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仮想通貨コラム

暗号資産取引所元トレーダーが見る、2020年振り返りと2021年の暗号資産相場のポイント

2020年は新型コロナが猛威を振るう中、株式や外国為替等の伝統的なアセットクラスも含めた金融市場は激動の年となりました。ここでは2020年という激動の一年を振り返っていきたいと思います。2020年のビットコインとイーサリアムの相場を見ながら、2020年の暗号資産相場を振り返って行きましょう。

投資信託

債券市場の投資機会は「高ボラティリティ局面を見据えたポジショニングを」アクサIM

米ジョンズ・ホプキンス大学によると、日本時間9月30日現在で感染者数は世界全体で約3347万人、死亡者数は100万を超えた。収束に向けた見通しが立たない状況だが、保険・資産運用大手のアクサグループは9月時点で、債券市場について「最近の不透明感の高まりにもかかわらず、今後さらにリターン獲得の可能性がある」としている。

ESG投資

ブルームバーグ、オルタナティブ・データの提供をデータ・ライセンスユーザーに拡大

ブルームバーグは日本時間の9月18日、ウェブベースのデータ・マーケットプレイス「ブルームバーグ・エンタープライズ・アクセス・ポイント」から提供するサービスであるオルタナティブ・データが拡大、60社以上のサード・パーティ・プロバイダーのデータの提供を開始すると発表した。

海外不動産投資

CBRE「COVID-19下の不動産投資戦略」を発表。影響大も6月以降の投資意欲は改善傾向に

不動産サービス大手のCBREは9月15日、「COVID-19 下の不動産投資戦略」を発表した。新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の拡大が不動産投資市場におよぼした影響について、同社が3月10日から30日と6月9日から30日の2回にわたって実施、投資家に対するアンケート結果から読み解き、COVID-19下にある市場の現状や今後の不動産投資戦略について考察している。

寄付

コロナ禍の介護福祉従事者の腰への負担を軽減、「マッスルスーツEvery」寄贈プロジェクト開始

腰補助用具「マッスルスーツ」を開発・製造する株式会社イノフィスは、ソニー銀行株式会社、社会福祉法人大阪ボランティア協会と協力し、新型コロナ対策支援「マッスルスーツEvery(エブリィ)」寄贈プロジェクトを8月7日から10月7日まで実施している。

仮想通貨コラム

初心者が10万円を原資に暗号資産に投資するなら?元トレーダーがおすすめの投資法を開設

今年3月以降、暗号資産取引所や証券会社の口座開設数の増加傾向が続きました。新型コロナウィルスをきっかけに「貯蓄から投資へ」の流れが加速した格好となっています。ここでは給付金を使って暗号資産に投資をする場合に考えられる、投資方法をいくつかご紹介したいと思います。

仮想通貨

COVID-19を悪用したフィッシング詐欺も横行。インドでマルウェア、ランサムウェアによるサイバー攻撃が増加

Microsoftは7月29日、インドで多発する暗号資産サイバー攻撃を警告した「Microsoft Security Endpoint Threat Report 2019」と題するレポートを発表した。調査結果は、Microsoftが2019年1月から12月までの12か月間調査した8兆ものデータソース分析から導き出されたものだ。

寄付

寄付が当たり前の社会を目指して。レーダーラボ、寄付プラットフォーム「きふった」リリース

社会課題解決をITで支援するRadarLab(レーダーラボ)株式会社は7月22日、寄付プラットフォーム「きふった」をリリースした。きふったに会員登録し、気になる社会課題の記事やブログなどのコンテンツを引用して「寄付カード」を作成、ソーシャルメディアでシェアする。

投資信託

コロナ禍でも米国短期ハイイールド債に注目する7つの理由 アクサIM戦略レポート

アクサ・インベストメント・マネージャーズ株式会社は6月18日、機関投資家向けレポート「なぜ今米国短期ハイイールド債に注目するのか(5月20日付)」の日本語版を公表した。ハイイールド債は、信用格付が低く年利回りが高い債券。価格変動が激しく、もともと、短期的に大きな損失リスクもある投資商品。

国内不動産投資

2020年度不動産ノンリコースローン新規融資額は減少見込み。COVID-19影響懸念で選別姿勢が明確に

総合不動産サービスのCBREは6月23日、「JAPAN レンダーサーベイ 2020」を発表した。それによると、2020年度の不動産ノンリコースローンの新規融資額は減少する見込み。レンダーは新型コロナウィルス感染拡大の影響による新規案件の減少を想定していると考えられる。

仮想通貨コラム

次世代のキャッシュレス決済?ビットコイン決済で体験する「未来」の決済

今後キャッシュレス化が進み、デジタル通貨の概念が一般的になる中でも、今の時点から実際にデジタル通貨の経済圏に飛び込むことができる仮想通貨サービス。今回は、bitFlyerが提供するアプリをはじめ、同様に決済ができる仮想通貨取引所やアプリをご紹介していきます。ぜひ参考にしてみてください。

投資信託

「アフターコロナもフィンテック戦略は成長」アクサIM、ポートフォリオ・マネージャーの見解公表

資産運用大手のアクサ・インベストメント・マネージャーズ株式会社は6月10日、「ポートフォリオ・マネージャーが語る新型コロナへの影響」として、フィンテック、クリーンテック、ロボテックの3分野への見解を公表した。

仮想通貨コラム

元トレーダーが解説!仮想通貨を始めるならCoincheckがおすすめである3つの理由とは?

2020年3月のコロナショックを受けて仮想通貨取引所の新規口座開設者数は改めて増加傾向となっています。以前と参加者と異なる点は、一攫千金を夢見た「投機」的なユーザーというよりも、あくまで資産運用のツールとして仮想通貨を活用したいという「投資」の意識を持った参加者が増加しているということです。

仮想通貨

主要中央銀行の量的緩和はビットコインに追い風。過去10年間の統計から

過去を振り返ると、マネタリーベース(中央銀行が供給する通貨)が増えるにつれて、ビットコイン(BTC)価格は上昇する傾向があるーこうしたトレンドからか、新型コロナウイルスの脅威に揺れる経済を支えるためのFRBによる何でもありの対応は、今後ビットコインの価値にプラスに作用するという見通しが出ている。