インターネットリサーチ「Fastask」によるアンケート回答者計1545人を対象にした。

投資信託

電子マネーで、ポイントで。広がる投信積立の決済方法

投信積立の決済に電子マネーやポイントサービスの活用が増えている。楽天証券株式会社と楽天ペイメント株式会社は3月3日、楽天グループのオンライン電子マネー「楽天キャッシュ」の決済を利用する投信積立設定者が100万人を突破したと発表した。22年6月のサービス開始から約9カ月で100万人以上の方が利用したことになる。

投資ニュース

Siiibo証券、アセット・デザイナーズと業務提携。個人投資家向けに未上場企業の社債への投資機会を創出

社債発行・購入プラットフォーム「Siiibo(シーボ)」を運営するSiiibo証券株式会社と金融商品仲介業(IFA)のアセット・デザイナーズ株式会社は2月28日、スタートアップを始めとする未上場企業の社債への投資機会の提供を目的に業務提携を開始した。

投資信託コラム

IFA「Fan」の評判は?資産運用相談のメリット・デメリットやセミナー情報も

個人投資家を中心とする投資ブームやFIRE(経済的自立と早期リタイア)を背景に、投資知識や経験のない人でも、専門家のアドバイスを受けながら資産運用を行えるIFAに注目している方もいらっしゃるのではないでしょうか。

中でも日本各地に拠点を持つ株式会社Fanでは、知識や経験の豊富なエキスパートに相談できる上、定期的に実施されている無料セミナーを通じて、年齢や年収など個人の属性に応じた資産運用について詳しく学べるのが特徴です。

この記事では、Fanの資産運用サービスをご紹介します。資産運用相談のメリット・デメリットやセミナー情報に関心のある方は、参考にしてみてください。

Fintech

新NISAに早くも対応、キャンペーンも。SBI証券、ウェルスナビ

2024年1月からNISA(ニーサ=少額投資非課税制度)が大幅に拡充される。日本政府が推す「新しいNISA」では「つみたてNISA」の年間利用限度額(非課税枠)は120万円に、「成長投資枠」は240万円になる。開始まで1年を切った今月、オンラインの金融サービスも対応する動きが続いている。

投資信託

CONNECT(現 大和コネクト証券)「クレカ積立」1/25開始、クレディセゾンのクレカで投資信託を積立可能に

株式会社大和証券グループの株式会社CONNECT(現 大和コネクト証券株式会社)と株式会社クレディセゾンは、業務提携の取り組みの一環として、クレディセゾン発行の「セゾンカード」「UCカード」を対象に、CONNECT(現 大和コネクト証券)の証券口座で投資信託の定期買付(月1回の定期買付)を行うことができる「クレカ積立」サービスを1月25日から開始する。

投資信託

松井証券、サービスのポイント交換対象に「PayPayポイント」追加。投資と暮らしを接続

松井証券株式会社は1月20日午後7時から同社が提供する「松井証券ポイント」サービスのポイント交換対象に、PayPay株式会社の「PayPayポイント」を追加する。PayPayポイントが自社ポイントの交換対象となるのは、主要ネット証券で初めて(同社調べ)。

投資信託

マネックス証券、投資信託等の月間積立額100億円突破。 記念キャンペーンでAmazonギフト券プレゼント

マネックス証券株式会社の2022年12月の投資信託等の月間積立額が100億円を突破した。 投資信託等の月間積立額は、同社が提供する商品・サービスで、積立形式で投資信託・ETFなどに投資できる国内籍投資信託(MRF除く)、外国籍投資信託(MMF含む)、iDeCo、ON COMPASS(オンコンパス)、マネックスアドバイザーの合計の積立額を指す。

投資信託

マネックス証券とイオン銀行が提携へ。取り扱う投資信託の銘柄数は4倍に増加

マネックス証券と株式会社イオン銀行は12月27日、金融商品仲介業務における包括的業務提携に関し、最終契約書を締結したと発表した。提携によりイオン銀行は投資信託事業に加え金融商品仲介業務を行うことで、取り扱う投資信託の銘柄数が約300銘柄から約1200銘柄と4倍に増加する。

