TAG 不動産

投資信託コラム

オルタナティブ投資の種類は?各商品のメリット・デメリットも解説

日銀の金融緩和・マイナス金利政策により日本の債券市場から収益を生み出すことが難しくなり、日本の資産運用業界が変革を求められているなか、オルタナティブ投資が注目されはじめています。オルタナティブ投資は本来、保有資産の多様化ニーズから生まれたものですが、今回はその意味や種類をメリット・デメリットを交えつつ解説します。

株式投資コラム

初心者がREIT銘柄を選ぶ際に見るべき6つのポイントは?

REITは10万円前後から不動産に投資が可能であり、また自分で不動産物件を購入することがないため、手軽に不動産投資できる投資手法として人気があります。そこで、REITの銘柄を選ぶときはどういった点をチェックすれば良いのか、REIT投資の初心者でも分かりやすいよう、6つのチェックポイントに分けてご説明します。

投資・マネーコラム

権利証(登記済証)がない不動産の売却方法は?対策の手順を解説

家の売却を検討している人の中には、不動産登記の際に貰ったはずの権利証が見当たらず、お困りの方もいらっしゃることでしょう。しかし、家の権利証が無い場合でも登記名義人本人であることを証明できれば売却は可能です。今回は権利証が見当たらない場合の対策方法、売却の手続き方法を3つご紹介します。

ソーシャルレンディングコラム

オーナーズブック(OwnersBook)の業績は?2019年の決算資料を解説

ソーシャルレンディングサイトの「オーナーズブック(OwnersBook)」を運営している株式会社ロードスターキャピタルが、2020年2月末に2019年12月期の決算を発表しました。決算内容を紹介しながらオーナーズブックの現在と今後の目標について確認していきましょう。

投資・マネーコラム

0から分かる相続不動産の売却手続き、不動産売却の流れも解説

相続した不動産を売却するには、不動産の名義が相続人の名前になっていなければ売却することができません。不動産を相続する際の手続きや、手続きの際に必要な書類はどのようになっているのでしょうか。この記事では、相続した不動産を売却する際に必要な手続きと流れをご紹介します。

ESG・サステナビリティ・インパクト投資

サーキュラーエコノミーは不動産に価値をもたらす。エレン・マッカーサー財団とアラップがレポートを公表

英サーキュラーエコノミー推進団体のエレン・マッカーサー財団と大手デザインエンジニアリング会社のアラップは2月26日、共同で「From Principles to Practices: Realising the value of circular economy in real estate」と題したレポートを公表した。

投資ニュース

不動産「買い時」は過去最低、中古住宅の抵抗感は薄れる。2.2万人調査

公益社団法人全国宅地建物取引業協会連合会(全宅連)と公益社団法人全国宅地建物取引業保証協会(全宅保証)が2月5日発表したアンケート調査では、「不動産の買い時だと思う」人は2008年度調査以降最低の13.0%となり「買い時だと思わない」は28.9%(+6.3pt)と増えた。

投資・マネーコラム

自宅が共有名義のまま離婚…不動産の名義変更や売却はできる?

新居を構える際に夫または妻の単独名義ではなく、共有名義で住宅ローンの融資を受けている場合があります。自宅を共有名義のまま離婚していても、不動産の名義変更や売却は自由にできるのでしょうか。今回は、自宅を共有名義のまま離婚した場合、不動産の名義変更や売却ができるのかを解説します。

国内不動産投資

マンション「今が買い時」依然4割、「理想」の決め手は会社の“信頼性”

マンションデベロッパー大手7社(住友不動産・大京・東急不動産・東京建物・野村不動産・三井不動産レジデンシャル・三菱地所レジデンス)が共同で運営する新築マンションポータルサイト「MAJOR7(メジャーセブン)」は2月28日、全国のマンション購入意向者約77万人を対象にしたアンケート「新築分譲マンション購入に際しての意識調査2018年」の結果を発表した。

国内不動産投資

不動産の「売り時感」は76.9%、住宅購入に関する意識調査

株価の乱高下や消費増税など経済の不透明感が強い中、不動産の売りムードが優勢だ。野村不動産アーバンネット株式会社が同社の不動産情報サイト「ノムコム」の会員を対象とした「第16回住宅購入に関する意識調査」では、「売り時だと思う」(22.1%)という回答と「どちらかと言えば売り時だと思う」(54.8%)を合わせ、不動産の売却意向は76.9%に達した。

投資ニュース

2018年10月~12月期は住宅ローン需要拡大、日銀調査

日銀が23日公表した「主要銀行貸出動向アンケート調査」の1月調査によると、「企業向け」、「地公体等向け」、「個人向け」の資金需要のうち、資金需要が「増加」したとの回答から「減少」を指し引いた指数(DI)は個人向けでプラス3となり、2期連続で上昇した。内訳は住宅ローンがプラス5(前回プラス1)、消費者ローンがゼロ。

投資・マネーコラム

資産になる土地、買ってはいけない土地の特徴とは?アパート投資の基礎知識

高い入居率を維持できる土地・建物は、買い手にも事欠かないので、売却時などにも価格が大きく落ちることはなく、資産価値としても高い不動産となります。そこで今回は、アパート投資を始めるにあたって入居者を確保しやすく、資産にもなる土地の選び方についてご紹介したいと思います。