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投資信託

2022年の市場動向を左右するのはリベンジ消費と中央銀行の政策。ナティクシスIMが世界の機関投資家に調査

ナティクシス・インベストメント・マネージャーズが12月9日に発表した「グローバル機関投資家調査」で、世界の機関投資家の62%は、コロナ禍による自粛の反動による大規模な「リベンジ消費」が2022年の成長の重要なけん引役になると予想しているという調査結果を発表した。

株式投資コラム

値がさ株に投資するメリット・デメリットは?主な銘柄も

値がさ株とは、株価の水準が高い銘柄のことです。何円以上という明確な基準はありませんが、1単元(100株)の購入金額が50万円以上、つまり株価が5,000円以上の銘柄を値がさ株と呼ぶのが一般的です。

この記事では、値がさ株の特徴とメリット・デメリットについて解説します。

その他企業

フィデリティ・デジタル・アセッツ、機関投資家向けに暗号資産カストディサービスを提供へ

米投資信託の販売・運用会社フィデリティ・インベスメンツの暗号資産部門フィデリティ・デジタル・アセッツは、機関投資家向けに暗号資産のカストディおよびレンディングサービスを提供するため、暗号資産レンディングプラットフォームNexoとの提携を発表している。

投資信託

2022年に投資家が考えるべきポイントは?ナティクシスIMソリューションズが展望

投資家は金融市場の何に注目し、どう行動すべきだろうか。ナティクシスインベストメント・マネージャーズ・ソリューションズは12月3日、ポートフォリオ・マネジャー兼リード・ポートフォリオ・ストラテジストのジャック・ジャナスウィックス氏とポートフォリオ・ストラテジストのギャレット・メルソン氏の「2022年の展望 投資家は何を考えればいいのか?」を公表した。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

アクサIM、気候変動対策の観点から企業を4つに分類しエンゲージメントや投資撤退を判断

資産運用大手のアクサ・インベストメント・マネージャーズは11月8日、気候変動に関するエンゲージメントおよびスチュワードシップ方針を強化したと発表した。気候変動対策で出遅れている企業からの投資撤退を視野に、石油・ガスセクターについて、環境への悪影響を抑えるために新たな投資除外方針を導入。

投資信託

退職後の豊かさ、日本は22位。投資家の7割が「十分な退職後資金を準備できない」ナティクシスIM調査

ナティクシス・インベストメント・マネージャーズ(ナティクシスIM)株式会社が9月30日発表した世界各国の退職後の状況を調べる「2020年リタイアメント・インデックス調査」で、日本は昨年に続き総合評価で23位。平均余命ではトップとなったが、老年人口指数と政府債務では最下位に。

投資信託

9月マクロ・市場展望、シクリカル銘柄は年末にかけパフォーマンス向上。ナティクシスIMレポート

ナティクシス・インベストメント・マネージャーズのグローバル・マーケット・ストラテジー部門責任者エスティ・ドウェク氏は①年内のテーパリングに関する議論が活発化したが、市場に目立った変化はない②利回りは低水準で安定しているが、徐々に上昇傾向に戻る可能性がある③シクリカル銘柄は最近下落圧力を受けているが、引き続き年末に向けてパフォーマンスは向上すると見ている――と所見を述べている。

投資信託

ミローバ、IPCCの第6次評価報告書にコメントを発表。温暖化対策に「強力なツール」になる取り組みを紹介

国連のIPCC(気候変動に関する政府間パネル)が8月9日に公表した第6次評価報告書(AR6)の報告書について、ナティクシス・インベストメント・マネージャーズ傘下で責任投資に特化した運用会社であるミローバが8月24日、コメントを発表した。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

今後5年間の機関投資家の年率トータルリターン見通しは世界的に改善。シュローダー機関投資家調査2021

資産運用大手のシュローダーは、世界の機関投資家のコロナ禍における投資見通しやサステナブル投資に対する意識を把握することを目的に「シュローダー機関投資家調査2021」を実施、日本語版が8月25日公開された。調査ではアフターコロナを見据え、機関投資家の年率トータルリターン見通しが改善したことがわかった。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

経済は引き続き改善も米国はすでに成長ピーク入りか、ナティクシスIMの7月マクロ経済・市場見通し

ナティクシス・インベストメント・マネージャーズ(ナティクシスIM)株式会社は7月12日、グローバル・マーケット・ストラテジー部門責任者エスティ・ドウェク氏による7月マクロ経済・市場見通しの日本語訳を公開した。経済再開の見通しは引き続き改善しているが、米国と中国ではすでに成長はピーク入りしている可能性があり、また、債券利回りは5月にピーク入りしているとして、これがインフレ懸念後退を示唆するという見方だ。