「auカブコム証券」は、業界最低水準の手数料体系と強固な財務基盤が強みで、取り扱う金融商品も豊富なため、実力派の証券会社として個人投資家から支持されています。そこでこの記事では、auカブコム証券のメリット・デメリットや評判について詳しくご紹介します。

証券会社によって取り扱う金融商品は大きく異なります。中でも国内外の銘柄を豊富に取り扱うマネックス証券は、米国株や中国株に業界最低水準の手数料から投資可能な証券会社として、投資家に支持されています。そこでこの記事では、マネックス証券の特徴やメリット・デメリット、評判・口コミを詳しくご紹介します。

IPO株（新規公開株）とは、新たに証券取引所に上場される株式のことです。IPO株を上場前に購入し、上場より初めて付いた値である「初値」で売却すると、利益を得ることができるケースも少なくありません。IPOへの投資手法はシンプルで利幅も狙いやすいため、投資初心者の方にも人気があります。

マネックス証券では、取り扱っている1,100本超（2020年5月時点）の投資信託ほぼすべてが「1銘柄100円」から購入することができます。また、投資信託の買付手数料はすべて無料となっています。

新規に上場する企業の株を初値で売却して利益を狙う方法がIPO投資の特徴です。IPO（新規公開株）の初値は多くの場合、投資家が購入する公募価格よりも高くなるため、投資家に人気があります。この記事では、過去に上場した銘柄の初値から計算したIPO投資の利回りを詳しくご紹介します。

SBIネオモバイル証券が始めた株式投資サービス「ネオモバ」。ネオモバではTポイントを使って株式投資ができる上、1株単位からでもスマホだけで気軽に始めることができます。この記事ではネオモバのメリットやデメリット、実際の評判についてご紹介します。

ファンディーノ（FUNDINNO）で複数の企業の株式に投資をしてみました。創業間もない企業に対し資金を供給する、いわゆる「エンジェル投資」です。今回は、ファンディーノをとおしてベンチャー企業に投資をし、実際にエンジェル税制を使って確定申告をしてみましたので、実体験をご紹介したいと思います。

Tポイントで株式投資ができるサービス「ネオモバ」から、1株単位でIPO（新規上場株式）銘柄に投資できる新サービス「ひとかぶIPO」が提供されます。まとまった資金を必要とせず、誰でも簡単に応募して抽選に加わることができます。この記事では、ひとかぶIPOのサービス内容や、メリット・デメリットについて解説します。

SBI証券では、取り扱っている約2,600本（2019年12月30日現在）の投資信託ほぼすべてが「1銘柄100円」から購入することができます。また、投資信託の買付手数料はすべて無料となっています。さらに、SBI証券ではTポイントを購入資金に充てることができ、Tポイント1ポイント＝1円相当として利用できます。

ブロックチェーン上で普通株式のトークン化について、スイス金融市場調査局（FINMA）から承認を得た。スイスのスタートアップOverFuture SAは、規制に準拠した最初のデジタルIPOを立ち上げる。顧問を務めるAndriotto Financial Servicesが1月29日、報告している。

Tポイントで1株から株式に投資ができる「ネオモバ」を提供する株式会社SBIネオモバイル証券は、新サービス「ひとかぶIPO」で、12月11日から株式会社BuySell Technologies（バイセルテクノロジーズ）の IPO（新規上場株式）を取り扱う。

Tポイントを使って株式投資ができるネオモバは、スマホ世代を中心にその利用が広がっています。国内株を単元未満で購入できるためまとまった資金を必要とせず、さらに毎月200ポイントを貰えるのが特徴です。この記事では、ネオモバのメリットやデメリット、口コミ・評判、おすすめの活用法について詳しくご紹介します。

株式会社SBIネオモバイル証券は、Tポイントを使って1株から株式に投資ができる「ネオモバ」で11月30日からIPO（新規上場株式）銘柄を取り扱う新サービス「ひとかぶIPO」を開始する。1株から99株まで1株単位で申込みでき、少ない資金でもIPOの抽選に参加できる。

日本初の株式投資型クラウドファンディングとして注目されているファンディーノでは、将来性のあるベンチャー企業に投資することで経営支援や社会貢献ができるほか、企業規模が拡大すれば大きなリターンも期待できます。この記事では、先日ファンディーノでイグジットを達成した案件の内容や投資家利回りについて詳しく解説します。

「IPOに何度も応募しているけど当選しない」「応援している企業やこれから成長しそうな企業があるのに、上場されていないので株式が購入できない」という悩みを解決するサービスとして注目を集めているのが国内初の株式投資型クラウドファンディング「ファンディーノ」です。

株式会社日本クラウドキャピタルが、同社の運営する日本初の株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO（ファンディーノ）」において、累計成約額が6日の時点で18億円を突破、登録ユーザー数も約1万4000人となったと発表した。

2018年12月25日の日本経済新聞にて、世界最大のマイニング装置大手のBitmain（ビットメイン）の株式上場申請が却下される可能性があると報じられている。

米国で急成長中のメトロポリタンバンクが、仮想通貨を使ったすべての国際送金を早急に停止したと14日にフォーチューン誌が報じている。関係者によると、停止の理由は銀行側が暗号化されたアカウントの国際送金のコンプライアンスを確認できなかったためだ。