TAG シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社

投資信託

2022年の不動産市場は価格決定力が鍵か。シュローダーの市場見通し

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社は12月15日、2022年の世界市場について、REIT(不動産投資信託)および不動産関連株式の見通しを発表した。レポートの冒頭に「原材料価格の上昇と労働力不足が物価を押し上げているため、22年は価格決定力が鍵となる」と指摘。

投資信託

オミクロン株の世界経済への影響やインフレ率の動向は?シュローダーIMが2022年市場見通し

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社は12月8日、2022年の世界経済見通しを発表した。コロナ・ショックからの経済回復が継続し、堅調な経済成長となることが見込まれまるが、政府や中央銀行による大規模な支援策の効果が薄れるに伴い、「力強い回復をたどった21年の経済成長率は下回る」と予想。また、23年に向けインフレ率は落ち着いていくと見込んだ。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

日本でのサステナブル投資は認知高まるも33ヶ国中最下位。シュローダーが世界の個人投資家に意識調査

シュローダーは11月1日、「シュローダー・グローバル投資家意識調査2021」の結果を公開した。個人投資家の投資動向や投資意識を把握する目的で、今回はサステナビリティに対する意識に焦点を当てた。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

シュローダーIM、アジアの不動産クレジットにおけるESGへの取り組みをレポート

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社は「不動産投資家が気候変動に対して真の影響をもたらすことが可能な理由とは?」のタイトルで8月27日に発表したレポートで、「建設・不動産セクターは世界における炭素の主要な排出源。これは不動産の投資家が気候変動に対して多大な変化を与えることができる存在であることを意味する」という主張を展開している。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

欧州の運輸セクターはどのように温室効果ガスの排出量を抑制しているか?シューローダーIMがレポート

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社は、10月27日に発表した「航空、鉄道、自動車: 欧州の運輸セクターはどのように温室効果ガスの排出量を抑制しているのか?」と題したレポートで、欧州の運輸セクターにおける先駆的な取組みと、現在の市場動向を踏まえた投資家の役割について分析している。

投資信託

コロナ禍が金融市場に与えた実際の影響は?シュローダーの世界経済/グローバル市場見通し

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社は10月6日、「イラストで見る世界経済/グローバル市場見通し」の日本語版を公表した。「新型コロナウイルスが金融市場に与えた実際の影響」として、年初来のリターンと人口当たりのワクチン接種率を比較。英国、米国、カナダが上位3位となり、ワクチン接種率が通貨高を支えることがうかがえる。

投資信託

シュローダー、四半期マクロ経済見通しで21年・22年の日本の経済成長率見通しを引き上げ

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社は9月6日、エコノミスト・チームによる四半期マクロ経済見通しの和訳を公表した。2021年の世界経済成長率見通しは5.9%を見込む。緩和的な金融政策・財政政策に加え、新型コロナウイルスワクチンの配布に伴う経済活動の回復が下支えすることから、欧州経済と日本経済は22年も回復が継続すると見る。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

不動産投資家は気候変動にインパクトをもたらすことが可能、シュローダーIM

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社は「不動産投資家が気候変動に対して真の影響をもたらすことが可能な理由とは?」のタイトルで8月27日に発表したレポートで、「建設・不動産セクターは世界における炭素の主要な排出源。これは不動産の投資家が気候変動に対して多大な変化を与えることができる存在であることを意味する」という主張を展開している。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

ESG投資はパフォーマンスの改善をもたらすのか?シュローダーが考察

背景資産運用大手のシュローダーはレポート「シュローダー・イン・フォーカス」(8月17日発表)で、「ESGに注力する企業がアンダーパフォームすると想定される理由と実際にはアウトパフォームしている背景」のタイトルで、「ESG(環境・社会・企業統治)投資はパフォーマンスの改善をもたらすのか?」を考察している。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

今後5年間の機関投資家の年率トータルリターン見通しは世界的に改善。シュローダー機関投資家調査2021

資産運用大手のシュローダーは、世界の機関投資家のコロナ禍における投資見通しやサステナブル投資に対する意識を把握することを目的に「シュローダー機関投資家調査2021」を実施、日本語版が8月25日公開された。調査ではアフターコロナを見据え、機関投資家の年率トータルリターン見通しが改善したことがわかった。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

