TAG 米国株

FXコラム

LINE CFDの評判は?手数料やスプレッドについても解説

2022年1月にスタートしたLINE証券の「LINE CFD」。LINE CFDではレバレッジをかけて日本株や米国株などに投資をすることができます。CFDを提供している証券会社はほかに楽天証券やGMOクリック証券などいくつかあるものの、リリースされたばかりのLINE CFDの評判が気になっている方もいるでしょう。今回はLINE CFDの評判を紹介しつつ、基本情報として手数料やCFDの主な取引コストであるスプレッドについても解説していきます。

投資信託

米スターバックス22年1~3月期、純利益微増。ゼロコロナ政策の中国が重し

米スターバックス(ティッカーシンボル:SBUX)が5月3日に発表した2022年1~3月期(第2四半期)決算は、純利益が前年同期比2%増の6億7,450万ドル(約850億円)だった。「ゼロコロナ政策」をつづける中国が不振で、小幅な増益にとどまった。中国の都市封鎖(ロックダウン)が重しとなるなか、22年通期の業績見通しの公表を見送った。

ESG投資

エアビー、働く場所や居住地を自由に選択できる環境整備。転居でも給与維持

民泊仲介大手の米エアビーアンドビー(ティッカーシンボル:ABNB)は4月28日、従業員の働く場所や居住地を自由に選択できるようにすると発表した。新型コロナのパンデミック期を経て、他の企業がオフィス勤務の再開を目指すなか、エアビーは柔軟な働き方がしやすい環境を整備し、有能な人材の確保や多様性のある組織の形成を目指す。

株式投資コラム

サクソバンク証券の評判は?外国株、CFD、FX等取扱サービス別に紹介

サクソバンク証券は、業界最多水準の1万1千銘柄以上の外国株に投資できるほか、株式、CFD、FXの一括管理や、高度な分析・注文機能の備わった中・上級者向け取引ツールも活用できるので、プロ同様の環境で投資機会や収益獲得チャンスの増加を狙えるのが特徴です。

この記事では、サクソバンク証券の評判や特徴について詳しくご紹介します。外国株、CFD、FXごとに解説するので、サクソバンク証券を検討中の方、サクソバンク証券の特徴をよく知りたい方は、参考にしてみてください。

投資信託

JPモルガン22年1~3月期、42%減益。ウクライナ侵攻で660億円の損失

米銀大手のJPモルガン・チェース(ティッカーシンボル:JPM)が4月13日に発表した22年1~3月期決算は、純利益が前年同期比42%減の82億8,000万ドル(約1兆500億円)だった。貸倒引当金の積み増しが利益を圧迫したほか、ロシアのウクライナ侵攻による市場の混乱を受けて5億2,400万ドルの損失を計上した。

投資信託コラム

米国株初心者におすすめの高配当銘柄は?外資系証券マンが3社紹介

配当とは、「会社の獲得した利益の一部を株主に支払うこと」です。米国企業の場合は、キャッシュで利益を投資家に還元することを指します。高配当銘柄とは企業の株式の価値に対する配当の割合(配当利回り)が高い銘柄のことです。今回のコラムでは、筆者がお勧めする米国株式の高配当銘柄を紹介します。

ESG投資

GM、サプライヤーにESG誓約への署名要請。気候変動と人権対策求める

米自動車大手のゼネラル・モーターズ(ティッカーシンボル:GM)は4月25日、世界中のサプライヤーに対し、同社が新たに設けた「環境・社会・ガバナンス・パートナーシップ誓約」への署名を求めると発表した(*1)。カーボンニュートラル(温室効果ガス(GHG)の排出を全体としてゼロにする)へのコミットや社会的責任プログラムの開発、持続可能な調達慣行の遂行を要請する。

株式投資コラム

円安が個人投資家に与える影響は?海外在住投資家が解説【2022年5月】

「円の実力」を見るために利用される「実質実効レート」において、「円」は、50年ぶりの低さになっています。名目レートで言うと、1ドル=308円の頃と同水準にあり、円安が進んでいることが分かります。これまで日本政府は、長期にわたって低金利政策を続けて来ました。「円安」は、日本企業にとって追い風となり、日本経済全体に好影響を与えると考えられてきたからです。しかし、時代と共に製造業の中心地は中国へと変わり、「円安」から受ける恩恵は、かつてほど機能しなくなりました。この記事では、円安が個人投資家に与える影響について解説します。

ESG投資

アルファベットやメタなど5社 炭素除去技術の開発支援に1,200億円投資

米グーグルの親会社アルファベット(ティッカーシンボル:GOOGL)や米メタ・プラットフォーム(旧フェイスブック、FB)など5社は4月12日、脱炭素技術の開発を共同で支援すると発表した。2030年までに9億2,500万ドル(約1,200億円)を投じ、二酸化炭素(CO2)を除去する技術が開発された際に削減量を買い取る。

