マネックス証券株式会社が9月21日発表した「MONEX個人投資家サーベイ 2021年9月調査」で、現状の日経平均株価に対する評価は同月初旬の株価急上昇の影響が早くも表れた。調査は9月10日から13日にかけ同社の口座保有者へアンケートを行い、回答数1117件の回答を得た。

マネックス証券株式会社は9月21日から米国株国内店頭取引のサービスを開始する。国内店頭取引は、現地の証券取引所へ注文を取り次ぐ「委託取引」とは異なり、 同社が相手方となり売買を成立させる取引。

6月に入り乱高下する日経平均株価で、マネックス証券株式会社の調査「MONEX個人投資家サーベイ」では、日経平均株価（調査実施時 2万9000円程度）への評価は「非常に高い」「高い」との回答を合わせ約51%で、前回調査の約71%から大きく低下した。

マネックス証券株式会社は5月29日、米国株のサービスを拡充し米国株定期買付（配当金再投資・日付指定）を6月上旬に開始すると発表した。配当金再投資と日付指定（毎月買付）の2種類の買付方法を提供、同社取扱銘柄（ETF含む約4100銘柄）全てを対象とし、いずれのサービスも、 NISA口座、課税口座のどちらでも利用可能。

株式市場には、複数の株式をまとめた株式指数というものがあります。指数の動きが株式市場を代表した動きとされ、報道でよく取り上げられています。代表的な指数は、日本では日経平均株価（日経225）やTOPIX、マザーズ指数、米国ではダウ平均やS&P500、ナスダック総合指数が挙げられます。

あまり知られていませんが、指数にはダウ・ジョーンズ式（ダウ式）と時価総額方式の2つがあり、日経平均株価やダウ平均がダウ方式、TOPIXやマザーズ指数、S&P500、ナスダック総合指数が時価総額方式です。

「木を見て森を見ず」ということわざがあるように、個別株にこだわりすぎると、大きな資金の流れを見失ってしまうことがあります。便利な指数ですが、指数には悪い点もあります。そこで今回は日本の代表指数である日経平均株価とTOPIXの算出方法や問題点について解説します。

マネックス証券株式会社は3月17日、「MONEX個人投資家サーベイ　2021年3月調査」の結果を公表した。今回は定例調査である個人投資家の相場観の調査に加え、現状の日本マーケットに対する評価と、2021年の日米相場レンジ予想を前回調査（20年11月）に引き続き訊ねた。

2020年に世界中へ拡大した新型コロナウイルスは、各国の経済に大きな影響を与えており、アメリカも例外ではありません。アメリカでは、新型コロナウイルスの感染拡大によって、不動産市場や株式市場にどのような影響が出ているのか、データを用いてその推移を比較します。

代表的な指数の1つであるNYダウに連動した投資信託とETF(上場投資信託)は、両者とも個別株式への投資と比べ、分散投資によるリスク軽減の期待ができる投資対象です。今回は、NYダウに連動している投資信託とETFの特徴や、メリット・デメリットを解説していきます。

マネックス証券株式会社は12月15日、日本、米国、中国（香港）の個人投資家に向けて実施した第24回「MONEX グローバル個人投資家サーベイ」の2017年12月調査結果を公表した

10月19日の東京株式市場は、日経平均株価の終値で前日比85円47銭高の2万1448円52銭となり、バブル期以来30年振りの水準となりました。非常に景気の良い話ではありますが、今後の不動産投資にどのような影響があるのかが…