英国初のグリーン国債、フレームワークとチェックすべき3つの”C”とは。シュローダー

地球温暖化対策や再生可能エネルギーなど、環境分野への取り組みに特化した資金を調達するために発行されるグリーン国債。積極的にグリーン政策を進める英国は、COP26の開催(2021年11月)を前に、9月に初のグリーン国債(グリーンギルト)を発行する。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

ESGの失敗が将来のリターンに与える影響とは?シュローダーIMがレポートで見解

シュローダー・インベストメント・マネジメント(シュローダーIM)株式会社が7月15日に公開したレポートで、グローバル株式ファンドマネジャーのキャサリン・デヴィッドソン氏は金融市場では「ESG(環境・社会・企業統治)の価値評価がいまだ非効率」と指摘、投資家がESG情報を生かすための姿勢を示唆している。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

急激に多様化するESG債券、見極めのポイントは?シュローダーがレポートで解説

環境保全や社会貢献に効果のある事業を資金使途とする債券「ESG債券」。債券の市場でもESG(環境、社会、ガバナンス)の要素が拡大する中、シュローダーは6月8日に公開したレポートで「投資によるインパクトを実現していくためには慎重に投資対象を見極める選択眼を持つことが重要」と提言している。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

シュローダー、日本初のESGフォーカスのリートファンドを新規設定。「シュローダー・グローバル・リートESGフォーカス・ファンド」

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社は、組入銘柄の分析・評価にESG(環境・社会・企業統治)の観点を重視する本邦初のリートファンド「シュローダー・グローバル・リートESGフォーカス・ファンド(資産成長型/予想分配金提示型)」を新規設定し、5月25日から運用を開始する。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

悩める投資家を指南。シュローダーが「インパクト投資ガイドブック」公開

資産運用大手のシュローダーは、投資が社会にどのようなインパクトを及ぼすのか、インパクトの評価が投資家のリスク調整後リターンにどう役立つのかを紹介する「MyStory」シリーズをウェブサイトに公開した。4月27日付で公開された日本語では、フランスの鉄道メーカーであるアルストム社が、変化にどのように対応し成長を続けようとしているかをはじめとするストーリーを読むことができる。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

シュローダー、投資が社会に与えるインパクトの事例を紹介する「MyStory」シリーズを公開

資産運用大手のシュローダーは、投資が社会にどのようなインパクトを及ぼすのか、インパクトの評価が投資家のリスク調整後リターンにどう役立つのかを紹介する「MyStory」シリーズをウェブサイトに公開した。4月27日付で公開された日本語では、フランスの鉄道メーカーであるアルストム社が、変化にどのように対応し成長を続けようとしているかをはじめとするストーリーを読むことができる。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

「ESGインテグレーション」はなぜ重要?シュローダーIMが投資業界全体の課題として解説

ESG(環境・社会・企業統治)情報の開示や取り組みに積極的な企業へ優先的に投資を振り向けるESG投資、さらに投資先銘柄を選択する際にESG情報を組み入れる「ESGインテグレーション」。米国では既に主流となっている手法で日本でも関心が高まっているが、その意義や実務の内容は、正しく認識されているだろうか。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

水素は脱炭素の最有力手段か、バブルか。シュローダーが市場の成長性を解説

再生可能エネルギーとしての水素(Hydrogen)が世界的に注目を集めている。SDGs(持続可能な開発目標)や二酸化炭素ゼロ排出の達成のため、風力や太陽光などの代替可能エネルギーの次に来るクリーンエネルギー源として先進国の政府や企業が関心を寄せる。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

シュローダー、運用するすべての資産でESGインテグレーションを完了

資産運用大手のシュローダーは1月28日、運用するすべての資産において「ESGインテグレーション」が完了したと発表した。ESGインテグレーションは、証券投資の分析や意思決定プロセスに、財務情報のほか、ESG(環境・社会・ガバナンス)といった非財務情報を取り入れる方法。