数ある仮想通貨取引所でどこに登録しようか迷ったら、両方に口座開設をして自分に合っているサービスだけを利用するといった方法もあります。今回は、筆者が利用しているコインチェックとGMOコインをどう使い分けているかについて解説します。これから仮想通貨投資を始めようと考えている方は、ひとつの参考にしていただければと思います。

米国で注目を集める「インフラ法案」における暗号資産条項について、修正案が提出されていたものの、全会一致とはならず見送りとなったことが8月9日にわかった。

これから仮想通貨（暗号資産）投資を始めようと考えている方の中には、どの取引所を利用すれば良いのか迷っている方も多いのではないでしょうか。仮想通貨取引所はそれぞれ、取扱銘柄や取引方法、利用できる注文機能など、サービス内容に特徴があります。ここでは、マネックスグループ傘下のコインチェックと、株式会社ビットポイントジャパンが運営しているBITPointを徹底比較し、それぞれのメリットと注意点について解説していきます。

暗号資産・ブロックチェーンの分析サービスを提供するChainalysisが、2020年の1年間でビットコインによる取引利益を得た国のトップ25ランキングレポートを6月7日に発表した。日本は米国、中国に次いで第3位に位置している。

コインチェックはスマホアプリでの操作性が優秀で、ブラウザを開かなくてもアプリ上で様々な設定を完結させられます。BITPointは他の取引所にはない「トロン」が取り扱われていたり、各種手数料が無料という特徴があります。ここでは両社の特徴を知り、使い分ける方法を解説します。仮想通貨取引所の口座開設を検討されている方は、ぜひ参考にしてみてください。

暗号資産取引所「bitbank.cc」を運営するビットバンク株式会社は1月20日、新規暗号資産クアンタム（QTUM）の取扱いを2021年1月27日より開始することを発表した。現物取引所の取扱いペアとして、QTUM/JPY、QTUM/BTCが追加されるという。

暗号資産取引所「DMM Bitcoin」は、豊富なレバレッジ取引の取扱銘柄を提供し、2020年10月には新たな注文方式を発表するなど市場の動きに先立って精力的にサービスを展開されています。今回HEDGE GUIDE編集部は、そんなDMM Bitcoin代表取締役である田口 仁 氏に事業設立の背景や事業戦略、そして今後の展望をお伺いしました。

証券会社を経て、暗号資産（仮想通貨）取引所でトレーディング業務に従事した後、現在は独立して仮想通貨取引プラットフォームのアドバイザリーや、コンテンツ提供事業を運営する中島翔氏のコラムを公開します。 目次 Coinchec…

現在仮想通貨取引所でトレーダーを行っており日々他社の動向や機能、そして仮想通貨の市況をチェックしています。日々の仕事内容で他社の機能をチェックする機会も多いことから今日はDMM Bitcoinの特徴について徹底解説してい…

GMOコインとLiquidはどちらも日本国内において大手の仮想通貨取引所です。どちらも大手であり初心者から上級者までが利用している取引所ですが、機能や手数料、取扱通貨など様々な部分を比較することでどちらが利用しやすいのか、あるいは自分に向いているのかが分かってきます。そこで今回はGMOコインとLiquid by Quoineはどっちがおすすめなのか、客観的な比較などを分かりやすく解説していきます。

世界最大級の暗号資産取引所を運営するBinanceは、Zコーポレーションとその子会社TaoTaoと、日本市場における戦略的提携に向けて交渉を開始することに合意した。1月17日、Binance公式ブログで公表した。

VCTRADEはそうした金融機関のノウハウをもった仮想通貨取引所のひとつです。SBIグループが金融機関として培ったノウハウを活用し、セキュリティや運営に取り組んでいることが特徴です。

国際送金ネットワークRippleNet上で利用されるデジタルアセットXRPは、国際送金が抱える課題を解決する目的で金融機関をはじめ、さまざまな企業での導入が検討されています。従来の国際送金では銀行間を複数経由して送金を行うことで高コストで時間がかかるといった課題がありましたが、RippleNetでは送金を4秒で完了させることができるなど、国際送金を行うために必要となるコストの削減や為替変動のリスクを低減できるとして注目を集めています

ここでは、現在仮想通貨取引所でトレーダーを行う筆者が相場に投資する上で抑えておくべきこと、そして仮想通貨に投資する上でチェックしておきたいことをご紹介していきます。

SBIグループで仮想通貨交換業を執り行うSBI VCトレードは8月23日、同社が運営する仮想通貨取引所VCTRADEにて、XRP取引金額に応じて最大200,000円相当のXRPをプレゼントするキャンペーンを開始した。

株式会社Ginco仮想通貨・ブロックチェーン業界動向リサーチ部門が5月4日、2019年1月から3月のブロックチェーン業界の動向についてまとめたレポート「ブロックチェーン業界動向Q1 2019」を公開した。レポートは、「市況」「ビジネス」「規制」「社会」「技術」の項目に分類し、それぞれのトレンドやニュースについて記されている。

DMMグループが運営する仮想通貨取引所DMM Bitcoinは3月27日、証拠金取引および現物取引におけるスプレッドキャンペーンの実施を発表した。キャンペーン期間は、3月27日の18時から4月10日の12時までとなる。

株式会社LastRootsは2019年3月25日の臨時株主総会にて、日本最大級のQ&Aサイト「OKWAVE」の運営を行う株式会社オウケイウェイヴを引受先とする3.5億円の第三者割当増資を決議した。

DMMグループが運営する仮想通貨取引所DMM Bitcoinは3月13日、仮想通貨取引のスプレッドキャンペーンの継続を発表した。キャンペーン期間は、3月13日の18時から3月27日の12時までとなる。

しかし、国内外複数の取引所を利用するユーザーが多い一方、仮想通貨の損益計算サービスはすべての取引所に対応できているとは限りません。そこで、この記事では、HEDGE GUIDE編集部メンバーも実際に利用している仮想通貨の損益計算ツール「tax@cryptact」の利用手順についてご紹介します。