全固体電池とは、これまでのリチウム電池では液体である電解質を固体にし、正極と負極を含めたすべての部材を固体にした電池を指し、次世代電池の本命として注目されています。トヨタが2027年にも全固体電池EV（電気自動車）を投入する予定と発表しており、関連銘柄への関心も高まっています。本稿では、全固体電池関連の自動車部品メーカー5社を紹介します。

相場の格言では、卯年の株価は跳ねるとされています。格言通り、卯年2023年の株式相場は世界的に好調でした。日本では、日経平均株価がバブル崩壊後の高値を更新するなど、大型銘柄を中心に史上高値を更新した銘柄が目立っています。一方で、ロシアによるウクライナ侵略が続くなか、10月には中東情勢が緊迫化、中国経済の鈍化が鮮明となるなど、相場にとっての悪材料もあります。2024年は、相場の格言では辰巳天井と呼ばれ、株式相場が天井をつけやすい年とされているため、卯年は株式の仕込み年と考えられます。本稿では、2024年に向けて、2023年の投資環境振り返ってみましょう。

2022年1月にスタートしたLINE証券の「LINE CFD」。LINE CFDではレバレッジをかけて日本株や米国株などに投資をすることができます。CFDを提供している証券会社はほかに楽天証券やGMOクリック証券などいくつかあるものの、リリースされたばかりのLINE CFDの評判が気になっている方もいるでしょう。今回はLINE CFDの評判を紹介しつつ、基本情報として手数料やCFDの主な取引コストであるスプレッドについても解説していきます。

CFDの大きな特徴はレバレッジをかけて、日本株や米国株、株価指数などを買うことができることです。CFDではレバレッジをかけられるため、預けたお金よりも大きな金額で取引をすることができます。今回はCFDサービスを2022年1月に開始した、LINE証券株式の「LINE CFD」について、使い方やメリット・デメリットを初心者目線で解説していきます。CFDはメリットだけでなく、デメリット（リスク）もしっかり理解した上で始めるべきサービスであるため、ぜひ良い面も悪い面も学んでいきましょう。

王子ネピアが手掛けている「鼻セレブ」は、保湿タイプでなめらかな肌触りが特徴のティッシュです。鼻に優しい使い心地から、花粉症の時期などに愛用している方も多いのではないでしょうか。鼻セレブがブームとなったことで競合も保湿ティッシュを販売するようになり、新たなカテゴリーを生み出すことにつながりました。今回は鼻セレブの商品の特徴、ヒット要因について解説します。

イールド・スプレッドとは、債券と株式の利回り格差を指し、割安か割高かを判断する指標の一つです。米国では、連邦準備理事会（FRB）が2022年3月より利上げに転じたため、国債利回りが上昇し、イールド・スプレッドからみると、株式市場が割高だと判断できます。一方、日本市場では日本銀行がマイナス金利政策を継続しているため、イールド・スプレッドからみると株式市場に割安感があります。本稿では、割安圏で推移している日本株の中から、投資のプロが5銘柄をピックアップして解説します。

2023年11月現在、日米で四半期決算発表が続く中、株式市場では株価が乱高下しています。自動車メーカーでは、好決算を発表したトヨタ自動車の株価は上昇し、一方で、テスラの株価は急落しました。本稿では、投資のプロである筆者が、トヨタとテスラの決算内容や、自動車各社の株価を比較分析・解説します。是非参考にしてみてください。

2023年10月30・31日に日銀政策決定会合が行われました。金融緩和を維持するかどうかに、世界中の投資家の注目が集まりました。本記事では、プロトレーダーの筆者が、日銀政策決定会合のポイントと、日本株やドル円への影響、11月のアノマリーを解説します。参考にしてみてください。

手軽に食べられて便利なファストフードは、誰もが一度は利用した体験があるのではないでしょうか。一方で、気になるのが環境への負荷です。店内に設置されたダストボックスからゴミが溢れている場合もあり、ファストフードは廃棄物が多く、環境に悪いという印象を持つ人もいるかもしれません。この記事では、ファストフードチェーンを展開する企業が、廃棄物に対してどのような取り組みをしているのか、具体的な事例を解説します。

「1.5度特別報告書」によると、世界の気温上昇を1.5度に抑えるには、温室効果ガス排出量を2030年までに2010年比で45％削減し、2050年前後に実質ゼロにする必要があります。日本では、2013年度比で温室効果ガスを46％削減、さらに50％の高みに向けて挑戦し2050年ネットゼロとしています。自動車業界の主なESGの課題とサステナビリティの取り組みや、日米主要企業の動向について解説します。

