TAG シービーアールイー株式会社

海外不動産投資

投資対象として注目高まるデータセンター。CBREが市場と可能性を分析

事業用不動産サービス大手のシービーアールイー株式会社(CBRE)は5月15日、レポート「データセンター流動化の黎明」を発表した。日本で投資事例が増えるデータセンター(DC)について、「投資妙味が増すDC」として、投資家に注目される理由をはじめ、市場の概況、運用面における特徴、投資対象としての可能性を分析している。

海外不動産投資

投資家の多くが年内の政策金利上昇を想定する中、売却の動きが増加する可能性。CBRE「日本投資家意識調査2024」

シービーアールイー株式会社(CBRE)が2月6日発表した2023年第4四半期(Q4)の日本投資市場動向(Japan Investment MarketView)で、投資額は前年同期比57%減の6600億円となった。前年同期の大型取引(大手町プレイス、4400億円)の反動減が主要因だが、加えて、海外投資家が2023年半ばから慎重姿勢に転じており、投資額は同78%減と引き続き低調だった。

海外不動産投資

Q4投資額は対前年同期比57%減、海外投資家の取引は78%減少。CBRE調査

シービーアールイー株式会社(CBRE)が2月6日発表した2023年第4四半期(Q4)の日本投資市場動向(Japan Investment MarketView)で、投資額は前年同期比57%減の6600億円となった。前年同期の大型取引(大手町プレイス、4400億円)の反動減が主要因だが、加えて、海外投資家が2023年半ばから慎重姿勢に転じており、投資額は同78%減と引き続き低調だった。

海外不動産投資

CBRE、23年第3四半期(Q3)の日本投資市場動向を発表。投資額減も国内投資家の投資額は倍増

事業用不動産サービス会社のシービーアールイー株式会社(CBRE)が11月7日発表した2023年第3四半期(Q3)の日本投資市場動向(Japan Investment MarketView)で、事業用不動産の投資額(10億円以上が対象)は対前年同期比9%減の9450億円となった。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

「人口減少・少子高齢化でも賃貸住宅の需要は見込める」CBREが日本の賃貸住宅市場に関する特別レポート

事業用不動産サービスのシービーアールイー株式会社は12月15日、スペシャルレポート「不動産マーケットアウトルック 2022」を発表した。2022年の日本国内の不動産市場について、マクロ経済、オフィス、リテール、ロジスティクス、投資の5分野で展望している。

国内不動産投資

CBRE「2024年問題と先進的物流施設の需要」公表。サステナブル物流の実現に向けて効率化ニーズ高まる

事業用不動産サービスのシービーアールイー株式会社(CBRE)は5月30日、「『2024年問題』と先進的物流施設の需要」と題したレポートを発表した。2024年問題は、トラックドライバーの時間外労働に関する規制が24年4月から厳格化されることで物流業界が直面する様々な問題を指す。

海外不動産投資

2023年Q1事業用不動産投資額はオフィス投資が牽引、3年ぶりに1兆円超。CBREの日本投資市場動向調査

事業用不動産サービスのシービーアールイー株式会社(CBRE)は5月9日、2023年第1四半期(Q1)の日本投資市場動向(Japan Investment MarketView)を発表した。Q1の投資額 は対前年同期比102%増加の1兆2710億円。Q1投資額としては2008年と17年(それぞれ1.95兆円、1.36兆円)に次ぐ3番目の規模で、1兆円超は3年ぶり。

国内不動産投資

全国的に引き合い増加、既存ビルで賃料引き下げ・空室消化が進む。CBREの第1Qオフィスビル市場動向

事業用不動産サービスのシービーアールイー株式会社(CBRE )は4月27日、2023年第1四半期(Q1)の全国13都市オフィスビル市場動向を発表した。東京新築ビルの多くが空室を残して竣工したものの、既存ビルでグレードアップや立地改善のための移転で空室消化が進んだ。

国内不動産投資

2023年の事業用不動産投資、賃貸マンションとホテル・リゾートへの投資意欲が高まる。CBRE「日本投資家意識調査2023」

シービーアールイー株式会社(CBRE)が3月30日に発表した特別レポート「日本投資家意識調査2023」で、23年の日本の不動産投資市場がどのように変化するかを考察している。日本を投資対象とする投資家の多くは堅調な意欲を示しているが、日本銀行が利上げを行うことを想定して投資戦略や投資対象の見直しを行っているようだ。

国内不動産投資

CBRE、特別レポート「製造業の集積と物流施設需要」発表。台湾TSMCの日本工場建設に注目

シービーアールイー株式会社(CBRE)が3月30日公表した特別レポート「製造業の集積と物流施設需要」で、半導体受託製造会社大手の台湾積体電路製造(TSMC)にフォーカス。レポートは、TSMCの熊本進出の事例から、工場新設で期待される経済波及効果と物流施設の需要について考察している。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

