TAG IEO

仮想通貨コラム

コインチェックが実施するIEOとは?第一弾のパレット(PLT)について押さえよう

仮想通貨(暗号資産)取引所コインチェックは、国内で初めてIEOプラットフォームをオープンする旨を発表しました。IEOとは資金調達を目的とするトークンセールの一種です。今回はIEOの仕組み、そしてコインチェックのIEOプラットフォームで資金調達を行うプロジェクトについて解説します。

仮想通貨コラム

【初心者向け】コインチェックで仮想通貨投資を始める方法:スマホで口座開設編

ビットコインやXRP(エックスアールピー)、イーサリアムなど、仮想通貨投資に挑戦したい方にとって、最初のステップが仮想通貨取引所でアカウントを開くことです。国内大手の仮想通貨取引所コインチェックの口座開設作業は、スマホで完結できるので便利です。

仮想通貨

コインチェックがグループ入り後最高益を大幅更新する一方で、コイネージは事業撤退

国内暗号資産取引所コインチェックを運営するマネックスグループが、2021年3月期第3四半期の決算発表を1月29日に行なった。全セグメントで前期比大幅成長を記録する中、暗号資産事業にあたるクリプトアセット事業セグメントが収益を押し上げている。

仮想通貨コラム

【重要ニュースまとめ(10/29~11/4)】CoincheckとSBI VCトレードが決算発表、好調の要因は?国内大手7社による貿易業務のブロックチェーン活用

今週(10月29日〜11月4日)の暗号資産・ブロックチェーン業界は、国内大手暗号資産取引所の決算発表や、こちらも国内大手企業群による貿易業務でのブロックチェーン活用など、日本発のニュースが話題となりました。また、大統領選挙の開催に伴うAP通信のブロックチェーン活用も進んでいます。本記事では、1週間の重要ニュースを解説と共におさらいしていきます。

その他企業

海外大手の取引所Binance、今後Libraをサポートする可能性について言及

大手海外取引所Binance代表Changpeng Zhao氏は、Binanceプラットフォーム上でサポートする最も重要な基準は「ユーザー数」であると明かした。さらに、Facebookが進める仮想通貨Libraのサポート可能性についてユーザー数の観点から協力する意向を示唆した。

その他企業

海外仮想通貨取引所CoinealがIEOの販売数を虚偽に表示。今注目のIEOを利用した詐欺か

仮想通貨取引所Coinealは、ブロックチェーンセキュリティ企業CYBR(以下、CYBR社)のIEOを中止した。ブロックチェーンメディアTHE Blockが7月29日付で報じている。CYBR社は、CoinealがIEOの販売数を虚偽に表示し、上場にかかった取引所手数料を欺いたと主張している。

仮想通貨

JVCEA、新規仮想通貨の販売の規則についてパブリックコメントを募集へ

一般社団法人日本仮想通貨交換業協会(JVCEA)は6月25日、自主規制規則にある「新規仮想通貨の販売に関する規則(案)」と「新規仮想通貨の販売に関する規則に関するガイドライン(案)」についてパブリックコメントの募集を開始した。広く一般から意見を公募することによって、決定プロセスの公正性の確保と透明性の向上を図ることを目的としている。募集期間は6月25日から7月26日までとなる。

その他企業

IEOトークンや時価総額1億米ドル未満トークンは投機的需要が価格変動要因、米資産運用会社の創設者発言

米カーネギーメロン大学で設立された米仮想通貨ファンドValiendero Digital Assets創設者のChristopher Brookins氏(以下、クリストファー氏)は、「IEOをはじめとする取引所に上場した仮想通貨は上場後180日間の投機的需要率は売買の重要なシグナルだ。」と発言した。6月12日、米仮想通貨メディアCoinDeskが報じている。

その他企業

今注目を集めるIEOとは?その特徴とICOとの違いについて

バンク・オブ・アメリカの投資銀行部門メリルリンチとリーマン・ブラザーズでのアナリスト経験を持つジェフ・ドーマン氏(以下、ドーマン氏)は5月24日、「米国ではIEOが明らかに有価証券に該当するにも関わらず、SECによって認可されていない取引所がブローカーやディーラーを行なっている」と発言した。Ethereum World Newsが報じている。

その他企業

Gincoが2019年1月〜3月期のブロックチェーン業界動向レポートを発表

株式会社Ginco仮想通貨・ブロックチェーン業界動向リサーチ部門が5月4日、2019年1月から3月のブロックチェーン業界の動向についてまとめたレポート「ブロックチェーン業界動向Q1 2019」を公開した。レポートは、「市況」「ビジネス」「規制」「社会」「技術」の項目に分類し、それぞれのトレンドやニュースについて記されている。