今回は、スマホでかんたんに積立投資ができるサービスをピックアップしてご紹介していきたいと思います。少額でもいいからすぐに投資を始めてみたいという方や、窓口での手続きや大量の書類手続きは面倒くさいという方やはぜひ参考にしてみてください。

「老後2000万円問題」で、長期・積立・分散投資の資産形成制度である「つみたてNISA」と個人型確定拠出年金「iDeCo」。2000万円への関心が高まっている。しかし投資未経験だと、両制度を理解し、自分の資産形成により適しているのか判断するのはハードルが高い。

ドルコスト平均法は、毎月一定額の金融商品を買い続けることで相場変動のリスクを抑える投資法で、積立投資などに用いられています。大きなリターンは期待しにくいものの、リスクの減少や手間を省けることから投資初心者に向いた手法です。この記事では、ドルコスト平均法のメリットやデメリット、どんな人に向いているかを解説します。

いよいよ来年は東京オリンピックです。ここ数年どんどん不動産の価格は上昇し、都心のマンションなどは価格が高止まりしているとも言われています。今回は、そんな不動産投資の中でも、大家さんにならなくても少額で不動産投資ができる「J-REIT」という仕組みに注目してみました。

30代・40代の働く世代を中心に、利用者や運用残高が増え続けているロボアドバイザー。そのロボアドバイザーの中でも大手のウェルスナビやTHEOなどの資産運用において、メインの投資対象として使われているのが「海外ETF」です。今回は、この海外ETFとはどんな商品なのかに注目してみました。

「簡単に資産運用ができる」をテーマにした証券会社「FOLIO」。難しい株などの知識が無くても、「こういった分野に投資したい」と思って投資を始められる。そんな「テーマ投資」は、これからの投資の考え方や取り組み方も大きく変えていく可能性があります。今回はFOLIOの評判と注意点などをご紹介していきます。

人工知能をもつロボットが出てきたことで、金融商品の買い方が変わりつつあります。自分がどういう方針で投資したいかを決めるだけで、あとはロボットが商品を選んで運用してくれます。「でも便利になった分、手数料高くなってない？」と思い、投資信託やＥＴＦの手数料と比較をしてみると、意外なことが分かりました。

ソーシャルレンディングと比較されることが多い投資手法の一つに、投資信託があります。ソーシャルレンディングは金利による収入、投資信託はプロの資産運用による運用益が狙えるシステムとなっています。今回は、それぞれの投資手法におけるメリットとデメリットを比較してみました。

ソーシャルレンディング比較サービス「クラウドポート」を運営する株式会社クラウドポートは10月15日、2018年「老後資金」に関するアンケート調査結果を公表した。その中で、約9割が老後資金に不安が抱いていることが明らかになった。

ロボアドバイザーはリスク対策として「分散投資」の考えが取り入れられて作られたサービスです。適切な分散投資が実施されているからこそ、初心者でも資産運用に取り組みやすくなっています。ロボアドバイザーの分散投資では「投資国の分散」「投資対象の分散」「時間の分散」の3つが綿密に設計されており、それぞれが重要な役割を果たしています。

近年ではAI（人工知能）技術を活用したロボアドバイザーサービス（以下、ロボアド）が資産運用の世界に登場し、従来型の投資信託から乗り換える投資家も出てきています。そこで今回は、従来の投資信託とロボアドを比較し、ロボアドが投資信託に比べどのような特徴があるのかについて考えてみたいと思います。

8月の公募投信、純資産総額は過去最高となる113兆円1,041億円に

今年2月に株式市場が大きく下落しましたが、いまだに完全な回復には至っていません。今回の株価下落でこれまでの投資益が吹き飛んでしまった方や損失が出てしまったという方も少なくないでしょう。 こうした状況下で、個人投資家の方か…

日銀が12月20日に公表した７～９月期（2017年第3四半期）の資金循環統計の速報値で、家計の金融資産は前年比4.7%増の1844.9兆円と過去最高額になったことが分かりました。下記グラフは家計の金融資産残高合計の四半期…

リードエグジビションジャパン株式会社が東京都で開催する不動産投資、株式投資、投資信託、金投資セミナーです。

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国民年金基金連合会は12月1日、2018年1月よりiDeCo（イデコ、個人型確定拠出年金）の掛金を年単位で拠出（積立）可能となることを公表した。

ロボット投信株式会社（以下、ロボット投信社）は12月11日、みずほ証券株式会社（以下、みずほ証券）に対して電話自動応答システムを用いた投資信託および市況概況情報のサービス提供を開始した。

スパークス・アセット・マネジメント株式会社は12月8日、今年の日本株式市場の総括と来年以降の見通しを調査したレポート「日本株式市場の振り返りと展望に関する意識調査2017」を公表した。