投資信託は、運用をプロに任せながら分散投資もできる投資初心者に向いた金融商品です。株式投資と比べて、短期間で大きな利益は期待しにくいものの、リスクを抑えた長期的な資産形成を狙えるのが特徴です。この記事では投資信託のメリット・デメリットや、現物株式の投資と比較した場合の違い、投信信託の始め方をご紹介します。

株式会社SBI証券3月7日から口座開設手続きにeKYC（electoronic Know Your Customer、オンラインによる本人確認）を導入、これまでのように本人確認書類をデータまたは郵送で提出した後、数日後に届く郵送物を受け取る手続きを不要とした。

企業のガバナンスや社会貢献性に着目した「ESG投資」が注目されています。ESG投資は長期的な運用に向いており、将来の資産形成を実現しやすいほか、投資を通じて社会貢献できるのが特徴です。この記事では、ESG投資の基本的な特徴やメリット、ESG投資商品の選び方、投資で発生する費用や税金について詳しく解説します。

「投資信託を始めようと思っているけど、どこで買えばいいのかわからない」と考えている方も多いのではないでしょうか。投資信託を取り扱う場所は意外に多く、それぞれに特徴があります。そして手数料なども異なりますので、自分に合った購入先を選ぶことが大切です。そこで今回は、投資信託を取り扱う機関とそれぞれの特徴について解説します。

株式会社SBI証券は、2月29日から投資信託専用のスマートフォンサイトの提供を開始する。スマホで投資信託の取引（積立買付を含む）や管理を行える。投資信託の買い付けの際には、2019年7月からサービスを開始したTポイントの利用も可能。

野村アセットマネジメント株式会社は2月28日、世界各国の株式の中からESG（環境・社会・企業統治）などに着目して銘柄選定を行う「モルガン・スタンレー グローバル・サステイン戦略ファンド」（為替ヘッジあり／為替ヘッジなし）を設定する。実質的な運用はモルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント・リミテッドが行う。

今回は、つみたてNISA対象商品にもなっている「コモンズ30ファンド」を運用するコモンズ投信の取締役会長であり、新1万円札の図柄となる渋沢栄一5代目子孫でもある渋澤 健氏に、長期投資・積立投資を始めるにあたっての大切ポイントや楽しみ方、コモンズ投信のコンセプトや取り組みなどを中心にお話を伺ってきました。

マネックス証券株式会社は2月13日の「NISAの日」を控え、投資に関する意識調査を実施、結果を公表した。NISAで運用している人の約5割（48.5％）が年収500万円未満で、「つみたてNISA」を始めたときの月額投資額が1万円以下だった人が22.3%）で、無理のない範囲で運用を開始している実態がうかがえる。

マネックス証券株式会社は1月26日から投資信託の積立による買付けを毎日実施する「毎日つみたて」サービスを開始する。同社で取り扱う投資信託で、指定の銘柄を毎営業日に、自動で積み立て買付が可能。

今年始めたい資産運用は「株式」「定期預金」「NISA」–インターネット銀行の株式会社じぶん銀行は1月15日、全国のビジネスパーソン男女500名を対象に実施した「資産運用」に関するアンケートの調査結果を発表した。回答者の37.6％が資産運用を行っており、「株式」「投資信託」が人気だった。

投資サービスやアプリの普及で少額から可能な株式投資や資産運用の関心が高まっています。投資は利回りも大事ですが、デメリットやリスクを含めた個人の資産状況や投資目的にマッチしたサービスを判断することも大切です。この記事では、投資初心者の方のために投資の種類やメリット・リスク、注目のサービスについてわかりやすく解説します。

海外案件を専門に取り扱うソーシャルレンディングサイト「クラウドクレジット」。そのクラウドクレジットが、2019年11月29日（金）に東京・茅場町で新たな資産運用の形を提唱するイベント「アクティブ投資ナイト」を開催しました。そのイベントのレポートをお伝えするとともに、クラウドクレジットが目指す投資の形を探ってみましょう。

株式会社お金のデザインは12月16日、実物資産を投資対象としたアクティブ運用の公募投資信託「お金のデザイン・グローバル・リアルアセット・ファンド」を新規設定した。

株式会社SBI証券12月16日（月）からすべての投資信託の販売手数料、ETF（上場投資信託）・REIT（不動産投資信託）などの信用取引の取引手数料、夜間PTS取引の手数料を無料化する。同社が取り扱う投資信託は12月4日時点で2700本あり、うち半数以上となる1381本がノーロード（販売手数料無料）。

株式会社SBI証券は11月27日、投資信託の月間の積立設定金額が同月26日時点で150億円を突破したと発表した。口座開設数上位5社の主要ネット証券（SBI証券、カブドットコム証券、松井証券、マネックス証券、楽天証券）では最大級。積立設定を利用している口座数は35万超となった。

NTTは11月5日、株式分割および株主へNTTドコモのポイントサービス「dポイント」を進呈すると発表した。株式分割により投資単位当たりの金額を引き下げ、投資家層の拡大を図る。今年12月31日を基準日として、同日付の株主の所有する同社普通株式を、1株につき2株の割合をもって分割する。

SMBC日興証券株式会社は、株式会社NTTドコモが提供する「dポイントクラブ会員」を対象にdポイントをプレゼントする2つのキャンペーンを11月1日から開始した。このうち「クイズに答えてdポイントをあてよう！キャンペーン Part2」は同社の口座がなくても申し込みできる。

Tポイントで株式投資ができる「ネオモバ」を提供するSBIネオモバイル証券とCCCは、10月4日、20～69歳の男女1万32名に実施した意識調査「投資に関するアンケート調査」の結果を発表した。投資に興味を持っている人は全体の5割で、興味のある投資としては1位が株式投資、2位がNISA、3位が投資信託となった。

金融庁では「金融商品取引業者等向けの総合的な監督指針」の一部改正（案）を取りまとめ9月30日公表し、10月31日までパブリックコメントを求めるとしている。

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