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株式投資コラム

ネオモバの始め方は?口座開設から株の買い方までキャプチャ付で解説

ネオモバはTポイントを使って投資ができること、少額投資がしやすいことなどが特徴の証券会社です。ネオモバでこれから投資をしてみたいという方もいるでしょう。そこでこの記事ではネオモバの口座開設、入金、株の買付をキャプチャ画像も交えて解説します。

投資信託

個人投資家は若年層を中心に高リスク資産への投資を拡大。シュローダー・グローバル投資家意識調査2021

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社は12月17日、シュローダーが個人投資家の投資動向や投資意識の把握を目的に実施した「シュローダー・グローバル投資家意識調査2021」で、投資家のリスク志向に関する分析結果を発表した。コロナ禍と世界的な超低金利による資産運用の難しさを背景に、世界の投資家は若年層を中心に高リスク資産への投資を拡大する傾向にある。

東アフリカの難民や貧困地区の裁縫師と世界の消費者を繋ぐD2Cビジネスで、フェアトレードを実現する!生産者の顔が見えるファッションプラットフォーム「Kipekee(キペケ)」ESG・サステナビリティ・インパクト投資

女性自立支援のエシカルファッション・プラットフォーム運営企業がFUNDINNOで株主募集

株式会社日本クラウドキャピタルが運営する株式投資型クラウドファンディング(CF)サイト「FUNDINNO(ファンディーノ)」で12月20日、株式会社マイコエンタープライズによる新規案件「東アフリカの難民や貧困地区の裁縫師と世界の消費者を繋ぐD2Cビジネスで、フェアトレードを実現する!生産者の顔が見えるファッションプラットフォーム『Kipekee(キペケ)』」の情報が公開された。

投資信託

PayPay証券、PayPay銀行で「おいたまま買付」が可能に。PayPayブランド事業との連携を強化

PayPay証券株式会社は12月20日から「PayPay証券」アプリで、オンライン銀行のPayPay銀行を「おいたまま買付」サービスの対象とした。おいたまま買付は、銀行口座から証券口座への送金作業を行わずに株式の買付代金の決済ができるサービス。

投資信託

PayPay証券、CFD銘柄追加記念で最大6000円が当たる年末年始キャンペーン実施

PayPay証券株式会社は、同社初となるCFD(差金決済取引)の銘柄追加を記念し、「取引で最大6,000円が当たる!年末年始キャンペーン」を12月20日から2022年1月31日まで実施している。期間中に対象の取引をした人の中から抽選で最大現金6000円をプレゼントする。

投資信託

2022年に機関投資家が注目するESGエンゲージメントのテーマは?シュローダー市場見通し

シュローダーは12月17日、「2022年市場見通し(サステナビリティ)」を発表した。世界経済、(REIT/不動産株式)に続くレポートで、同社のサステナブル投資チームは、注目すべきESG(環境・社会・ガバナンス)エンゲージメントのテーマとして人的資本管理、人権、多様性、「インクルージョン」などの社会的問題により焦点が当てられると予想する。

投資信託

2022年に考慮すべきテールリスクは?サクソバンク証券が10トピックを大胆予測

サクソバンク証券株式会社は12月17日、「2022年の大胆予測」として10項目のトピックスを発表した。「可能性が低く過小評価されているものの、実現した場合は金融市場全般にわたり劇的な影響が生ずる可能性がある」話題、いわゆるテールリスクを重点的に取り上げている。

投資ニュース

楽天証券、トレーディングアプリ「iSPEED」に「アルゴ注文」機能を追加

楽天証券株式会社はスマートフォン向けトレーディングアプリ「iSPEED」に、12月18日から「アルゴ注文」機能を追加した。プロの投資家なども利用する高度な自動売買を実現可能にする。アルゴ注文の一部の機能は、主要ネット証券が提供するスマートフォン向け国内株式トレーディングアプリで初めて。

〈企業約350万社とNPO団体約5万件が出会う場所〉企業とNPOがマッチングし、SDGs推進や社会課題解決を目指すプラットフォーム「TIE UP PROMOTION」投資ニュース

中小企業とNPOのタイアップをマッチング。株式会社Dessunが株式投資型クラウドファンディング

株式会社日本クラウドキャピタルが運営する株式投資型クラウドファンディング(CF)サービス「FUNDINNO(ファンディーノ)」で新規案件「〈企業約350万社とNPO団体約5万件が出会う場所〉企業とNPOをマッチングしSDGs(持続可能な開発目標)推進や社会課題解決を目指すプラットフォーム『TIE UP PROMOTION』」(申込期間12月25日〜27日)が公開された。

株式投資コラム

日本航空(JAL)の2021年度の株主優待・配当は?投資の注意点も

株主優待とは、企業が株主に対して自社製品や金券、優待券などを贈呈する制度です。上場企業の約4割が株主優待を行っており、東証プライム上場企業の日本航空(JAL)も株主優待を実施しています。