投資信託

SBI証券、UCSカードのクレジットカード投信積立サービス「UCSつみたて投資」開始

株式会社SBI証券とパン・パシフィック・インターナショナルホールディングス傘下でクレジットカード事業を手掛ける株式会社UCSは、12月16日から金融商品仲介業務で提携し、UCSが発行するクレジットカードで投資信託が買える「UCSつみたて投資」と、取引実績に応じて「Uポイント」または「majicaポイント」を加算するサービスの提供を開始した。

投資信託

ポイント投資先は信託報酬率の低いファンド、リスクの高いファンドが人気。マネックス証券調査

マネックス証券株式会社は12月14日、 自社のポイントサービス「マネックスポイント」によるポイント投資の調査結果を発表した。同ポイントによるポイント投資は今年10月開始、1ヶ月を経過した時点で利用傾向を調査したもの。資先には、信託報酬率の低いファンドとともにリスクの高いファンドがランクインしている。

投資信託

2023年は国家の安全強化が加速か?サクソバンクが10大テールリスクの予測を発表

サクソバンク証券株式会社は12月7日、親会社でデンマーク・コペンハーゲンに本社を置くオンライン銀行サクソバンクによる2023年の「大胆予測」を発表した。アナリストが「実際に起こる可能性は低いものの実際に起こった場合には世界市場に多大な影響を及ぼす」という独自の観点で10大テーマを掲げている。

投資信託

世界の個人投資家は今後5年間で平均11.4%のリターンを期待、シュローダー「グローバル投資家意識調査 2022」

資産運用サービスのシュローダーは12月5日、「シュローダー・グローバル投資家意識調査 2022」の結果について、第3弾のレポートを発表した。「個人投資家の力と自信」に注目した第一弾、「サステナブル投資」に注目した第2弾に続くレポートで、金利上昇局面における投資行動をテーマにまとめている。

投資信託

SBI証券のiDeCo、70万口座達成。Amazonギフト券プレゼントキャンペーンも開催中

株式会社SBI証券は12月6日、「SBI証券のiDeCo(個人型確定拠出年金)」の口座数が10月末時点で、70万口座を達成したと発表した。同社はiDeCoを個人投資家の資産形成で極めて重要な制度と位置づけ、2005年1月にサービスを開始。70万人超は業界初という。

投資信託

「2023年の世界経済は第1Qにボラティリティが落ち着き、通期で安定して推移」ナティクシスIMが経済見通し発表

ナティクシス・インベストメント・マネージャーズ株式会社(ナティクシスIM)は12月1日、グローバル・マーケット戦略責任者マブルック・シェトゥアン氏による2023年の経済見通しを発表した。シェトゥアン氏は、ボラティリティ(価格の変動性)の傾向について「23年第1四半期には落ち着き、1年を通して安定して推移する」と予測している。

投資信託コラム

マネックスカード投信積立はお得?条件と年会費を他社サービスと比較

老後資金のための資産形成の一環として投信積立を行う方が増えてきており、最近はクレジットカードによる投信積立サービスも拡大しています。中でもマネックス証券の「マネックスカード」は利用に応じてポイントが貯まる仕組みになっており、高還元率で投信積立を行えるのが特徴です。

そこでこの記事では、「マネックスカード」の投信積立について、条件や年会費等を他社サービスと比較しながら詳しく解説します。積立投資に関心のある方、ポイ活をしながら将来必要な資金を作りたい方はご参考ください。

投資信託コラム

三菱UFJ銀行で投信つみたてを始めるメリット・デメリットは?ネット証券との比較も

三菱UFJ銀行の投信つみたては、購入時手数料無料のノーロード投信を190本以上(2022年10月24日時点)と豊富に取り揃えている上、普通預金口座を持っていれば投信口座を手軽に開設でき、最短で口座開設の当日から投信つみたての申し込みも可能です。また、少額から始められるので、投資未経験やまとまった資金を用意するのが難しい方にも向いています。