新興国ETFは、日本やアメリカ、ヨーロッパなどの先進国ETFに比べるとリスクは高いものの、潜在的に高い成長率を背景に大きなリターンを期待できる上場投資信託です。ただし、新興国ETFは、先進国とは違って下落リスクや流動性リスクなどが高い銘柄もあるため、銘柄選びは慎重に行うことも大切です。

この記事では、新興国が対象のETFに投資したい方のために、新興国ETFのメリット・デメリット、注意点、代表的な銘柄を詳しくご紹介するので、参考にしてみてください。

インターネットでの株式売買経験者が取引したことがある証券会社はSBI証券、楽天証券、次いで野村證券、マネックス証券が拮抗している。順位は前回から変動はなかったが、株式売買を見ると、直近の1年で投資資金は減少傾向にある。

楽天証券株式会社は6月22日、独立系ファイナンシャルアドバイザー（IFA）を通じた生前贈与のサポートを本格的に開始すると発表した。顧客は、顧個々人のさまざまな状況や目的に適した資産の世代間移転のアドバイスを、同社と契約したIFAから、より的確に受けられるようになる。

ポイントサービス「Ponta（ポンタ）」を運営する株式会社ロイヤリティマーケティングは会員制ウェブアンケート「Pontaリサーチ」で新型コロナウイルス感染拡大前と現在の金融サービスの利用状況の変化を聴取した「コロナ禍における金融の価値観調査」を実施、7月19日に結果を発表した。

株式会社SBI証券は7月14日、今年6月末時点で預り資産残高が20兆円を突破したと公表した。

投資信託を購入するにあたっては、手数料や分配金といった様々な要素から銘柄を選ぶことになります。投資信託は数年単位での投資を前提として少しずつ資産を殖やしていくことを狙う金融商品のため、小さな違いが将来的には大きな影響をもたらします。

ここでは、投資信託にかかる手数料の一覧と分配金の種類を解説し、また長期投資のうえでは欠かせない複利運用の考え方についても触れます。

プロが代わりに運用してくれる投資信託は、資産運用の初心者でも始めやすい金融商品です。中でも国内5大証券のひとつに挙げられるSMBC日興証券の投資信託は、取扱商品が豊富で、投資目的にあったファンドを選びやすいほか、店舗でも直接相談できるなど対面サービスが充実しているのも大きな強みです。

この記事では、SMBC日興証券の特徴やSMBC日興証券で投資信託を取引するメリット・デメリット、評判、始め方を詳しく解説します。投資信託の購入を検討している方、投資信託を購入する証券会社をどこにするかで迷っている方は、参考にしてみてください。

ポイントを貯める「ポイ活」が注目される中、ポイントを利用して株式を購入する「ポイ株」が話題となっています。手軽に有名・人気企業の株を購入でき、配当や株主優待を貰うこともできます。そこでこの記事では、ポイ株の先駆的サービスである「日興フロッギー+ docomo」を中心に、ポイ株のメリット・デメリットを詳しくご紹介します。

米国株に興味があるものの、個別株は下落リスクが怖いため銘柄が分散された投資信託に投資したいという話をよく耳にします。そういう方には米国株ETF（上場投資信託）に投資するという方法があります。

米国市場のETFは、約1,850銘柄が取引されており、これは日本の243銘柄を大きく上回る数です。株価指数に加え社債やコモディティーなど幅広い種類の指数に連動する銘柄が上場しているため、自身のニーズにあった銘柄に投資することができます。

ETFは少額から購入可能で、経費率が低く、リアルタイム取引もできるというメリットもあります。そこで今回、年初来（2021年）を基準とし、運用成績、経費率、資金流入額、組入銘柄などからETFを分析し解説します。

「投資信託を長期保有するといっても、何年間運用して、どんなことに気をつけたらいいのか分からない」といったように、具体的な運用方法がわからないという方は多くいらっしゃるのではないでしょうか。

投資信託は長期投資に向いた金融商品ですが、具体的な運用年数の指定は無いので、長期運用のイメージは掴みにくいものです。どんなファンドを保有したらいいのか、判断に迷うこともあると思います。

