三井住友カード・ナンバーレスは2021年2月から発行されているクレジットカードで、キャッシュレス決済の課題解決を目的として、様々な機能を備えたクレジットカードとして登場しました。そこで、この記事では三井住友カード・ナンバーレスの特徴、メリット・デメリット、他カードとの違い、申込み方法について詳しくご紹介します。

SBIホールディングス傘下のSBI Cryptoが、マイニングプール事業を開始することを3月19日に発表した。同日より新規ユーザーのアカウント申請が可能となっており、事業の正式開始は2021年4月を予定している。

ビットコインエコシステムの拡大に取り組む米マサチューセッツ工科大学MITメディアラボのデジタル通貨イニシアチブ（MIT DCI：Digital Currency Initiative）が、新たに400万ドルの資金調達を実施した。

20代専用の有料カードの一つに、特典満載のゴールドカード「三井住友カード プライムゴールド」があります。そこでこの記事では、クレジットカードを初めて持つ方や上位カードを検討している方向けに、三井住友カード プライムゴールドの特徴、メリット・デメリット、評判、入会方法について詳しくご紹介するので、ご参考ください。

暗号資産取引所ビットバンクが、バグバウンティプログラム（バグ報奨金制度）を2月16日より開始したことを明らかにした。国内の暗号資産交換業者としては初となる試みだといい、ウェブサービスやアプリケーションのセキュリティ強化を目的としている。

GMOインターネットグループで仮想通貨交換業を営むGMOコイン株式会社は、2020年5月でサービス開始3周年を迎え、新通貨の取り扱い開始や貸暗号資産といった新サービスの提供など、積極的にサービス展開を行っています。今回HEDGE GUIDE編集部は、そんなGMOコイン代表取締役社長である石村富隆氏に事業戦略や今後の展望をお伺いしてきました。

ここでは、HEDGE GUIDE編集部がおすすめするセキュリティ対策が万全でハッキングやサイバー攻撃への対策が整っている取引所、また顧客への情報開示などがしっかりとされている取引所をご紹介していきます。

株式会社Gincoは2月12日、規制に準拠した安全なブロックチェーン技術の社会実装実現のため、2020年6月頃までを目処に施行が予定されている改正金融商品取引法に準拠した電子記録移転有価証券表示権利等（セキュリティトークン）を保管するカストディシステムの開発・提供を開始する。

2019年は、仮想通貨バブル以降に起きた多くのハッキング事件を引き金に、各国が仮想通貨に対する規制を強めた年でした。一方で、Facebookが主導するLibraの発表や国内大手企業の仮想通貨交換業への参入が発表されるなど…

bitFlyerとGMOコインは仮想通貨初心者から上級者まで幅広く利用されている国内大手の仮想通貨取引所です。ここではbitFlyerとGMOコインどちらがおすすめなのか、機能や手数料、取扱通貨、提供しているサービスに基づいて分かりやすく解説していきます。

ビットコイン取引量国内No.1（Bitcoin日本語情報サイト調べ。2018年国内取引所の総月間出来高（現物/差金決済/先物取引を含む））の仮想通貨取引所を運営する株式会社bitFlyerは12月27日、株式会社マクロミルによる「仮想通貨・暗号通貨取引サービスに関するアンケート（調査期間：201

デジタル資産で国際送金の課題解決に取り組む米国のリップル社は、2020年はデジタル資産がさらなる変革を迎える10年の最初の年になると期待している。12月19日、同社の公式ブログで報告した。

インド政府は多岐にわたるブロックチェーンユースケースを展開するための国家レベルの戦略を準備中であるという。11月27日、インドのメディアThe Economic Timesが報じている。

株式会社博報堂が発足した「HAKUHODO Blockchain Initiative」（博報堂ブロックチェーン・イニシアティブ）は3月6日、2回目の実施となる「仮想通貨に関する生活者調査」結果を公表した。分析の結果、仮想通貨の取引頻度は下落傾向にあり、購入経験者の約4割が”塩漬け”状態にあることがわかった。

マサチューセッツ工科大学（MIT）のSilvio Micali教授は1月21日、ブルンバーグのインタビューにおいて、ブロックチェーン技術の利便性について語った。

仮想通貨取引所BITPointを運営する株式会社ビットポイントジャパンは11月5日、シグネチャファイルに依存しない未知のウィルスへの対策が可能なサイバーセキュリティソフト「AppGuard」の導入を発表した。同社によると、AppGuard2018年8月から導入が始まっている。

ICOの格付け機関ICO Ratingは10月2日、仮想通貨取引所のセキュリティを総合的に評価した「Exchange Security Report」を発表した。

金融庁は10月3日、第6回目となる「仮想通貨交換業等に関する研究会」を開催した。会合では、仮想通貨に係る各種行為と金融規制のあり方、交換業に係る規制のあり方について議論が進められた。

インターネット証券大手のマネックス証券などを傘下に持つ金融持株会社であるマネックスグループ株式会社は、ホットウォレットによる管理が原因となり発生したNEM流出事件が問題化していた仮想通貨取引サービス「Coincheck」を運営するコインチェック株式会社の買収を検討していることを、日本経済新聞はじめ各紙が3日に報じた。

bitbankは3月2日、セキュリティ強化を目的としてXRPの預け入れアドレスの変更する予定であると発表した。なお、現行の預け入れアドレスは変更完了まで利用可能だ。