松井証券株式会社は5月9日、投資可能商品に米国株式97銘柄を追加する。2024年1月に大幅改正予定のNISA制度（新NISA）の開始にあわせたもので、同社の新NISA投資可能商品は、日本株式・米国株式・投信信託の3商品となる。

投資をしている方は、「米国債金利」という言葉を耳にすることがあるのではないでしょうか。国債は各国で発行されていますが、アメリカの国債金利の高さから取引されることが多くあります。この記事では、米国債金利トレード未経験の方に向けて解説します。また、米国債金利トレードができる証券会社のひとつである、IG証券についても紹介します。

株式会社 SBI 証券は、米国株式信用取引で、10月29日午後3時（日本時間）から注文方法を拡充し「成行・逆指値注文」の提供を開始する。同社の米国株式信用取引では、差し入れた委託保証金の約2倍の取引ができ、1日の中で同一銘柄を同一資金で取引する、いわゆるループトレードが可能となる。

マネックス証券株式会社は9月30日、投資信託に関する実態調査の結果を公表した。「マネックス証券」の口座を保有し投資信託を購入したことがある男女計5307名の回答を集計した。毎月の積立金額についての質問には、3割近くが「5万1円以上」と回答。

株式会社SBI証券は8月29日から「SBI証券米国株アプリ」で米国株式の株価および板情報のリアルタイム配信を無料で提供する。サービス名称は「リアルタイム株価配信サービス」で、外国株式口座を保有していれば、同社が取り扱う米国株式全銘柄（ADR、ETFを含む）の株価がリアルタイムで確認できる。

IT関連サービスのプラットフォームやソフト、ハードウェアに関するビジネスを手掛けるGAFAは、米国市場において圧倒的な時価総額を誇っています。GAFAは世界のリーディングカンパニーとして、動向が常に注目されており、米国株投資の際には押さえておきたい銘柄です。

米国株投資を考えている人の中には、GAFAへ効率よく投資できるファンドを探している人も多いのではないでしょうか。

当記事では、GAFAをメインテーマとしているファンドを紹介します。また、次世代GAFAとも呼ばれる新たな企業群の呼称や、GAFA投資のメリットと注意点なども紹介しています。GAFAへの投資を考えている人はご確認ください。

株式会社SBI証券は7月29日から米国株式信用取引の注文受付を開始する。米国株式信用取引では、差し入れた委託保証金の約2倍の取引ができ、1日の中で同一銘柄を同一資金で取引する、いわゆるループトレードが可能。

株式会社SBI証券は7月25日から、「米国株式サマーキャンペーン」として、米国株式入庫で米株現物売買手数料80%キャッシュバックと200ポイントをプレゼントするキャンペーンを開始した。実施期間は8月31日まで。対象はインターネットコースのみで、ダイレクトコース、IFAコース、対面コース、電話による注文は対象外。

かつて日本は「デフレ脱却」を目標にしていましたが、2022年に入ってから急激な物価上昇に見舞われています。ウクライナ危機などに加え、日本の場合は過度な円安による輸入物価の上昇がインフレに拍車をかけています。

先の見えない物価上昇に対して、どのような対策を立てたらよいでしょうか。この記事では、物価上昇時にできる対策を紹介します。

外国株には成長企業の株や高配当な株も多いのですが、国内の株取引と比べて証券会社ごとに取扱い国数や銘柄数、手数料などが異なるため、どこで取引をするべきか悩む方も多いかもしれません。そこで本記事では、外国株式を購入できる証券会社を4社紹介いたします。それぞれの特徴もお伝えするので参考にしてみてください。

PayPay（ペイペイ）証券は2021年に誕生した、1,000円から株式の金額買付ができる証券会社です。1株未満の金額買付でも配当金が支払われるため、やり方次第で少額でも毎月分配金の受け取りが可能です。この記事では、PayPay証券で配当金を受け取る運用方法について解説します。

投資の世界には、さまざまな投資信託商品があります。現在特に人気を集めているのが、SBIグループが提供している「SBI・バンガード・S&P500インデックスファンド」です。今回は「SBI・バンガード・S&P500インデックスファンド」の特徴やコスト、利回り・分配金などについてご紹介します。

ウクライナ情勢の緊迫にともなう物価上昇など、不安定な世界情勢が続いています。コロナウイルス感染症も、完全な沈静化にはまだ時間がかかる見込みです。先行きが悪い中、今後の投資環境はどうなるのだろうと気になる方もいるのではないでしょうか。

当記事では、相場の状況をダイレクトに反映するインデックスファンドの直近の情報をまとめています。今後の見通しもレポートしていますので、相場環境が気になる方はご確認ください。

株式会社SBI証券は4月1日から米国株式信用取引について事前登録の受付を開始したのに合わせ、サービス開始初月（2022 年 7 月予定）の米国株式信用取引約定時の取引手数料を実質無料とする「事前登録で手数料１カ月無料！　米株信用カウントダウンキャンペーン」を開催している。

株式会社SBI証券は4月1日から、厳選した米国ETF（上場投資信託）10銘柄を「SBI ETFセレクション」として買付手数料無料とするとともに、各銘柄について専用ページから定期的な投資情報を提供する。同セレクションには、基本的なポートフォリオの構築や中長期の資産形成に適していると同社が判断した米国ETF10銘柄を厳選。

米メタ・プラットフォームズ（旧フェイスブック、ティッカーシンボル：FB）が2月2日に発表した2021年10～12月期決算は、売上高が前年同期比20%増の336億7,100万ドル（約3兆8,700億円、1ドル＝115円換算）、純利益は同8%減の102億8,500万ドルだった。弱い業績予想が示されたほか、ユーザー数が伸び悩んだことが失望され、決算翌日の3日には株価が約26％大幅下落した。2月15日時点の株価も急落後とほぼ同水準を推移している。

株式会社SBI証券は、米国株式信用取引サービスを2022年7月から提供する。11月30日に155銘柄を追加、年内にさらに拡充し、取扱銘柄数は5000銘柄超（ETF・ADR を含む）となる見込み。料金は、「インターネットコース」で最低取引手数料（税込）0ドル、取引手数料（税込）約定代金 ×0.495％、上限取引手数料（税込）22ドル。

松井証券株式会社は7月27日、2022年2月から米国株式サービスの提供を開始すると発表した。「米国株式にはグローバルに事業を展開する企業や成長性の高い企業の銘柄が多く含まれており、高配当銘柄も多数。取り扱いの要望が多かった」（同社）ことから、提供開始を決定した。

株式会社SBI証券は、サービス手数料の引き下げや無料化を前面に打ち出している。7月1日の現地約定分から、有料情報として提供している「NYSE/NYSE Arca/NASDAQリアルタイム株価・チャート」に無料利用条件を設定する。続く2日夜から利用料金の引き下げを実施する。

投資というと、まとまった資金がなければとできないと思っている方も少なくありません。しかし、現在ではポイントを使った投資サービスや少額から投資できる商品・サービスが数多く提供されています。そこで今回は、ポイント投資や少額投資ができるサービスを紹介します。ポイント投資・少額投資を始めたい方は参考にしてください。