この記事では、投資信託の長期保有とファンド選びのポイントについて解説しています。資産形成のために投資信託の運用を始めたい方は、ご確認ください。

投資信託を始めるにあたり、まず投資目的を明確にする必要があります。また、始める年齢も大切です。例えば投資目的を老後資金（65歳以降）とした場合、20代、30代の方と50代の方が始めるのではとれるリスクが全く違います。20代、30代の方は投資可能期間が30年以上ですが、50代の方の場合は15年以下となります。

20代、30代の方は株式中心の投資信託に投資することで将来的に大きな資産を築き上げることが期待できます。一方、50代以降の方の場合は元本割れのリスクを抑えた運用が一般的には適しています。

その前提条件として、運用対象や運用方法について知る必要があります。今回はこれらについて解説します。

楽天証券株式会社は、一般信用取引「いちにち信用」の買方金利・貸株料を7月19日の約定分から改訂、業界最低水準の1約定50万円以上を年率0%とする。

松井証券は7月1日から、毎月100名に抽選で「松井証券ポイント」2000ポイントが当たる「入金デビューキャンペーン」を開始した。今回のキャンペーンで当たる松井証券ポイントは、約9万の店舗やサイトの提携店で利用可能な「dポイント」への交換をはじめ、Amazonギフト券など3000種類以上の商品に交換可能なポイントサービス。

将来のことを考えると資産運用の必要性は感じるものの、始め方が分からない、難しそう、元本割れする可能性もあるとの理由から、投資を始められないという方もいます。

そういう方は投資信託から始めてみるのも一案です。投資信託は、投資のプロであるファンドマネージャーが運用を担当するため自身で個々の株式などを精査する必要がありません。

しかし、投資信託は2021年5月末時点で5,897銘柄あります。これらのうち、長期運用の対象となりうる銘柄（純資産額100億円以上、償還期間10年以上）は854銘柄。これらの中から、自身の運用目的や投資スタイルにあった銘柄を絞り込む必要があります。

このテキストの最終目標は、自身の投資スタイルや目的にあった銘柄を見つけ運用を始めることです。それでは、一緒に勉強を始めましょう。

レオス・キャピタルワークス株式会社は「ひふみ投信」の基準価額が6万円を達成した記念として、抽選で600名にひふみオリジナル饅頭6個を送るキャンペーン「ひふみ6まんじゅうプレゼント」を実施した。初めての試みとして、キャンペーンに落選した顧客に参加賞として特製ステッカーか寄付かを選んでもらったところ、約2万人の応募者の8割が寄付を選択したという。

楽天証券株式会社は、外国証券取引口座数が600万口座を達成したことを記念して7月1日から証券総合口座開設後に最大2ヶ月間、米国株式取引の取引手数料を実質無料にするプログラムを開始する。

不動産テックを活用した新築投資用IoTレジデンスの企画開発を行う株式会社タスキは6月28日、金融資産総額1000万円以上の個人投資家を対象とした投資動向に関するアンケート調査の結果を発表した。結果から、個人投資家のESG投資への関心の高まりと、コロナ禍における投資へのさらなる攻めの姿勢がうかがえる。

マネックスグループのカタリスト投資顧問株式会社は6月25日、「マネックス・アクティビスト・ファンド（愛称：日本の未来、以下MAF」のマザーファンドに投資助言を行う機関として、自社の利益の一部をサステナブルな社会の実現に向けたコミュニティへ還元、投資のエコシステム（生態系）の強化に向けた取り組みを推進していくと発表した。

投資信託を購入する際は、どのくらいプラスになるのかを基準にファンド選びを行うかと思いますが、どの程度のリスクを負うことになるのか、という点も重要です。個別株に比べて比較的リスクが低い傾向にある投資信託でも、リターンを得るために相応のリスクを負います。この記事では、具体的な投資信託のリスクと、リスクを分析するための方法や指標を解説します。

6月に入り乱高下する日経平均株価で、マネックス証券株式会社の調査「MONEX個人投資家サーベイ」では、日経平均株価（調査実施時 2万9000円程度）への評価は「非常に高い」「高い」との回答を合わせ約51%で、前回調査の約71%から大きく低下した。