働き方・暮らし方・購買行動の変化が不動産市場に及ぼす影響は?世代別のサステナビリティ意識も CBREが世界2万人超に調査

事業用不動産サービスのシービーアールイー株式会社は12月15日、スペシャルレポート「不動産マーケットアウトルック 2022」を発表した。2022年の日本国内の不動産市場について、マクロ経済、オフィス、リテール、ロジスティクス、投資の5分野で展望している。

海外不動産投資

2023年の不動産市場は「穏やかな回復基調で投資家の意欲は旺盛続く」CBRE 不動産マーケットアウトルック2023

事業用不動産サービスのシービーアールイー株式会社(CBRE)は12月16日、「不動産マーケットアウトルック2023」を発表した。来年の不動産マーケットの見通しをマクロ経済、オフィス、リテール、ロジスティクス、投資の項目からまとめている。

海外不動産投資

2022年Q2の国内事業用不動産投資額は前年比38%増も「低金利続く」想定多数。CBRE調査

シービーアールイー株式会社(CBRE)は8月16日、2022年第2四半期(Q2)の国内の投資市場動向(Japan Investment MarketView)を発表した。事業用不動産投資額は7190億円で対前年同期比38%増加、オフィスの投資額が同192%増とマーケットをけん引したほか、大型ビルが東京都心のほか湾岸エリアや横浜で取引された。

海外不動産投資

CBRE「世界経済は逆風に直面しつつも、後退を回避できる可能性」

事業用不動産サービスのシービーアールイー株式会社は12月15日、スペシャルレポート「不動産マーケットアウトルック 2022」を発表した。2022年の日本国内の不動産市場について、マクロ経済、オフィス、リテール、ロジスティクス、投資の5分野で展望している。

海外不動産投資

国内の事業用不動産投資額は前年比37%減、CBREが2022年第1四半期(Q1)国内投資市場動向を発表

シービーアールイー株式会社(CBRE)が5月13日に発表した2022年第1四半期(Q1)の国内の投資市場動向(Japan Investment MarketView)で、投資額は5960億円で対前年同期比37%減少、Q1実績としては調査開始以来2番目に低い水準となった。同社は「投資家の取得意欲は旺盛だが、売却案件が少なかったことが影響した」と見る。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

ESG不動産投資に積極的なのはJ-REITと不動産ファンド、CBREが日本の投資家に意識調査

事業用総合不動産サービスのシービーアールイー株式会社(CBRE)は2月26日発表した「日本投資家意識調査2022」で、「日本の投資家の投資意欲は非常に高く、今年の投資市場では流動性が高まる可能性がある」としている。

海外不動産投資

2021年Q4 事業用不動産の投資額は14%減も投資意欲は依然高く。CBREの国内投資市場動向調査

シービーアールイー株式会社(CBRE)は2月10日、2021年第4四半期(9月~12月)の国内の投資市場動向(Japan Investment MarketView)と第74回「不動産投資に関するアンケート」(CBRE Japan Cap Rate Survey)の調査結果を発表した。今期の事業用不動産の投資額は1兆1810億円で対前年同期比14%減少。

国内不動産投資

オフィス賃料の下落基調は継続するも東名阪の空室率上昇ペースは鈍化、21年Q4オフィスビル市場動向

事業用不動産サービス大手のシービーアールイー株式会社(CBRE)は1月28日、2021年第4四半期(Q4)の全国13都市オフィスビル市場動向を発表した。コロナ禍による外出自粛やリモートワークの普及などで空室率の上昇や賃料の下落が続いた同年だが、Q4は東京、大阪、名古屋の空室率上昇ペースに鈍化が見られた。

海外不動産投資

経済規模は22年Q3にはコロナ禍前の水準に回復も、資源価格上昇と円安が企業収益を圧迫か。CBREレポート

事業用不動産サービスのシービーアールイー株式会社は12月15日、スペシャルレポート「不動産マーケットアウトルック 2022」を発表した。2022年の日本国内の不動産市場について、マクロ経済、オフィス、リテール、ロジスティクス、投資の5分野で展望している。

海外不動産投資

第3四半期のオフィス投資額はコロナ禍の反動で前年比77%の大幅増に。CBRE調査

事業用不動産サービスのシービーアールイー株式会社は11月12日、2021年第3四半期(Q3)の国内の投資市場動向として第73回「不動産投資に関するアンケート」の結果を発表した。Q3投資額は1兆1840億円で対前年同期比77%増となった。コロナ禍による抑制の反動と、オフィス投資額の大幅増(同+472%)が主因。