SBIグループで暗号資産交換サービスを提供するSBI VCトレード株式会社は7月31日、スマートフォンアプリ「VCTRADE SP」（Android版）サービスを開始した。

GMOコインでは現物取引には取引所と販売所がある他、証拠金取引（仮想通貨FX）もあるため、それぞれの特徴やメリットを活用したさまざまな取引が可能です。GMOコインでは即時入金、法定通貨出金、仮想通貨送付の手数料が無料です。ここではGMOコインの特徴やメリット、デメリット、評判について詳しく解説していきます。

アプリによって使える機能には大きく違いがあるので、チャートを確認する用のアプリや実際に取引を行う用のアプリなど、2つから3つの仮想通貨取引所で口座を開設しておくことがおすすめです。

日本国内の仮想通貨取引所のほとんどでビットコインは取り扱われています。その中でもサイトやアプリの使いやすさや、手数料などを考えた場合、自分に合った取引所を選択するのがおすすめです。ここでは、ビットコインを取り扱っている仮想通貨取引所の中でもHEDGE GUIDE編集部がおすすめする仮想通貨取引所をご紹介していきます。ぜひ参考にしてみてください。

株式会社日本クラウドキャピタルが運営する株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO（ファンディーノ）」で、ITベンチャーの株式会社hakken（ハッケン）が7月15日から募集による投資申込みの受付を開始する。

SBIグループで暗号資産交換サービスを提供するSBI VCトレード株式会社は6月29日、スマートフォンアプリ「…

株式会社日本クラウドキャピタルが運営する株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO（ファンディーノ）」で新規プロジェクト「Live実況を聞きながら運動するサービスが日本にも登場！“1人トレ”の概念を変え、会員継続率93%を実現した『ライブラン』」が事前公開された。

暗号資産でAmazonの買い物やクラウドソーシング、送金機能付きSNS、フリマを利用できるAvacus（アバカ…

子どもや高齢者の見守りサービスを提供する株式会社otta（オッタ）は株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO（ファンディーノ）」で6月25日から募集による投資申込みの受付を開始する。目標募集額3006万円、上限応募額4014万円、1口9万円、上限は1人5口。募集期間は6月27日まで。

2020年3月のコロナショックを受けて仮想通貨取引所の新規口座開設者数は改めて増加傾向となっています。以前と参加者と異なる点は、一攫千金を夢見た「投機」的なユーザーというよりも、あくまで資産運用のツールとして仮想通貨を活用したいという「投資」の意識を持った参加者が増加しているということです。

株式会社日本クラウドキャピタルの株式投資型クラウドファンディングサービス「FUNDINNO（ファンディーノ）」で、全国の消防団向けのシステムに投資を募集するプロジェクトが開示された。目標募集額1008万円、上限応募額3204万円。1株1万円、投資は9万円、18万円、27万円、45万円の4コース。

現在仮想通貨取引所でトレーダーを行っており日々他社の動向や機能、そして仮想通貨の市況をチェックしています。日々…

DMM BitcoinはDMMグループの子会社として設立されています。DMMグループは未上場の企業でありがら売上高はグループ全体で2,000億円を超えるほどの大企業です。グループでは電子書籍から、FX事業まで幅広いジャンルで事業展開しており、その中に仮想通貨事業を展開するDMM Bitcoinがあります。

最近は仮想通貨交換業者が増えてきており、数多くある取引所の中からどの取引所を選べばよいか迷うこともあると思います。2019年には大手企業が出資している仮想通貨取引所が2つ営業を開始しました。4月に開業したDeCurret（ディカレット）は複数の東証一部上場企業から出資を受けており、国内仮想通貨交換業者では最大の資本金86.28億円を集めています。5月にスタートしたTAOTAOはインターネット大手Zホールディングス（旧ヤフー）の投資会社Zコーポレーションが出資する仮想通貨取引所です。どちらも日本の上場企業が出資している点で信頼度が高い取引所です。ここでは2つの取引所の機能や手数料、取扱通貨などを比較しながら、特徴を解説していきます。

株式会社ディーカレットは3月28日、現物・レバレッジ取引のAPI提供を開始した。同社のAPIでは、通貨ペア/銘…

ここでは、BITMAXとCoincheckについて、それぞれが提供している機能や手数料、取扱通貨など様々な部分を客観的に比較・分析したいと思います。両社それぞれの特徴のなかに、自分にあったサービスが見つかるかもしれません。是非参考にしてみてください。

楽天グループの連結子会社で暗号資産（仮想通貨）交換業を運営する楽天ウォレット株式会社は3月2日、今春より暗号資…

日本国内の仮想通貨取引所が増加する中、既存の決済ツールなどで仮想通貨を利用できるサービスを提供する企業が増えています。仮想通貨を取引するだけでなく実際に決済利用できる環境が整いつつあります。DeCurret （ディーカレット）とbitFlyer（ビットフライヤー）はどちらも、東証一部上場企業やメガバンクから出資を受けており、大手企業と連携して仮想通貨を「使える」サービスを提供している取引所です。

GMOコインは仮想通貨のレバレッジ取引を提供しており、FX（外国為替証拠金取引）で使用される特殊な注文方法を備えています。同社では投資初心者とFXトレーダーの両方のニーズに対応できるよう、２つのスマホアプリを提供しています。ここではGMOコインの２つのスマホアプリについて、機能、注文画面などを比較分析します。GMOコインのサービスについてもご理解頂けると思いますので、これから仮想通貨投資を始めてみようと考えている方は是非参考にしてみてください。

エストニアと日本を拠点に活動するGovTech企業・株式会社blockhiveは2月27日、デジタル世界での身分証アプリ”xID（クロスアイディ）”を発表した。既に複数の民間企業・自治体とのサービス提供開始に向けて連携を進めており、アプリのリリースは2020年3月予定となる。