今回は2021年度の日本航空の株主優待について内容の詳細や配当、注意点などを紹介しますので、銘柄選びの参考にしてください。

株式投資コラム

インサイダー取引に該当する条件は?事例をもとに注意点を解説

インサイダー取引とは、上場企業の関係者などが、投資判断に重大な影響を与える未公表の会社情報を利用し、自社の株式を売買することで利益を得ようとすることです。このインサイダー取引は法律で規制されており、違反者には罰則が科されます。

この記事では、インサイダー取引の定義と事例について解説します。特に上場企業にお勤めの方など、株取引の際には留意しなければならない制度です。

株式投資コラム

LINE証券の始め方、口座開設から株の買い方までをキャプチャ付きで解説

LINE証券はスマホだけで口座開設から購入・売却までできるスマホ証券のサービスです。アプリがシンプルで分かりやすく、初心者でも操作しやすいのが特徴です。

LINE証券で投資を始めてみたいと考えているビギナーの方も多いのではないでしょうか。そこでこの記事ではLINE証券の口座開設方法や株の買付方法を、キャプチャ画像も使って解説します。

ソーシャルレンディングコラム

投資型クラウドファンディングで抽選に外れてしまう時の対策は?4つ紹介

投資型クラウドファンディングで提供されるファンドの募集が抽選で実施されるケースがあります。投資家の方の中には、これまで何度も応募しているけれど、抽選に外れている方もいらっしゃるでしょう。 そこで今回は、投資型クラウドファ…

〈2022年に公道実証実験を予定〉年間約48億個もの宅配便を円滑に運ぶための切り札!カスタマイズ可能で走破性の高い配送ロボットを開発する「Hakobot」投資ニュース

「宅配クライシス問題」を配送ロボットで解決したい。開発ベンチャーがFUNDINNOで募集

株式投資型クラウドファンディング(CF)サービス「FUNDINNO(ファンディーノ)」で新規案件「〈2022年に公道実証実験を予定〉年間約48億個もの宅配便を円滑に運ぶための切り札!カスタマイズ可能で走破性の高い配送ロボットを開発する『Hakobot』」が公開された。

投資信託

2022年の不動産市場は価格決定力が鍵か。シュローダーの市場見通し

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社は12月15日、2022年の世界市場について、REIT(不動産投資信託)および不動産関連株式の見通しを発表した。レポートの冒頭に「原材料価格の上昇と労働力不足が物価を押し上げているため、22年は価格決定力が鍵となる」と指摘。

株式投資コラム

ANAホールディングスの2021年度の株主優待・配当は?投資の注意点も

株主優待とは、企業が株主に対して自社製品や金券、優待券などを贈呈する制度で、上場企業の約4割が株主優待を提供しています。東証プライム上場企業のANAホールディングスも株主優待を実施する企業の1つです。

今回は2021年度のANAホールディングスの株主優待について内容の詳細や配当、注意点などを紹介しますので、銘柄選びの参考にしてください。

株式投資コラム

ドキュサイン、ズーム、ペロトン…「巣ごもり消費銘柄」を手放す機関投資家から見る市場の動きは?

クラウド型電子署名サービスのドキュサイン(ティッカーシンボル:DOCU)が12月2日に発表した2022年度8~10月期(21年8~10月)決算は、売上高、1株利益ともに市場予想を上回りました。ところが、翌3日に株価は前日比42.22%安と暴落しました。

2022年度11~1月期(21年11月~22年1月)の前年同期比増収率について、これまでの伸び率を下回る見通しを示したことなどから、アナリストの間で「成長が鈍化している」との懸念が広がったためです。

今回はドキュサインの動向および、そこから予測される市場の動きについて解説します。

投資ニュース

「大切なペットをがんの苦しみから救いたい」次世代診断システムの開発ベンチャーがFUNDINNOで資金調達へ

株式会社日本クラウドキャピタルが運営する株式投資型クラウドファンディング(CF)サイト「FUNDINNO(ファンディーノ)」で、新規案件「たった1滴の血液からがん検査!?犬猫の腫瘍と長年闘ってきた外科医とエクソソーム研究の権威が挑む、伴侶動物向けがん早期診断システム」の情報が公開された。

投資信託

楽天証券、楽天ポイントで米国株の購入が可能に。米株積立サービスも開始

楽天証券株式会社は12月26日から、楽天証券の円貨決済時に「楽天ポイント」を1ポイント=1円として購入代金や取引手数料に利用できる「ポイント投資」サービス、「米株積立」サービスを開始する。米国株式取引にポイントが利用できるのは国内主要証券で初めて。サービスの拡充で投資経験者から資産形成層まで利用を促す。