サステナビリティと聞くと環境をイメージする方が多いと思われますが、食の安全性をはじめとした「社会」も重要なテーマです。スーパーでおなじみの冷凍食品メーカーも、安全性の維持・向上の取り組みを行っています。今回は、うどんやお好み焼などの冷凍食品で知られるテーブルマークについて、サステナビリティに関する取り組みを詳しく紹介します。またテーブルマークに投資する方法も紹介しますので、興味のある方は参考にしてみてください。

カレーライスは日本の「国民食」とも言われるほど普及し、大人から子供まで多くの人気を集めるメニューです。スーパーでよく見かけるカレールーやレトルトカレーを手掛けるメーカーも、サステナビリティやESGの取り組みを積極的に行っています。今回はハウス食品、エスビー食品、江崎グリコのサステナブルな取り組みを紹介します。食品メーカーへの投資を考えている方は、参考にしてみてください。

2024年1月から新しいNISAが始まります。新しいNISAは非課税期間の無期限化や、投資金額の上限額が引き上げられるなどのメリットがあります。新しいNISAを機に、株式投資を始めようと考えている方も多いのではないでしょうか。そこで投資初心者の方向けに株式投資の中でもバリュー株投資について、投資のプロが解説します。

新しいNISA制度が2024年1月からはじまります。現行制度と比較すると限度額の大幅引き上げられ、非課税期間が無制限となります。特に、成長投資枠（現行の一般NISA）の限度額は年間120万円（5年で最大600万円）から、最大1,200万円に引き上げられます。新しいNISAを活用し資産を形成すれば、ライフイベントや老後などに向けての準備が可能です。今回は投資のプロが、新しいNISAの成長枠投資枠の使い方や適した銘柄を解説します。

松井証券株式会社は10月下旬から、米国株サービスで信用取引の提供を開始する。新NISAでの3商品（日本株、米国株、投資信託）の売買手数料無料化に続き、取引手数料は約定代金×0.3％（税込0.33％）で、業界最安水準（同社調べ）の手数料とする。

金融機関は、産業分野に資金を供給し、個人資産の投資経路になっているだけではなく、化石燃料依存の経済から再生可能エネルギー主体の経済への移行への管理にも深く関わっています。社債市場では環境課題や社会的議題の解決に向けた資金を調達するESG債の発行が増加傾向にあります。日本では特に、環境課題に向けた資金調達手段であるグリーンボンドの発行が増加傾向にあり、2022年の年間発行額が2.03兆円と、2020年比で約2倍に伸びました。今回は、金融業界の主なESG課題とサステナビリティの取組や日米主要企業の動向について解説します。

2023年9月現在、ロシアのウクライナ侵攻は2022年２月24日に始まり、依然として続いています。一方で2023年6月に、英国ロンドンでウクライナの復興・再建に向けた協議が開かれ、総額600億ドルの支援に合意したと伝えられました。各国の支援も公表されており、日本ではウクライナからの避難民への支援や、復旧・復興の前提となる地雷・不発弾対策、がれき処理、エネルギー・水道等の基本インフラ整備を含む生活再建、農業生産能力の回復などに4億㌦の無償資金協力を発表しました。すでに世界はウクライナの支援に動いています。そこで今回はウクライナの復興・支援で活躍する企業を投資のプロである筆者が解説します。

日本家計の金融資産に占める株式・投資信託の割合は、米国と比較すると低くなっています。2024年1月から始まる新しいNISA制度は非課税期間が無期間になったこと、上限金額が1,800万円に拡大されることから、日本において株式投資ブームが起きる可能性があります。本稿では投資のプロである筆者が、新NISAの日本株への影響を解説します。

日本株だけに投資している方は、意外と多いのではないでしょうか。ポートフォリオにドル円のショートを加えれば、日本株が下落した時の、ポートフォリオ全体の値下がり幅の抑制が期待できます。また、ポートフォリオに円以外の通貨を組み入れることで、通貨を分散でき、ポートフォリオ全体のリスクの軽減が期待できます。本稿ではプロトレーダーの筆者が日本株に投資している方に向けて、FXをポートフォリオに取り入れるメリットを解説します。

松井証券株式会社は、2024年1月に始まる新NISA制度に対応し、日本株、米国株、投資信託の売買手数料を無料とする。現行NISAでは日本株、投資信託の売買手数料を無料としているところ、米国株も加え、新NISAの対象3商品における売買手数料を全て無料とする。