TAG 再生可能エネルギー

Good Investors

エネルギーを選ぶことが、未来を変える デジタルグリッド株式会社 豊田代表にインタビュー

日本はものづくりの国と言われていますが、ものづくりには多くのエネルギーが必要です。一方で、昨今のエネルギー価格高騰が、企業を経済的に圧迫しつつあります。それにも関らず、再生可能エネルギーにより発電された電気が、使われずに余っているということを、ご存じでしょうか。発電したのに電気が使われていないという再エネの課題に挑戦するのが、デジタルグリッド株式会社です。豊田代表にお話を伺いました。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

クリーン燃料スタートアップWASE、16億円調達。廃棄物からのエネルギー回収推進

クリーン燃料スタートアップの英WASEは3月27日、850万ポンド(約16億円)を調達したと発表した(*1)。同社は調達した資金を元手に、数百ポンド規模のプロジェクトを実施し、廃棄物からのエネルギー回収(Waste to Energy)事業の拡大を図る。

Web3コラム

再生可能エネルギーのトークン化を行うNFTコミュニティ「Deentra」とは?

Deentraとはブロックチェーンによるトークンインセンティブを通じて、化石燃料から再生可能エネルギーへの移行を促すプラットフォームです。具体的には再生可能エネルギーへ投資したい投資家と太陽光パネルなどを所有地に設置したい企業や家庭などのマッチングプラットフォームとして機能しています。

ESG投資コラム

23年上場の追尾型太陽光発電システム世界最大手ネクストラッカーが発電システム課題を解決?特徴や株価動向などを紹介

世界的な脱炭素の流れが加速する中、太陽光発電は主要電源の1つに位置づけられています。そこで今回は、太陽光発電市場の環境や課題を整理した上で、ネクストラッカーの概要や課題解決に資するソリューション、業績・株価動向について説明します

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

シュローダー・グリーンコート、セミリキッド・エネルギー転換移行基金の運用を開始

シュローダー・グループのプライベート・アセット部門、シュローダー・キャピタルで再生可能エネルギーおよびエネルギー転換関連のインフラ運用を専門に担うシュローダー・グリーンコートは1月30日、Schroders Capital Semi-Liquid Energy Transition Fund(シュローダー・キャピタル・セミリキッド・エネルギー・トランジションファンド)の運用を開始したと発表した。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

シュローダー・グリーンコート、英国市場で過去最大級の太陽光発電ポートフォリオを取得

シュローダー・グループのプライベート・アセット部門、シュローダー・キャピタルで再生可能エネルギー運用を専門に担うシュローダー・グリーンコートLLPは、同社が運用するプライベート・マーケット・ファンドが英国内で稼働中の53の太陽光発電所からなるToucan Energyポートフォリオの過半数を取得することを決めた。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

送電網の準備度がネットゼロのカギに。TAQAとブルームバーグが「公益事業の未来」に関するレポート

欧州、中東、アフリカで最大級の上場統合公益企業であるアブダビ国営エネルギー会社PJSC(TAQA)と、ブルームバーグ・メディアは1月16日、公益事業セクターの未来に焦点をあてたグローバル調査「公益事業の未来」を発表した。世界各国約600人の業界専門家による知見を取り入れたレポートで、ダボスで開催された世界経済フォーラム(WEF)年次総会(ダボス会議)の前夜に発表された。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

世界の再エネ、現行下では30年までに2.5倍と目標の3倍に届かず。一段の政策支援の必要性も IEA予測

国際エネルギー機関(IEA)は1月11日、再生可能エネルギーに関する新たな報告書「Renewables 2023」を公表した。世界の再生エネの導入量は2030年に現状の2.5倍に拡大するとの予測を示した。政策対応の遅れや送電網インフラへの投資などの課題に取り組むことで、30年までに世界の再エネ容量3倍増の公約を達成する軌道に乗せることができると指摘する。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

「再生可能エネルギーは個人投資家に新たな投資機会を提供する」シュローダーがレポート

シュローダー・インベストメント・マネジメント株式会社は、1月11日に発表したレポート「再生可能エネルギーが個人投資家に適している理由」で、再生可能エネルギーは現在、リターンとリスク管理の両面で、新たな投資機会を提供していると解説している。

寄付コラム

重要性を増すエネルギー問題、個人にできることは?自治体の取り組み事例も

「国連持続可能な開発サミット」でSDGsの目標として「エネルギーをみんなに。そしてクリーンに」という目標が掲げられ、エネルギー問題がますます重要性を増しています。本記事では、エネルギー問題の解決に向けてどのようなことができるのか、自治体で始まっている最先端の取り組みについても取り上げていきます。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

WWFジャパン、47都道府県の脱炭素化の取り組みに関する実態調査。約3割の自治体が削減目標「国未満」

公益財団法人世界自然保護基金ジャパン(WWFジャパン)は11月22日、全国47都道府県を対象として、自治体における脱炭素化の取り組みに関する実態調査の結果を発表した。今月30日開幕する国連気候変動枠組条約第28回締約国会議(COP28)を前に実施したもので、約3割の自治体で、温室効果ガス削減目標が国の削減目標より小さい「国未満」であり、削減策の要となる省エネルギーや再生可能エネルギーの取り組みが十分に進んでいない実態が明らかになった。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

日立、J-クレジットのデジタル化に向け本格的な実証を開始。ブロックチェーンを使ったサステナブルファイナンスプラットフォームを適用

株式会社日立製作所は、「J-クレジット」の認証・発行といったプロセスのデジタル化に向け、11月から本格的に実証を開始する。J-クレジットは、再生可能エネルギーの活用などによる温室効果ガスの排出削減・吸収量をカーボン・クレジットとして国が認証するもので、市場での取引や報告書に活用できる。

寄付コラム

”スイッチ一つで電気がつく”の裏側。エネルギー問題をダンスで伝える映画『Dance with the Issue』

スイッチ一つで付いたり消えたりする、部屋の電気。私たちの何気ない生活の裏にはさまざまな企業の努力があるというが、たとえば電気が私たちの家に届くまでにどのような道をたどっており、どういった課題があるか、意識する機会は少ないのではないだろうか。