TAG 国内不動産投資

国内不動産投資

髙橋大輔選手と村元哉中選手が特別審査員、スカイコート「おうちで楽しむぬり絵コンテスト」開催

マンション経営を目的としたマンションの分譲・販売事業を行うスカイコート株式会社は「みんなの笑顔企画 第二弾“おうちで楽しむぬり絵”コンテスト」を開催する。外出自粛要請の中、在宅でも元気に過ごしてもらおうという企画で、今年2年目。同社のマスコットキャラクター「スーちゃん」をテーマにしたぬり絵に、自由に色をつける、大人、子供も楽しめるコンテスト。

国内不動産投資

コロナ禍でも地価が上がったエリアは?GLMが3年間の東京の住宅地地価動向を分析

投資用不動産を扱う株式会社グローバル・リンク・マネジメント(GLM)は6月15日、新型コロナウイルス感染拡大による東京の地価への影響と、「令和」3年間の住宅地の地価動向について分析、結果を発表した。東京23区ではコロナ禍でも住宅地地価への影響は軽微で、23区別にみた住宅地地価の動向は、港区、目黒区で変動率がプラスになった。

国内不動産投資

東京都内で資産価値が「落ちやすい駅」「落ちにくい駅」は?リーウェイズがランキング公開

新型コロナウイルス感染拡大に伴うリモートワーク、都心からの転出などで、自分の家の資産価値はどうなるのか、気になる人は多いだろう。不動産価値分析AIクラウドサービス「Gate.(ゲイト)」を開発・提供するリーウェイズ株式会社は5月25日、東京都内資産価値が「落ちやすい駅」「落ちにくい駅」のランキング比較を公開した。

国内不動産投資

不動産投資家の注目エリアは東京23区、コロナ禍で現物資産のメリットも実感。グローバル都市不動産研調査

投資用不動産を扱う株式会社グローバル・リンク・マネジメントは5月20日、「不動産投資に対する意識調査」の結果を発表した。全国一般消費者のうち、投資に“興味があるのは全体の41.4%で、投資用不動産保有者では、保有物件が「ワンルーム区分マンション」、「購入を検討したいエリア」は東京23区がトップとなった。

国内不動産投資

公開オンライン講座gaccoで「新時代のWhy?マネーリテラシー」の募集開始。厚切りジェイソンさんと不動産投資のプロが解説

株式会社インヴァランスと株式会社ドコモgaccoは4月28日、ドコモgaccoが運営する大規模公開オンライン講座「gacco(ガッコ)」のプログラム「新時代のWhy?マネーリテラシー」の募集を開始した。講師はお笑い芸人・タレント、IT企業経営者、そして投資家としても活躍する「厚切りジェイソン」さん、セミナー講師兼コンサルタントの千見寺拓実さん。

国内不動産投資

湘建の管理物件オーナー向けアプリ「Owner Concierge」に購入物件収支シミュレーション機能が追加 

投資用不動産・居住用不動産の販売・賃貸仲介・管理業務など住まいをトータルにサポートする不動産総合企業の株式会社湘建は、管理物件オーナーを主に対象とした投資用不動産管理アプリ「Owner Concierge」に「購入物件収支シミュレーション機能」を追加、3月29日から提供を開始した。

国内不動産投資

2020年の東京、外国人は転出超過、女性は男性の2倍以上の転入超過数に。グローバル都市不動産研がコロナ禍の影響を調査

投資用不動産を扱う株式会社グローバル・リンク・マネジメントは3月22日、2020年1月~12月を通じて東京の人口がどのように変化したかを分析、結果を発表した。まず、外国人の大幅減が目立ち、同年12月には日本人の減少も拡大した。年代では30~40歳が転出超過となる一方、女性が男性よりも転入超過となっていることがわかった。

ESG投資

投資用不動産オーナーもESG投資を重視。GLMが不動産投資家400名に「ESGに関する意識調査」

投資用不動産を扱う株式会社グローバル・リンク・マネジメントは3月5日、全国の投資用不動産保有者400名を対象にした「ESGに対する意識調査」の結果を発表。ESG投資の広がりは不動産投資において企業・団体などへの投資やリスク・リターンだけでなく環境・社会への好悪の影響を考慮することと定義し、投資用不動産保有者に質問した。

国内不動産投資

アパート購入で最大8万のANAマイルが貯まる。アパート経営のアイケンジャパンがANAマイレージクラブ提携パートナー企業に

アパートの企画・施工・販売と賃貸管理を行う株式会社アイケンジャパンは2月1日にANAファシリティーズ株式会社と業務提携し、ANAマイレージクラブ提携パートナー企業となった。今回の提携により、アパート購入でANAマイルを貯めることが可能になる。

国内不動産投資

大和財託、次世代不動産投資「みんなで資産運用」1棟新ファンド発売。業界初、元本払い戻しシステムを導入

資産運用コンサルティング事業を展開する大和財託株式会社は2月1日、次世代不動産投資「みんなで資産運用」で新しいファンドを発売した。京都市西京区の中古1棟リノベーション物件で、販売済みのファンドと同様、優先劣後方式の採用により同社が劣後出資することで元本の安全性を高める仕組みを採用。