投資信託

テスラ22年1~3月期、純利益7倍超の過去最高益。販売台数50%増見通し維持

米電気自動車(EV)大手のテスラ(ティッカーシンボル:TSLA)が4月20日に発表した2022年1~3月期決算は、売上高が前年同期比81%増の188億ドル(約2兆4,000億円)、純利益は同7.6倍の33億ドルだった。サプライチェーンの混乱や中国EV工場の操業を一時停止した影響を受けながらも、売上高と純利益はともに四半期ベースで過去最高を更新した。

ESG投資

アマゾン、物流関連技術に投資する10億ドルファンド立ち上げ。作業環境改善図る

米アマゾン・ドット・コム(ティッカーシンボル:AMZN)は、サプライチェーン(供給網)の構築やフルフィルメント・ロジスティクス関連の技術開発を試みる企業に投資する10億ドル(約1,300億円)規模のファンドを立ち上げた。配送スピードや物流施設の安全性の向上に資する取り組みを推進する。

投資信託

メタ22年1~3月期、減益もフェイスブック利用者数は増加。株価は20%近く急伸

米メタ・プラットフォームズ(旧フェイスブック、ティッカーシンボル:FB)が4月27日に発表した2022年1~3月期決算は、売上高が前年同期比7%増の279億800万ドル(約3兆6,000億円)、純利益は同21%減の74億6,500万ドルだった。2四半期連続の減益となったものの、フェイスブックの利用者数が再び増加に転じたことが好感された模様で、決算翌日の株価は約18%急騰した。

ESG投資

マスターカード 全従業員の賞与をESG目標と連動へ

米クレジットカード大手のマスターカード(ティッカーシンボル:MA)は4月19日、ESG(環境・社会・ガバナンス)の取り組み状況をすべての従業員のボーナスに連動させると発表した。昨年、マスターカードは役員報酬をESGに連動させる新たな報酬モデルを導入している。今年のはじめより、その取り組みを全従業員に拡大する形だ。

ESG投資

GEリニューアブルエナジー 風車タワー基部を3Dプリントする研究施設開設

米ゼネラル・エレクトリック(ティッカーシンボル:GE)傘下のGEリニューアブルエナジーは4月21日、風力発電の風車タワーの巨大基部をコンクリートで3Dプリントするための新たな研究開発施設を開設したと発表した。世界的に風車タワーの高高度化が進むなか、3Dプリンティング技術を活用することで、風力発電施設での輸送コストの低下や雇用の創出をはかる。

ESG投資

アマゾン 37件のクリーンエネルギーPJ発表 100%再生可能エネルギー目標へ前進

米アマゾン・ドット・コム(ティッカーシンボル:AMZN)は4月20日、新たに37件の再生可能エネルギー関連のプロジェクトを追加したと発表した(*1)。これらのプロジェクトに投資することで、同社の再生可能エネルギーの発電容量は約30%増加し、12.2ギガワット(GW)から15.7 GWとなる。当初の2030年から5年前倒しの25年までに、すべての事業に必要な電力を100%再生可能エネルギーでまかなうという目標の達成に向けて大きく前進する見込みだ。

投資信託

アップル、時価総額で首位陥落。サウジ国営石油がトップ返り咲き

米アップル(ティッカーシンボル:AAPL)は5月11日、「最も価値のある会社」から陥落した。サウジアラビアの国営石油会社サウジアラムコ(コード:2222)が時価総額首位に返り咲いた。米ファクトセットによると、アラムコの時価総額は11日に2兆4,000億ドル台に達する一方、アップルは2兆3,700億ドルとなり、今回の逆転劇が生まれた。アップルは20年に時価総額でアラムコを抜き去り、世界で最も価値のある会社となっていた。

投資信託

エアビー22年1~3月期、赤字が大幅縮小。売上高と予約件数は過去最高を更新

民泊仲介大手の米エアビーアンドビー(ティッカーシンボル:ABNB)が5月3日に発表した2022年1~3月期決算は、売上高が前年同期比70%増の15億893万ドル(約1,900億円)だった。最終損益は1879万ドルの赤字(前年同期は11億7221万ドルの赤字)となり、赤字幅が大幅に縮小した。新型コロナのパンデミックを乗り越えて旅行需要の回復が続いており、四半期ベースの宿泊などの予約件数は初めて1億件を突破した。

投資ニュース

米J&J、22年通期業績を下方修正。コロナワクチン売上高予想の公表中止

米日用品・製薬大手のジョンソン・エンド・ジョンソン(J&J、ティッカーシンボル:JNJ)は4月19日、2022年12月期(通期)の売上高と利益予想を引き下げた(*1)。世界的に供給が過剰し、需要も不確実なため、新型コロナワクチンの売上高見通しの公表も中止する。

投資信託

アマゾン22年1~3月期、7年ぶりの最終赤字に。株価は14%急落

米アマゾン・ドット・コム(ティッカーシンボル:AMZN)が4月28日に発表した2022年1~3月期決算は、売上高が前年同期比7%増の1,164億4,400万ドル(約15兆円)、最終損益は38億4,400万ドルの赤字だった。出資先の新興電気自動車(EV)メーカー、米リヴィアン・オートモーティブ(RIVN)の株式評価損を計上したことが響いた。