三井物産のグループ会社である三井物産デジタル・アセットマネジメントが提供する「ALTERNA（オルタナ）」は、1口10万円程度の少額からさまざまな不動産へのオルタナティブ投資ができるサービスです。この記事ではALTERNAの特徴について、REITなど他の不動産投資の手法とも比較しながら紹介します。

モルガン・スタンレー・インベストメント・マネジメント（MSIM）は9月30日、脱炭素特化のプライベートエクイティファンド「1GT climate private equity fund」の最終クローズで7億5,000万ドル（約1,100億円）を調達したと発表した。同ファンドでの投資を通じて、2050年までに二酸化炭素換算（CO2e）で1ギガトン（10億トン）の排出回避・削減を目指す。

クラウドクレジットは社会的な課題を解決し利益を得る社会的インパクト投資と、比較的高い利回りが特徴的なソーシャルレンディングサービスです。そこで今回は、クラウドクレジットの貸し倒れや返済遅延などの注意点と投資リスクについて解説します。クラウドクレジットでの投資を検討されている方はご参考下さい。

オプション取引では、将来の価格が値上がりするか・値下がりするかを予測して権利を売買すします。株式投資や先物取引と違って損失を限定できる点や、売りからも取引可能なので、値下り相場でのリスクヘッジとして活用可能なほか、少額から取引できるため、初心者の方でも始めやすい商品となっています。

この記事では、オプション取引の始め方について、証券会社選びや銘柄選びのポイントを詳しく解説します。オプション取引に関心のある方、オプション取引のリスクを知りたい方は、参考にしてみてください。

年⾦積⽴⾦管理運⽤独⽴⾏政法⼈（GPIF）は10月5日、「ESG 活動報告」の別冊として「2020年度 GPIF ポートフォリオの気候変動リスク・機会分析」を刊⾏した。GPIF は2018 年に「気候関連財務情報開⽰タスクフ ォース」(TCFD)への賛同を表明して以降、TCFDの提⾔に基づいた情報開⽰を⾏っており、昨年度に続く発刊。

金や銀など貴金属現物への投資は、保管コストの発生や取引手数料が高いなどの理由で敬遠している方もいるでしょう。しかし、貴金属ETFならより手軽かつ少額から貴金属に投資することができます。

今回は金、銀、プラチナ、パラジウムといった貴金属の価格に連動するETFに投資するメリット・デメリットや、主な対象銘柄を紹介します。

アセットアロケーションとは、投資家のリスク許容度や目的に応じて、ポートフォリオ内の各資産の割合を調整しながら、リスクを抑えつつ収益を目指すための運用戦略です。今回は証券ストラテジストである筆者が、資産の配分（アセットアロケーション）を決めるポイント5つについて解説します。

新型コロナウイルスの影響を受け大幅に変動する市場で、世界の金融プロフェッショナルは限定的ながら自社の運用資産残高のプラス成長を見込んでいる。ナティクシス・インベストメント・マネージャーズ株式会社が6月30日に発表した調査では、厳しい市況にも関わらず、金融プロは2021年に自社の運用資産残高は平均で2.5%成長すると予想。

投資といえば、ハイリスク・ハイリターンな商品を思い浮かべる人も多いかと思いますが、投資商品の中でもリスク分散に用いられることが多いのが貴金属類です。なかでも金に投資する「純金積立」は、投資初心者にもおすすめできる投資手法の一つです。そこでこの記事では、純金積立の特徴やメリット・デメリットなどを詳しく紹介します。

直近の原油の値動きなどにより、原油への投資が気になっている方もいるのではないでしょうか。そこで本記事では、初心者でも比較的始めやすい「原油ETF」について、日本で購入できる原油ETFとそれぞれの特徴を紹介しますので、銘柄を選ぶ際の参考にしてみてください。

日銀の金融緩和・マイナス金利政策により日本の債券市場から収益を生み出すことが難しくなり、日本の資産運用業界が変革を求められているなか、オルタナティブ投資が注目されはじめています。オルタナティブ投資は本来、保有資産の多様化ニーズから生まれたものですが、今回はその意味や種類をメリット・デメリットを交えつつ解説します。

ブロックチェーンと言われる技術により、取引の透明性が高く記録の改ざんもしにくいという特徴を持ち合わせているビットコインですが、ボラティリティ（値動き幅）の大きさから「ビットコイン投資は危険だ」と敬遠されてしまいがちです。今回は、ビットコイン投資のメリット・デメリットについて、FXなどと比較しながら解説します。

今から投資を始めようとする方のなかでも色々悩みはあるかもしれませんが、どうしたら資産を増やせるかと悩むよりも、景気が悪くなって資産が減ってしまったらどうしようと悩む方のほうが多いのではないでしょうか。今回はそのような方のために、長期投資をしていればいつかは訪れる景気の下落局面への対策についてお話したいと思います。

スイスで開かれた世界経済フォーラム（WEF）年次総会の新興技術投資向け会合で、マルタを本拠とする仮想通貨取引所OKExの金融市場ディレクターのレニクス・ライ氏は、ブロックチェーンが銀行口座を持たない人々「アンバンクト」の支援に役立つと主張した。1月22日、ビットコインニュースメディアCryptoGlobeが伝えている。

株式会社三井住友トラスト基礎研究所が10日発表した「不動産投資に関する調査」で、現在、不動産投資を実施している投資家に対して、不動産投資を行う理由について質問したところ、「安定的なインカムゲイン（分配金）の確保」が最多となり、次いで「分散投資効果」となった。

イントラリンクス合同会社は、全世界のリミテッドパートナー（LP）を対象として、投資家が現在配分しているジェネラルパートナー（GP）をどのように見ているかをテーマとして調査を実施し、結果を公表した。